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損益計算書
Micron Technology Inc.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 収入 | 営業利益(損失) | マイクロンに帰属する当期純利益(損失) |
|---|---|---|---|
| 2024/08/29 | |||
| 2023/08/31 | |||
| 2022/09/01 | |||
| 2021/09/02 | |||
| 2020/09/03 | |||
| 2019/08/29 | |||
| 2018/08/30 | |||
| 2017/08/31 | |||
| 2016/09/01 | |||
| 2015/09/03 | |||
| 2014/08/28 | |||
| 2013/08/29 | |||
| 2012/08/30 | |||
| 2011/09/01 | |||
| 2010/09/02 | |||
| 2009/09/03 | |||
| 2008/08/28 | |||
| 2007/08/30 | |||
| 2006/08/31 | |||
| 2005/09/01 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-08-29), 10-K (報告日: 2023-08-31), 10-K (報告日: 2022-09-01), 10-K (報告日: 2021-09-02), 10-K (報告日: 2020-09-03), 10-K (報告日: 2019-08-29), 10-K (報告日: 2018-08-30), 10-K (報告日: 2017-08-31), 10-K (報告日: 2016-09-01), 10-K (報告日: 2015-09-03), 10-K (報告日: 2014-08-28), 10-K (報告日: 2013-08-29), 10-K (報告日: 2012-08-30), 10-K (報告日: 2011-09-01), 10-K (報告日: 2010-09-02), 10-K (報告日: 2009-09-03), 10-K (報告日: 2008-08-28), 10-K (報告日: 2007-08-30), 10-K (報告日: 2006-08-31), 10-K (報告日: 2005-09-01).
- 収入の傾向
- 提示期間の収入は、初期に約4.88〜5.84十億米ドルの範囲で安定的に推移した後、2010年代に入って大幅な伸長をみせた。2014年と2015年には約16.36〜16.19十億米ドルへ急拡大し、2016年には約12.40十億米ドルへ低下、2017年には約20.32十億米ドルへ回復、2018年には約30.39十億米ドルのピークに達した。その後、2019年から2022年は約23.41〜30.76十億米ドルの水準で推移し、2023年には約15.54十億米ドルへ落ち込み、2024年には約25.11十億米ドルへ回復した。全体としては、市場サイクルの波に左右されつつ長期的には高水準へと移行する局面と、特定年に急落・急回復を伴う年次変動を繰り返している。
- 営業利益の変動性とマージン
- 初期には黒字と赤字が混在し、2007年〜2009年には赤字が拡大したが、その後は回復局面へ移行した。2010年〜2011年には黒字を回復し、2012年には再び赤字に転じた。2013年には再び黒字へ転じ、2014年〜2015年には大幅な改善を見せた。2017年〜2018年には強い利益水準が継続し、2018年には営業利益が約14,994百万米ドル、売上高に対するマージンは約49%へ達した。以降は2020年代にかけて高水準を維持する場面が続く一方、2023年には約−5,745百万米ドルの赤字となり、対前年比で大きく悪化した。2024年には再び黒字へ回復し、約1,304百万米ドルとなった。主要なマージンの推移は、2014年の約18.9%、2018年の約49.3%、2022年の約31.5%、2023年の約−37.0%、2024年の約5.2%となる。収入の動向と同様に、需給サイクルとコスト構造の影響を受けて大きく変動している。
- 当期純利益の推移とマージン
- 純利益は年次で大きく揺れ動く傾向を示し、2007年〜2009年には大幅な赤字が継続した後、2010年以降は黒字が定着する局面が続いた。2014年以降は強い黒字化が進み、2017年〜2018年には高水準の黒字を記録した。2018年には約14,135百万米ドルの純利益で、対 Revenue の純利益率は約46.5%に達した。2019年〜2022年は高水準を維持し、2022年は約8,687百万米ドル、純利益率は約28.2%程度となった。2023年には約−5,833百万米ドルの赤字へ大きく転じ、純利益率は約−37.5%まで落ち込んだ。2024年には約778百万米ドルの黒字へ回復し、純利益率は約3.1%となった。これらの推移は、営業利益の変動と強く連動しており、収益性の変動が純利益にも大きな影響を及ぼしていることを示している。
貸借対照表:資産
