選択した財務データ
2006年以降
損益計算書
Time Warner Cable Inc.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 収入 | 営業利益(損失) | TWC株主に帰属する当期純利益(損失) |
|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | 23,697) | 4,239) | 1,844) |
| 2014/12/31 | 22,812) | 4,632) | 2,031) |
| 2013/12/31 | 22,120) | 4,580) | 1,954) |
| 2012/12/31 | 21,386) | 4,445) | 2,155) |
| 2011/12/31 | 19,675) | 4,069) | 1,665) |
| 2010/12/31 | 18,868) | 3,689) | 1,308) |
| 2009/12/31 | 17,868) | 3,317) | 1,070) |
| 2008/12/31 | 17,200) | (11,782) | (7,344) |
| 2007/12/31 | 15,955) | 2,766) | 1,123) |
| 2006/12/31 | 11,767) | 2,179) | 1,976) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31).
- 収入（百万米ドル）
- 2006/12/31: 11767、2007/12/31: 15955、2008/12/31: 17200、2009/12/31: 17868、2010/12/31: 18868、2011/12/31: 19675、2012/12/31: 21386、2013/12/31: 22120、2014/12/31: 22812、2015/12/31: 23697。期間を通じて一貫した増加傾向が見られ、2006年と比較すると2015年は約2倍となっている。年次での大きな変動はなく、安定的な成長が示唆される。
- 営業利益(損失)（百万米ドル）
- 2006/12/31: 2179、2007/12/31: 2766、2008/12/31: -11782、2009/12/31: 3317、2010/12/31: 3689、2011/12/31: 4069、2012/12/31: 4445、2013/12/31: 4580、2014/12/31: 4632、2015/12/31: 4239。2008年には著しく大きな赤字を計上しており、財務実績の変動性を顕著に押し上げている。その後は2009年以降、回復基調が続き、2014年には過去の水準に近づいたが、2015年には再びやや低下している。
- TWC株主に帰属する当期純利益(損失)（百万米ドル）
- 2006/12/31: 1976、2007/12/31: 1123、2008/12/31: -7344、2009/12/31: 1070、2010/12/31: 1308、2011/12/31: 1665、2012/12/31: 2155、2013/12/31: 1954、2014/12/31: 2031、2015/12/31: 1844。2008年の巨額赤字が最も顕著で、その後は2009年以降に回復するものの年度間で大きな振れ幅が残っている。2012年には再びピークに達したが、以降は緩やかな低下傾向がみられる。全体として、収益性の安定性は低く、利益水準は年ごとに大きく変動する傾向が続く。
- 要約的所見
- 収入は2006年から2015年まで安定した成長を示し、期間内には約2倍の水準へと増加した。一方、営業利益と純利益は2008年の大規模な赤字によって大きく揺れ、その後は回復基調が続くものの2015年時点でも安定性は低い。成長と利益の間にギャップが存在し、収益性の安定性を高めるには構造的なコスト管理や事業ポートフォリオの再評価が背景要因として重要と見なされる可能性がある。
貸借対照表:資産
Time Warner Cable Inc.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2015/12/31 | 2,459) | 49,277) |
| 2014/12/31 | 2,316) | 48,501) |
| 2013/12/31 | 2,144) | 48,273) |
| 2012/12/31 | 4,877) | 49,809) |
| 2011/12/31 | 6,398) | 48,276) |
| 2010/12/31 | 4,340) | 45,822) |
| 2009/12/31 | 2,102) | 43,694) |
| 2008/12/31 | 6,659) | 47,889) |
| 2007/12/31 | 1,163) | 56,600) |
| 2006/12/31 | 910) | 55,743) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31).
