貸借対照表の構造:負債と株主資本
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 負債構成の変化と債務の傾向
- 全体の負債比率は約52%から58%以上へと若干上昇しており、負債総額の増加傾向が認められる。特に長期借入金の割合は概ね30%以上を維持し、資本に対する借入金の占める割合が比較的高いことが示唆される。一方、流動負債は一定範囲内で変動し、総負債に対する割合も高い水準にある。これにより、負債の構造はやや長期的な資金調達に偏向していると考えられる。
- 短期負債と流動性状況の推移
- 流動負債の割合は約12%から17%の範囲で推移し、一時的に上昇した局面も見られるが、全体的には安定した水準にある。特に現在の債務満期の比率は一部期間で高まりを見せたが、2020年以降は低水準に回復しており、短期的な流動性リスクは抑制されていると判断される。
- 株主資本の変動と資本構成
- 株主資本は約40%から47%以上の範囲で増減を繰り返している。特に2021年以降、資本比率はやや高い水準を維持しており、剰余金の増加や追加資本金の安定性により、資本の蓄積が進んでいることが示唆される。また、「その他包括損失累計額」がややネガティブな値を示す局面もあり、資本の純粋な増加の一方で、一部損失計上も存在することを示している。
- 収益性や税金負担の様子
- 所得税の負債比率は全般的に0.2%から1.1%の間で推移しており、税負担の変動は小幅で安定していることが分かる。したがって、税務負担の負荷は一定範囲内で推移していると考えられる。
- その他の負債と資本の安定性
- 未払報酬や未払製造物負債を除く負債の構成は比較的安定しており、「未払費用およびその他の負債」の割合も4%前後で推移するなど、負債の質に大きな変動は見られない。総じて、負債と資本のバランスは長期的な資金調達戦略に基づき適切に管理されている可能性がある。
- 総負債と株主資本のバランス
- 総負債は約54%から60%の範囲で推移し、株主資本との比率は安定したままである。ただし、負債比率のやや上昇傾向は、企業が事業拡大や投資を拡大している可能性も示唆している。一方、資本の増加も併せて見られるため、資金調達と資本蓄積の両面でバランスを保ちながら経営が行われていると考えられる。