Micron Technology Inc.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2024/08/29 | ||
| 2023/08/31 | ||
| 2022/09/01 | ||
| 2021/09/02 | ||
| 2020/09/03 | ||
| 2019/08/29 | ||
| 2018/08/30 | ||
| 2017/08/31 | ||
| 2016/09/01 | ||
| 2015/09/03 | ||
| 2014/08/28 | ||
| 2013/08/29 | ||
| 2012/08/30 | ||
| 2011/09/01 | ||
| 2010/09/02 | ||
| 2009/09/03 | ||
| 2008/08/28 | ||
| 2007/08/30 | ||
| 2006/08/31 | ||
| 2005/09/01 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-08-29), 10-K (報告日: 2023-08-31), 10-K (報告日: 2022-09-01), 10-K (報告日: 2021-09-02), 10-K (報告日: 2020-09-03), 10-K (報告日: 2019-08-29), 10-K (報告日: 2018-08-30), 10-K (報告日: 2017-08-31), 10-K (報告日: 2016-09-01), 10-K (報告日: 2015-09-03), 10-K (報告日: 2014-08-28), 10-K (報告日: 2013-08-29), 10-K (報告日: 2012-08-30), 10-K (報告日: 2011-09-01), 10-K (報告日: 2010-09-02), 10-K (報告日: 2009-09-03), 10-K (報告日: 2008-08-28), 10-K (報告日: 2007-08-30), 10-K (報告日: 2006-08-31), 10-K (報告日: 2005-09-01).
- データの基本情報
- 対象期間は2005/09/01から2024/08/29まで。単位は百万米ドル。財務項目は「流動資産」と「総資産」の2項目。空白値は欠損データを意味するが、本データには欠損値は見られない。
- 流動資産の推移と特徴
- 開始時点は2005年の2926、2006年には5101、2007年には5234と増加傾向を示す。一方で2008年と2009年は3779、3344へ低下し、金融危機の影響を受けた。2010年には6333へ回復、以降は2011年が5832、2012年が5758と若干の変動を挟みつつ、2013年には8911へ大幅に増加した。その後、2014年10245、2015年8596、2016年9495、2017年12457と上昇を続け、2018年16039、2019年16503、2020年17965、2021年19907、2022年21781と高水準へ成長している。2023年は21244へ微減したが、2024年には24372へ再び大幅に増加している。全体として長期的な成長トレンドが確認でき、特に2020年代初頭の拡大局面が顕著である。初期水準に対する増加倍率は約8.3倍程度に達している。
- 総資産の推移と特徴
- 初期値は2005年の8006、2006年12221、2007年14818と拡大。2008年13430、2009年11455と低下する局面があり、2009年時点でピークから後退。2010年14693、2011年14752とほぼ横ばい、2012年14328で再度小幅低下。2013年19118へ回復・増加が本格化し、2014年22498、2015年24143、2016年27540、2017年35336と急速な成長を示す。2018年43376、2019年48887、2020年53678、2021年58849、2022年66283と長期的な拡大が続く。2023年64254へ微減した後、2024年69416へ再度上昇している。総資産は2005年比で約8.7倍の規模に達している。
- 成長特性の要約と洞察
- 全体として資産規模は長期的に拡大しており、2008-2009年の危機期には両指標とも一時的に減少を見せた後、2010年代中盤以降にかけて力強い回復・拡大が見られる。特に2020年代には資産基盤の拡大が顕著で、2022年にはピーク水準へ到達した後も2024年に再び上昇している。流動資産は総資産の約33%〜37%の範囲で推移しており、資産構成における流動性の比重は安定的であると読み取れる。期間を通じて成長が継続しており、長期の資産規模の拡大はキャッシュ・現金等の流動性資産を含む運転資本の拡充を伴っている可能性が高い。
貸借対照表:負債と株主資本
Micron Technology Inc.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 総負債 | マイクロンの株主資本合計 | |
|---|---|---|---|---|
| 2024/08/29 | ||||
| 2023/08/31 | ||||
