貸借対照表の構造:資産
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ONEOK Inc.、連結貸借対照表の構成:資産
| 2022/12/31 | 2021/12/31 | 2020/12/31 | 2019/12/31 | 2018/12/31 | |||||||
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| 現金および現金同等物 | |||||||||||
| 売掛金、純額 | |||||||||||
| 在庫 | |||||||||||
| コモディティの不均衡 | |||||||||||
| その他の流動資産 | |||||||||||
| 流動資産 | |||||||||||
| ネット有形固定資産 | |||||||||||
| 非連結関連会社への投資 | |||||||||||
| のれんおよび純無形固定資産 | |||||||||||
| その他の資産 | |||||||||||
| 投資およびその他の資産 | |||||||||||
| 固定資産 | |||||||||||
| 総資産 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
- 現金および現金同等物
- この項目は、総資産に占める割合の変動を示しており、2018年は7%、2019年は10%と増加傾向にある。一方、2020年に大きく増加し、2.27%、2021年と2022年もそれに比例して増加し続けている。2020年以降は相対的に高い割合で推移しており、流動性の増加が示唆される。特に2020年以降、現金同等物の比率が上昇することで、短期流動資産の効率的な管理や資金繰りの安定化への取り組みが進められている可能性がある。
- 売掛金、純額
- 総資産に占める割合は、2018年4.49%、2019年3.83%、2020年3.6%とやや減少した後、2021年は6.1%、2022年は6.29%と再び増加傾向を示している。これは、売掛金の増加または売掛金に対する回収効率の変動を反映しており、取引先との信用取引や販売活動の拡大が影響している可能性がある。
- 在庫
- 在庫の総資産に占める割合は、2018年2.4%、2019年2.32%、2020年1.61%と減少し、その後2021年2.46%、2022年2.38%へと若干回復している。これにより、2020年に在庫水準が一時的に低下したことがわかり、その後の回復で在庫管理の見直しや生産・仕入れ戦略の変化が推察される。
- コモディティの不均衡
- 総資産に対する割合は、2018年0.16%、2019年0.12%、2020年0.05%、2021年0.17%、2022年0.18%と変動しており、2020年に最も低い値を示した後、2021年および2022年にかけて上昇している。この推移は、コモディティ価格や在庫の価値変動、または市場におけるコモディティ取引の変化を示している可能性がある。
- その他の流動資産
- この割合は、2018年0.55%、2019年0.38%、2020年0.57%、2021年0.7%、2022年0.7%と一貫して増加している。流動性の高い資産の構成比が上昇しており、資産運用の柔軟性や短期資金の充実を意図した資産構成の見直しが進められていると考えられる。
- 流動資産
- 総資産に占める割合は、2018年7.67%、2019年6.74%、2020年8.1%、2021年10.05%、2022年10.45%と継続的に増加している。これは、短期的な資産の比率が高まっていることを示し、流動性の向上やリスクヘッジの強化を意図した資産構造の変化を反映している可能性がある。
- ネット有形固定資産
- 割合は、2018年80.99%、2019年84.12%、2020年83%、2021年81.79%、2022年81.84%と高い水準で推移している。特に2019年に比べてやや低下はしているものの、相対的に維持されており、資産の中核を成す有形固定資産を安定的に保有していることがうかがえる。
- 非連結関連会社への投資
- この項目の割合は、2018年5.32%、2019年3.95%、2020年3.49%、2021年3.38%、2022年3.29%と緩やかに減少している。投資の減少は、関連会社への投資戦略の見直しや資産構成の整理を示唆している可能性がある。
- のれんおよび純無形固定資産
- 総資産に対する割合は、2018年5.3%、2019年4.39%、2020年3.35%、2021年3.23%、2022年3.09%と継続的に減少している。これにより、無形資産の比率が相対的に縮小し、買収や合併によるのれんの減損や無形資産の償却の可能性を示していると考えられる。
- その他の資産
- 割合は、2018年0.71%、2019年0.8%、2020年2.06%、2021年1.55%、2022年1.33%と一時的に増加した後、やや縮小している。これは、その他資産の構成や評価の変動を反映している可能性がある。
- 投資およびその他の資産
- 総資産に占める割合は、2018年11.33%、2019年9.14%、2020年8.9%、2021年8.16%、2022年7.71%と減少傾向にあり、投資関連の資産の比率が徐々に縮小していると解釈できる。これにより、投資戦略の見直しや資産の流動性重視へのシフトが示唆される。
- 固定資産の総合評価
- 全体として、固定資産の占める割合は高く、2018年から2022年にかけて大きな変動は見られない。流動性の資産の比率の上昇や無形資産や投資の割合の縮小といった構造変化はあるものの、資産の大部分が有形の固定資産に依存している状況が続いていることが明らかとなる。