活動比率は、企業が売掛金の回収や在庫の管理など、日常業務をどれだけ効率的に遂行しているかを測定します。

長期活動比(サマリー)
固定資産回転率
総資産回転率
自己資本回転率

Paycom Software Inc.、長期活動率(四半期データ)

	2023/09/30	2023/06/30	2023/03/31	2022/12/31	2022/09/30	2022/06/30	2022/03/31	2021/12/31	2021/09/30	2021/06/30	2021/03/31	2020/12/31	2020/09/30	2020/06/30	2020/03/31	2019/12/31	2019/09/30	2019/06/30	2019/03/31	2018/12/31	2018/09/30	2018/06/30	2018/03/31
固定資産回転率	3.48	3.50	3.50	3.42	3.36	3.23	3.14	3.02	3.01	2.90	2.89	2.95	2.95	2.97	3.07	3.09	3.10	3.32	3.27	3.20	—	—	—
総資産回転率	0.42	0.39	0.35	0.35	0.39	0.25	0.21	0.33	0.24	0.29	0.26	0.32	0.33	0.41	0.34	0.30	0.44	0.36	0.30	0.37	—	—	—
自己資本回転率	1.15	1.11	1.10	1.16	1.20	1.22	1.13	1.18	1.20	1.18	1.17	1.28	1.29	1.35	1.30	1.40	1.46	1.50	1.54	1.69	—	—	—

固定資産回転率: 全期間を通じて比較的安定した水準で推移しており、特に2021年以降にわたってやや上昇傾向が見られる。2022年にかけて3.42まで上昇し、その後横ばいの状態が続いていることから、固定資産の活用効率は改善されている可能性がある。ただし、2022年以前の数値は平均的な範囲内に収まっており、大きな変動は見られない。
総資産回転率: 2018年以降、全体的に低下傾向にあり、特に2020年に0.26へと急激に減少している。その後、2021年に若干回復したものの、2022年には再び上昇基調となり0.39に達している。これは、総資産に対する売上高の効率的な利用が一時的に低下した後、改善局面に入ったことを示す。特に2022年にかけての増加は、効率の向上を示唆している。
自己資本回転率: 全期間を通じて比較的安定しており、大きな変動は見られないものの、一般的に1.1から1.7の範囲で推移している。この数値の推移からは、自己資本に対して売上が安定的に回転していると考えられる。2020年以降、やや低下傾向にあることから、自己資本に対して売上の効率はやや減少している可能性が示唆される。
総合的な傾向と見解: 固定資産回転率は概ね上昇傾向にあり、資産の効率的な活用が改善していることを示唆している。一方で、総資産回転率は2020年に大きく低下した後、2022年にかけて回復しており、資産運用の効率性に一時的な変動があったことがわかる。自己資本回転率は安定しているものの、2020年代に入りやや低下傾向にあることから、資本効率の観点からは改善の余地があると考えられる。これらの指標は、全体として資産の利用効率が徐々に改善しつつあるものの、資本効率には若干の圧力がかかっている可能性を示している。

Paycom Software Inc.、固定資産純回転率、計算式(四半期データ)

	2023/09/30	2023/06/30	2023/03/31	2022/12/31	2022/09/30	2022/06/30	2022/03/31	2021/12/31	2021/09/30	2021/06/30	2021/03/31	2020/12/31	2020/09/30	2020/06/30	2020/03/31	2019/12/31	2019/09/30	2019/06/30	2019/03/31	2018/12/31	2018/09/30	2018/06/30	2018/03/31
選択した財務データ (千米ドル)
収益	406,303)	401,139)	451,637)	370,608)	334,167)	316,924)	353,519)	284,986)	256,194)	242,146)	272,198)	220,947)	196,532)	181,587)	242,368)	193,409)	175,006)	169,313)	199,943)	150,332)	133,288)	128,800)	153,916)
有形固定資産、ネット	468,282)	444,992)	421,017)	402,448)	383,860)	374,940)	362,505)	348,953)	329,296)	320,997)	301,579)	285,218)	275,624)	266,831)	254,423)	238,458)	224,035)	196,371)	187,511)	176,962)	168,397)	165,370)	159,561)
長期活動率
固定資産回転率¹	3.48	3.50	3.50	3.42	3.36	3.23	3.14	3.02	3.01	2.90	2.89	2.95	2.95	2.97	3.07	3.09	3.10	3.32	3.27	3.20	—	—	—