| 2022/09/01 | ||||
| 2021/09/02 | ||||
| 2020/09/03 | ||||
| 2019/08/29 | ||||
| 2018/08/30 | ||||
| 2017/08/31 | ||||
| 2016/09/01 | ||||
| 2015/09/03 | ||||
| 2014/08/28 | ||||
| 2013/08/29 | ||||
| 2012/08/30 | ||||
| 2011/09/01 | ||||
| 2010/09/02 | ||||
| 2009/09/03 | ||||
| 2008/08/28 | ||||
| 2007/08/30 | ||||
| 2006/08/31 | ||||
| 2005/09/01 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-08-29), 10-K (報告日: 2023-08-31), 10-K (報告日: 2022-09-01), 10-K (報告日: 2021-09-02), 10-K (報告日: 2020-09-03), 10-K (報告日: 2019-08-29), 10-K (報告日: 2018-08-30), 10-K (報告日: 2017-08-31), 10-K (報告日: 2016-09-01), 10-K (報告日: 2015-09-03), 10-K (報告日: 2014-08-28), 10-K (報告日: 2013-08-29), 10-K (報告日: 2012-08-30), 10-K (報告日: 2011-09-01), 10-K (報告日: 2010-09-02), 10-K (報告日: 2009-09-03), 10-K (報告日: 2008-08-28), 10-K (報告日: 2007-08-30), 10-K (報告日: 2006-08-31), 10-K (報告日: 2005-09-01).
- 要約（データ全体の傾向概要）
- 期間を通じて、流動・総負債はいずれも長期的な増加傾向を示しつつ、年ごとに大きな変動も観察される。株主資本合計は2005年頃から緩やかな増加を経て、2010年代後半から急速に拡大しており、2022年以降は高い水準を維持している。一方、2023年以降の一部指標には再び変動が見られ、流動負債の水準が近年大きく膨らむ局面も確認できる。全体として、株主資本の成長ペースが負債の成長ペースを相対的に上回る局面が長期間にわたり観察され、資本構造は大幅に強化されていることが読み取れる。
- 流動負債の動向
- 初期水準は0.98十億ドル程度から始まり、2010年代前半にかけて上昇を続け、2013年以降は急速に増加。2013年には約4.13十億ドル、2014年には約4.81十億ドルへ拡大し、その後も高水準を維持・変動しつつ、2019年以降は約6.39十億ドル、2020年には約6.64十億ドルとピークに近づく局面があった。2022年には約7.54十億ドルへ上昇する一方、2023年には約4.77十億ドルへ一時的に低下、その後2024年には約9.25十億ドルへ再度大きく上昇している。総じて、短期負債の水準は年次を追うごとに増減を繰り返しつつ、2024年時点で過去最高水準に達している。
- 総負債（ラインA）の動向
- 2005年時点で約21.6十億ドル、以降は総じて増加傾向。2009年から2013年にかけて急速に増え、2013年は約15.8十億ドル、2014年には約10.1十億ドルへ一時的に低下する局面も見られる。以降は再度上昇を継続し、2019年には約20.1十億ドル、2020年には約24.3十億ドルと前年を上回る水準に達している。2023年には約20.1十億ドル、2024年には約24.3十億ドルと、長期的には高水準を維持する構造となっている。全体として、負債総額は大きくは変動するものの、2010年代後半以降は水準を高値で維持する傾向が顕著である。
- 総負債（ラインB）の動向
- 初期は少額で推移するが、2013年に大幅に増加して約11.1十億ドルへ達する。その後、2014年には大きく低下して約4.6十億ドルとなり、再び上昇して2020年頃には約6.6十億ドル、2021年〜2022年には約6.8十億ドルへ安定した水準を示す。2023年には約13.3十億ドル、2024年には約13.4十億ドルへ再膨張しており、特定年における一時的な急増とその後の再調整を繰り返している。総じて、小額の負債として推移する期間と大幅に膨らむ期間が混在しており、時期によって計上科目の構成変更や短期・長期の区分の影響が反映されている可能性がある。
- 株主資本合計の動向
- 2005年時点で約5.85十億ドル、以降は年次で増減を繰り返すが、2013年頃から急激に拡大を開始。2013年には約9.14十億ドル、2014年には約10.78十億ドル、2015年には約12.30十億ドルと着実に増加。2016年には約12.08十億ドルへわずかに横ばいとなるが、2017年以降は急速に伸長し、2018年には約32.29十億ドル、2019年には約35.88十億ドル、2020年には約38.99十億ドル、2021年には約43.93十億ドル、2022年には約49.91十億ドルへ到達する。以降、2023年には約44.12十億ドル、2024年には約45.13十億ドルと若干の調整はあるものの、総額は長期にわたり高水準を維持している。これらの推移は、長期的な資本蓄積の進展と、利益留保・資本政策の積極性を反映している可能性が高い。
