貸借対照表の構造:資産
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-Q (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-Q (報告日: 2014-09-30), 10-Q (報告日: 2014-06-30), 10-Q (報告日: 2014-03-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-Q (報告日: 2013-09-30), 10-Q (報告日: 2013-06-30), 10-Q (報告日: 2013-03-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-Q (報告日: 2012-09-30), 10-Q (報告日: 2012-06-30), 10-Q (報告日: 2012-03-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-Q (報告日: 2011-09-30), 10-Q (報告日: 2011-06-30), 10-Q (報告日: 2011-03-31).
- 流動資産の推移と構成
- 全体の流動資産比率はおおむね一定の範囲内で推移しており、特に2011年から2012年にかけては約9%から14%に増加している。その後は安定しており、特に2013年以降は4%から6%台で推移している。現金および同等物および売掛金の割合は、総資産に対して比較的一定の範囲内に収まっているが、特に2013年以降は現金比率が低下傾向にある一方、売掛金の割合はやや増加していることが目立つ。
- 現金および短期投資資産の動向
- 現金および同等物の割合は、2011年から2012年にかけて上昇し、その後は一定の範囲内(約0.83%から11.58%)で変動している。2013年以降は低水準にあり、特に2014年以降は1%前後に落ち着いている。また、米国債短期投資は2012年からのデータにおいて、総資産に占める割合が変動し、2012年後半には約1%まで増加したが、その後は不規則に推移し、最終的に低水準となっている。
- 有形固定資産および無形固定資産の構成変化
- 有形固定資産、プラントおよび設備の割合は、約28%から34%の範囲で増加傾向にあり、2014年以降は約33%から34%台で推移している。一方、償却の対象となる無形固定資産(純額)は、全期間を通じて約0.83%から1.36%の範囲で推移し、比較的小さな割合で安定している。償却対象外の無形固定資産の割合はおおむね52%から54%の範囲にあり、細かい変動を示している。
- その他資産・負債比率の変動
- その他の資産の割合は全体的にやや高い水準(約0.44%から2.6%)にあり、2012年にピークを迎えている。なお、資産の内訳においては、固定資産の比率が圧倒的に高く、全体の約86%から96%の範囲で推移し、資産構成の中心を占めている。
- 総資産における割合と資産構成の変化
- 総資産は一定の範囲内で推移し、全期間を通じて100%の構成比を示している。特に2013年以降は固定資産比率が高く、約94%から96%に達しており、資産の固定化傾向が強まっていることが示唆される。流動資産比率は相対的に低く、全体の数%で推移しているため、資産の流動性よりも固定資産に重きを置いていると解釈できる。