本データは、2006/12/31 から 2015/12/31 までの年次財務データにおける流動資産と総資産の推移を示す。以下は指標ごとに読み取れるパターンと洞察を要約した分析である。
- 流動資産
- 年次データの動きは非常に不安定であり、2006年から2007年の小幅増加に続き、2008年には急激に増加して約6,659百万ドルへ達した。その後、2009年には約2,102百万ドルへ大幅に落ち込み、2010年には約4,340百万ドルへ回復する。2011年には再び高水準の約6,398百万ドルとなるが、2012年には約4,877百万ドルへ再び低下する。2013年以降は水準が約2,100〜2,500百万ドルの間で推移し、2014年が約2,316百万ドル、2015年が約2,459百万ドルとなっている。年度間の振れ幅が大きく、2008年のピーク時と比べると2013年以降は低位で安定しているものの、全体としての水準は長期的に低下傾向が見て取れる。
- 総資産
- 総資産の動きは比較的安定的な範囲内で推移するが、2007年までの緩やかな増加の後、2008年と2009年には大幅に減少（約47,889百万ドルから約43,694百万ドルへ）し、危機期の影響が顕著である。2010年から2012年にかけて回復し、2012年には約49,809百万ドルへ到達する。2013年には再度小幅に減少して約48,273百万ドルとなり、2014年には約48,501百万ドル、2015年には約49,277百万ドルへ穏やかに回復している。2006年と比較すると2015年は約-11.6%の水準であり、長期的には横ばい〜緩やかな減少の傾向が続いた。
貸借対照表:負債と株主資本
Time Warner Cable Inc.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 現在の満期を含む長期債務 | TWCの株主資本総額 | |
|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | 3,949) | 22,502) | 8,995) |
| 2014/12/31 | 4,497) | 23,718) | 8,013) |
| 2013/12/31 | 5,226) | 25,052) | 6,943) |
| 2012/12/31 | 5,325) | 26,689) | 7,279) |
| 2011/12/31 | 5,370) | 26,442) | 7,530) |
| 2010/12/31 | 3,086) | 23,121) | 9,210) |
| 2009/12/31 | 2,958) | 22,331) | 8,685) |
| 2008/12/31 | 2,873) | 17,727) | 17,164) |
| 2007/12/31 | 2,536) | 13,577) | 24,706) |
| 2006/12/31 | 2,490) | 14,428) | 23,564) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31).
- 流動負債
- 期間を通じて上昇と減少が交錯する。2006年の約2,490百万米ドルから2010年には約3,086百万米ドルへ緩やかに増加し、2011年には約5,370百万米ドルへ急増した。その後2012年が約5,325百万米ドル、2013年が約5,226百万米ドルとやや減少、2014年には約4,497百万米ドル、2015年には約3,949百万米ドルへ低下した。総じて2011年の急増以降は再び低下したものの、2015年時点の水準は2006年と比較して高い水準にとどまっている。
- 現在の満期を含む長期債務
- 長期債務水準は2006年約14,428百万米ドルから2007年約13,577百万米ドルへ減少後、2008年約17,727百万米ドル、2009年約22,331百万米ドル、2010年約23,121百万米ドル、2011年約26,442百万米ドル、2012年約26,689百万米ドルと着実に増加した。2013年には約25,052百万米ドルへ減少し、その後2014年約23,718百万米ドル、2015年約22,502百万米ドルへ緩やかに低下した。2006年比で見ると、2015年は約22,502百万米ドルとなり、増加幅は約8,074百万米ドル、約56%の増加となっている。
- 株主資本総額
- 水準は2006年約23,564百万米ドルから2007年約24,706百万米ドルへ微増後、2008年約17,164百万米ドルへ大きく減少。2009年約8,685百万米ドルへさらに低下し、2010年には約9,210百万米ドルへ回復したが、2011年約7,530百万米ドル、2012年約7,279百万米ドル、2013年約6,943百万米ドルと低位で推移した。2014年には約8,013百万米ドルへ回復し、2015年には約8,995百万米ドルへ再び増加した。2006年比では2015年が約-14,569百万米ドル、約61%の低下となっている。
キャッシュフロー計算書
Time Warner Cable Inc.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動による現金 | 投資活動による現金使用 | 財務活動により提供(使用)された現金 |
|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | 6,539) | (4,345) | (1,731) |
| 2014/12/31 | 6,350) | (4,092) | (2,076) |
| 2013/12/31 | 5,753) | (3,476) | (5,056) |
| 2012/12/31 | 5,525) | (3,345) | (4,053) |
| 2011/12/31 | 5,688) | (3,530) | (28) |
| 2010/12/31 | 5,218) | (2,872) | (347) |
| 2009/12/31 | 5,179) | (3,307) | (6,273) |
| 2008/12/31 | 5,300) | (4,140) | 4,057) |
| 2007/12/31 | 4,563) | (3,432) | (950) |
| 2006/12/31 | 3,595) | (11,999) | 8,443) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31).
