貸借対照表の構造:負債と株主資本
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 総負債の推移
- 全期間を通じて総負債比率が高水準で推移しており、2022年には83.88%に達している。特に、長期借入金や非流動負債が増加傾向にあり、長期負債の比率が著しく上昇していることから、負債構造の長期化と資金調達に依存している傾向が見受けられる。
- 負債内訳の変化
- 流動負債比率は一時的に低下した後、再び増加傾向にあるものの、2022年の数値は比較的高水準(20.29%)を維持。特に支払うべき資金や未払費用の比率が高く、短期的な支払義務の重さが継続していることを示す。繰延税金負債とファイナンス・リース債務も大きな変動は見られず、安定した負債負担を示唆する。
- 資本構成の状況
- 追加資本金の比率は全期間を通じて高水準を維持し、2022年には17.96%となっている。利益剰余金(赤字)は2017年および2018年に赤字水準が拡大した後、一時的に改善したものの、2022年には再び赤字に転じている。負の自己資本も2019年以降復元傾向にあったが、2022年には-24.74%と赤字が拡大していることから、資本の健全性に課題が存在する。
- 資本比率の動向
- 自己資本比率は2017年には約55.6%だったが、2022年にはマイナスの状況に転じており、資本の劣後と赤字の拡大が明確に現れている。特に、利益剰余金の赤字と自己資本の負の値が相関していることから、長期的な収益性改善策が必要とされる。
- その他の注目点
- 負債比率の上昇とともに、負債の長期化や自己資本の減少が進行していることから、資金調達の構造変化と財務の健全性の悪化が示唆される。一方、流動負債が占める割合は比較的一定範囲内に留まっているが、短期支払義務の増加はキャッシュフロー管理の観点で注意喚起が必要である。