貸借対照表:負債と株主資本
四半期データ
貸借対照表は、債権者、投資家、アナリストに、会社のリソース(資産)とその資本源(資本および負債)に関する情報を提供します。通常、企業の資産の将来の収益能力に関する情報や、売掛金や棚卸資産から生じる可能性のあるキャッシュフローの指標も提供します。
負債は、過去の出来事から生じる会社の義務を表し、その決済は企業からの経済的利益の流出をもたらすと予想されています。
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 債務構造の変化
- 2020年から2024年にかけて、流動負債は一貫して増加傾向にあり、特に2021年後半から2022年にかけて大きく上昇した。長期借入金も増加しており、総負債の増加に寄与している。一方、負債の現在部分や環境除却義務といった短期負債の一部も増加傾向を示している。一方、未収所得税やその他負債は変動が見られるが、全体的には堅調な増加を示す。負債比率は2020年から2024年にかけて上昇しており、財務構造のレバレッジが高まる傾向にある。
- 資本構造と株主資本の状況
- 株主資本は2020年の8,855百万米ドルから2024年の17,548百万米ドルまで増加している。これは、利益剰余金の拡大によるところが大きく、2020年の赤字から徐々に改善し、2023年および2024年には黒字化に近づいていることを示す。自己株式保有額も増加しており、株主資本の増加に対して自己株式の規模も拡大している。一方、資本超過額はマイナス域から漸進的に改善し、資本充実の兆しを見せている。総資本と純資産の増加は、全体的な資本増強の一環と考えられる。
- 利益剰余金と累積損失の動向
- 2020年から2024年にかけて、利益剰余金は最初の大きな赤字(約-12,771百万米ドル)を経て、徐々に改善し、2024年には約-170百万米ドルまで回復している。この改善は、営業利益の増加やコスト管理の改善に伴うものである可能性が高い。累積損失は各期を通じて減少傾向にあり、企業の収益性改善を示唆している。ただし、完全な黒字化には至っていない点に留意する必要がある。
- その他の負債と資産除却義務
- その他負債は2020年以降一貫して変動しながらも、2024年にかけて増加している。環境および資産の除却義務の現在部分は2020年に比べて着実に増加し、長期的な環境関連負債の積み増しを示す。これにより、将来的な支出や資産の除却に備えた準備金の積み増し傾向が浮き彫りとなった。これらの動きは、環境に関する規制強化や企業の持続可能性への取り組みと関連していると考えられる。
- その他の財務指標と総資本の状況
- 自己資本比率は、株主資本および総資本の増加により緩やかに改善しているも、総負債比率も上昇しており、全体のレバレッジが高まる状況にある。総資本は2020年の約17,163百万米ドルから2024年には約28,105百万米ドルに増加している。負債と資本の合計も同様に増加傾向を示しており、財務基盤の拡大を示唆している。今後も借入金や負債比率の動向に注意が必要である。
- 配当金支払額の動向
- 配当金は2021年から継続的に支払われており、2022年にピーク(約217百万米ドル)に達している。その後は若干の変動はあるものの、2024年には217-219百万米ドルで安定している。これにより、企業の配当政策は安定的な姿勢を維持していると考えられる。配当の持続性と財務の健全性のバランスに留意しながら、株主還元策の継続性についても検討が必要だと考えられる。