- データの範囲と単位
- 期間は 2006/12/31 から 2015/12/31 までで、単位は百万米ドル。空白データは欠損データを意味するが、本データには欠損は見られない。
- 営業活動による現金の推移
- 2006年は 3595、2007年は 4563、2008年は 5300、2009年は 5179、2010年は 5218、2011年は 5688、2012年は 5525、2013年は 5753、2014年は 6350、2015年は 6539。長期的には増加基調で推移しており、2008年をピークに若干の変動はあるものの、2014年・2015年には狭い範囲で連続的な上昇がみられる。
- 投資活動による現金の推移
- 投資活動による現金使用は、2006年の -11999 を特異値として大きくマイナス化、その後は -3432（2007）、-4140（2008）、-3307（2009）、-2872（2010）、-3530（2011）、-3345（2012）、-3476（2013）、-4092（2014）、-4345（2015）と、3,000~4,500の範囲で推移している。2006年の大幅な支出を除けば、財務期間を通じて投資活動による現金流出は比較的安定した水準にとどまっており、全体としてマイナスが継続している。
- 財務活動による現金の提供(使用)
- 2006年は 8443、2007年は -950、2008年は 4057、2009年は -6273、2010年は -347、2011年は -28、2012年は -4053、2013年は -5056、2014年は -2076、2015年は -1731。大きな資金調達を示した2006年と2008年とは対照的に、2009年以降は大規模な資金返済・配分（マイナス）が継続的に現れ、2010年前後には小幅な流出にとどまる時期も見られるが、2012年以降は再び大きなマイナスへ転じる年が続いている。
- 純キャッシュフローの推移
- 年次別の純キャッシュフローは、2006年 +39、2007年 +181、2008年 +5217、2009年 -4401、2010年 +1999、2011年 +2130、2012年 -1873、2013年 -2779、2014年 +182、2015年 +463。2008年には大幅なプラスを形成し、2010年と2011年には再びプラスを維持する一方、2009年および2012-2013年には大きな赤字となった。2014年〜2015年には黒字へ回復しており、財務活動および投資活動の影響を相殺する形で一定の資金安定化が見られる。
一株当たりのデータ
Time Warner Cable Inc.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2015/12/31 | 6.46 | 6.44 | 3.75 |
| 2014/12/31 | 7.21 | 7.17 | 3.00 |
| 2013/12/31 | 6.76 | 6.70 | 2.60 |
| 2012/12/31 | 6.97 | 6.90 | 2.24 |
| 2011/12/31 | 5.02 | 4.97 | 1.92 |
| 2010/12/31 | 3.67 | 3.64 | 1.60 |
| 2009/12/31 | 3.07 | 3.05 | 30.81 |
| 2008/12/31 | -22.56 | -22.56 | 0.00 |
| 2007/12/31 | 3.45 | 3.45 | 0.00 |
| 2006/12/31 | 6.00 | 6.00 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 1株当たり基本利益
- 期間中の値は以下のとおりである。2006/12/31: 6.00、2007/12/31: 3.45、2008/12/31: -22.56、2009/12/31: 3.07、2010/12/31: 3.67、2011/12/31: 5.02、2012/12/31: 6.97、2013/12/31: 6.76、2014/12/31: 7.21、2015/12/31: 6.46。2008年の大幅なマイナスは一過性の要因を示唆する可能性が高く、以降の年度で回復・成長の動きが顕著となっている。2009年以降は安定的な回復を示し、2012〜2014年にはピーク付近まで上昇した後、2015年にはやや縮小した。全体として、2008年のショック後にかけて利益水準は強い回復力を示している。
- 希薄化後1株当たり利益
- 同様の推移を示す。2006/12/31: 6.00、2007/12/31: 3.45、2008/12/31: -22.56、2009/12/31: 3.05、2010/12/31: 3.64、2011/12/31: 4.97、2012/12/31: 6.90、2013/12/31: 6.70、2014/12/31: 7.17、2015/12/31: 6.44。基本EPSとほぼ同様のパターンで、2008年の大幅マイナス後に急速に回復し、2012年以降は7ドル台前後で安定的に推移している。2009年の値は3.05と若干低いが、以降の年度は基本EPSとほぼ連動した動きを示す。希薄化後指標は基本指標に対して小幅な乖離に留まり、希薄化の影響は限定的である傾向が読み取れる。
- 1株当たり配当金
- 欠損値が見られる2006年〜2008年は配当金データが記録されていない。2009年には30.81と異例の値を記録しており、その後2010年には1.6、2011年1.92、2012年2.24、2013年2.60、2014年3.00、2015年3.75と、2010年以降は穏やかながら着実に増加している。2009年の突出した値はデータ上の特異項目の可能性が高い一方、以降は継続的なキャッシュ還元方針の反映と解釈できる。2009年以降の増加ペースは緩やかであるが、長期的には配当水準の上昇トレンドを示している。