¹ Q3 2023 計算
固定資産回転率 = (収益_{Q3 2023} + 収益_{Q2 2023} + 収益_{Q1 2023} + 収益_{Q4 2022}) ÷ 有形固定資産、ネット
= (406,303 + 401,139 + 451,637 + 370,608) ÷ 468,282 = 3.48

収益の推移: 調査期間全体を通じて、収益は全般的に増加傾向を示している。2018年度の最初の四半期は約154億ドルであったが、2023年第2四半期には約406億ドルに達しており、約2.6倍の成長を示している。特に、2020年から2021年にかけて収益の伸びが顕著であり、新型コロナウイルス感染症の影響にもかかわらず、デジタルサービスやクラウドベースのソリューションへの需要拡大が寄与した可能性がある。また、2022年と2023年にも安定した増加を維持している。これらのデータから、収益成長の持続性と事業規模の拡大が示唆される。
有形固定資産の推移: 有形固定資産は、2018年の159億ドルから2023年の約469億ドルに成長しており、会計上の資産の拡大を反映している。この期間中、継続的な資本投資とインフラ整備が行われていることが窺える。資産の増加は、長期的な事業拡大を支えるための投資戦略の一環と考えられる。
固定資産回転率の変動: 固定資産回転率は、2018年第2四半期の3.2をピークに、2023年第2四半期でも3.48と比較的安定して推移している。期間中の変動は小さく、資産の効率的な活用が継続して行われていることを示している。収益の増加に伴う資産効率の維持は、資産管理の効果的な戦略によるものと推測される。

Paycom Software Inc.、総資産回転率、計算式(四半期データ)

	2023/09/30	2023/06/30	2023/03/31	2022/12/31	2022/09/30	2022/06/30	2022/03/31	2021/12/31	2021/09/30	2021/06/30	2021/03/31	2020/12/31	2020/09/30	2020/06/30	2020/03/31	2019/12/31	2019/09/30	2019/06/30	2019/03/31	2018/12/31	2018/09/30	2018/06/30	2018/03/31
選択した財務データ (千米ドル)
収益	406,303)	401,139)	451,637)	370,608)	334,167)	316,924)	353,519)	284,986)	256,194)	242,146)	272,198)	220,947)	196,532)	181,587)	242,368)	193,409)	175,006)	169,313)	199,943)	150,332)	133,288)	128,800)	153,916)
総資産	3,856,101)	3,951,341)	4,241,622)	3,902,513)	3,314,570)	4,891,703)	5,444,574)	3,215,145)	4,218,038)	3,233,087)	3,406,773)	2,607,912)	2,485,199)	1,921,500)	2,309,725)	2,486,917)	1,592,027)	1,826,192)	2,062,828)	1,521,926)	1,468,186)	1,418,965)	1,608,130)
長期活動率
総資産回転率¹	0.42	0.39	0.35	0.35	0.39	0.25	0.21	0.33	0.24	0.29	0.26	0.32	0.33	0.41	0.34	0.30	0.44	0.36	0.30	0.37	—	—	—

¹ Q3 2023 計算
総資産回転率 = (収益_{Q3 2023} + 収益_{Q2 2023} + 収益_{Q1 2023} + 収益_{Q4 2022}) ÷ 総資産
= (406,303 + 401,139 + 451,637 + 370,608) ÷ 3,856,101 = 0.42

収益の推移と傾向: 四半期ごとに見られる収益は、2018年から2023年にかけて全体として増加傾向を示している。ただし、2022年の収益は一時的に減少し、その後再び上昇していることから、事業環境の変動や季節性の影響も考えられる。特に2022年の第1四半期から第4四半期にかけて収益は増加し、その後2023年第1四半期に最高値に達している。これは、会社の収益力が総じて向上していることを示唆している。
総資産の変動と展開: 総資産は、2018年の1,608,130千米ドルから2021年に3,407,773千米ドルのピークを迎え、その後減少傾向にある。2022年には約3,851,010千米ドルまで再び回復したが、その後2023年には少し縮小している。長期的には総資産の拡大が見られる一方で、変動も激しく、市場環境や企業の投資戦略の変化を反映している可能性がある。
総資産回転率の変動: 総資産回転率は、四半期ごとに変動しており、特に2018年は全体的に低い値（0.24～0.37）にとどまっていた。一方、2020年以降は、0.21から0.42まで幅広く変動し、2023年第2四半期には最も高い値を記録している。これは、総資産に対する収益効率が年度を追うごとに改善していることを示している可能性があるが、各期間の経済環境や事業活動の変動を背景とした変動性も見てとれる。
総合的な考察: 全体として、収益と総資産の両方が長期的に増加傾向にあり、それに伴う資産効率も変動しながら改善している様子が見られる。特に、2022年後半から2023年にかけての収益増加は企業の成長を示唆している。一方で、総資産の変動は、市場や経営戦略の変化により一時的な縮小や拡大が見られ、こうした動きが総資産回転率の変動に影響を及ぼしていると考えられる。今後も収益性の維持と資産効率の向上が重要な課題とされる。

Paycom Software Inc.、自己資本回転率、計算式(四半期データ)

	2023/09/30	2023/06/30	2023/03/31	2022/12/31	2022/09/30	2022/06/30	2022/03/31	2021/12/31	2021/09/30	2021/06/30	2021/03/31	2020/12/31	2020/09/30	2020/06/30	2020/03/31	2019/12/31	2019/09/30	2019/06/30	2019/03/31	2018/12/31	2018/09/30	2018/06/30	2018/03/31
選択した財務データ (千米ドル)
収益	406,303)	401,139)	451,637)	370,608)	334,167)	316,924)	353,519)	284,986)	256,194)	242,146)	272,198)	220,947)	196,532)	181,587)	242,368)	193,409)	175,006)	169,313)	199,943)	150,332)	133,288)	128,800)	153,916)
株主資本	1,421,309)	1,406,685)	1,334,471)	1,182,607)	1,076,380)	994,139)	1,009,020)	893,714)	825,341)	792,256)	745,476)	655,643)	632,399)	585,853)	599,788)	526,628)	474,898)	434,762)	398,553)	334,753)	360,377)	329,738)	333,033)
長期活動率
自己資本回転率¹	1.15	1.11	1.10	1.16	1.20	1.22	1.13	1.18	1.20	1.18	1.17	1.28	1.29	1.35	1.30	1.40	1.46	1.50	1.54	1.69	—	—	—

¹ Q3 2023 計算
自己資本回転率 = (収益_{Q3 2023} + 収益_{Q2 2023} + 収益_{Q1 2023} + 収益_{Q4 2022}) ÷ 株主資本
= (406,303 + 401,139 + 451,637 + 370,608) ÷ 1,421,309 = 1.15

収益の推移: 財務データによると、2018年から2023年までの期間において、収益は全体的に増加している傾向が観察される。特に、2020年以降に顕著な伸びが見られ、2023年の第3四半期には前年同期と比較して約50万千米ドルの増加が認められる。これは、売上高の持続的な拡大を示すとともに、市場での競争力や成長戦略の効果を反映している可能性がある。
株主資本の変動: 株主資本は、期間を通じて一貫して増加している。2018年第1四半期の約333,033千米ドルから2023年第3四半期の約1,426,309千米ドルに至るまで、連続的に上昇していることから、累積的な利益の蓄積や株主への還元が進んでいると推測される。特に、2020年を境に株主資本が大きく増加している点は、財務体力の向上や資本政策の変化を示唆している。
自己資本回転率の動向: 自己資本回転率は、2018年の数値は欠損しているが、2018年6月以降、2000年代中盤まで比較的安定して推移している。2018年6月には1.69と高い値を記録し、その後は徐々に低下傾向にある。2020年以降は、1.09から1.22の範囲で推移し、全体的に安定感が見られるが、2022年に再び1.11まで軽減した点が注目される。この動きは、自己資本の増加に伴う資本効率の変化や、資本と収益の関係性の調整を反映している可能性がある。
総合的な分析: 全体として、収益と株主資本の双方が持続的な増加を示しており、企業の成長と資本蓄積が進行していることが示されている。自己資本回転率の低下傾向は、資本の効率性の一時的な低下や、新たな投資や事業拡大に伴う資本の増加の影響と考えられる。これらの動きは、企業が事業基盤の強化と長期的な成長戦略を追求していることを反映していると評価できる。今後も、収益の安定性や自己資本の効率的な運用に注目しながら、さらなる財務健全性の向上を期待できる。

Paycom Software Inc. (NYSE:PAYC)

長期活動比の分析
四半期データ

長期活動比(サマリー)

固定資産回転率

総資産回転率

自己資本回転率