- 総括的所見
- 株主資本の水準が大幅に拡大していることから、長期的には自己資本の蓄積が財務基盤を強化していると解釈できる。一方、流動負債と総負債の水準は時期により大きく変動しており、特に流動負債は2024年時点で過去最高水準へ上昇している点が注目される。総負債ラインAは長期的な成長を示しつつも、2014年の一時的な低下を挟み、2020年代に再び高水準へ移行している。ラインBも近年には再膨張を示しており、負債構成の変動がみられる。これらの動向は、資本調達の形態が資本市場からの資金供給と自家資本の組み合わせにより大きく変化していることを示唆しており、財務戦略の転換点を示す可能性がある。なお、データは複数の負債項目が同名で示されており、定義の相違や区分の変更が含まれている可能性がある点には留意が必要である。
キャッシュフロー計算書
Micron Technology Inc.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動に充てられるネットキャッシュ | 財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2024/08/29 | |||
| 2023/08/31 | |||
| 2022/09/01 | |||
| 2021/09/02 | |||
| 2020/09/03 | |||
| 2019/08/29 | |||
| 2018/08/30 | |||
| 2017/08/31 | |||
| 2016/09/01 | |||
| 2015/09/03 | |||
| 2014/08/28 | |||
| 2013/08/29 | |||
| 2012/08/30 | |||
| 2011/09/01 | |||
| 2010/09/02 | |||
| 2009/09/03 | |||
| 2008/08/28 | |||
| 2007/08/30 | |||
| 2006/08/31 | |||
| 2005/09/01 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-08-29), 10-K (報告日: 2023-08-31), 10-K (報告日: 2022-09-01), 10-K (報告日: 2021-09-02), 10-K (報告日: 2020-09-03), 10-K (報告日: 2019-08-29), 10-K (報告日: 2018-08-30), 10-K (報告日: 2017-08-31), 10-K (報告日: 2016-09-01), 10-K (報告日: 2015-09-03), 10-K (報告日: 2014-08-28), 10-K (報告日: 2013-08-29), 10-K (報告日: 2012-08-30), 10-K (報告日: 2011-09-01), 10-K (報告日: 2010-09-02), 10-K (報告日: 2009-09-03), 10-K (報告日: 2008-08-28), 10-K (報告日: 2007-08-30), 10-K (報告日: 2006-08-31), 10-K (報告日: 2005-09-01).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- 該当期間の単位は百万米ドルである。初期段階では約1,238（2005年）と低い水準から始まり、2010年には約3,096へ増加し、2014年には約5,699へ急拡大した。その後、2015年の約5,208、2017年の約8,153と上昇を続け、2018年には約17,400と著しく高水準へ達した。以降も2019年は約13,189、2020年は約8,306、2021年は約12,468、2022年は約15,181と高い水準を維持する局面が続く。一方、2023年には約1,559へ急落し、2024年には約8,507へ回復した。総じて、長期的には上昇傾向が見られるものの、2023年の急激な低下が極端なボラティリティを示している。
- 投資活動に充てられるネットキャッシュ
- 単位は百万米ドルで、すべてマイナス値となっており、期間を通じてキャッシュの流出を示す。金額は年とともに拡大する傾向を示し、2005年の約-1,084から始まり、2006年約-1,756、2007年約-2,391、2008年約-2,092、2009年約-674、2010年約-448、2011年約-2,201、2012年約-2,312、2013年約-1,712、2014年約-2,453へ推移する。その後、2015年約-6,232、2016年約-3,068、2017年約-7,537、2018年約-8,216、2019年約-10,085、2020年約-7,589、2021年約-10,589、2022年約-11,585へと大幅な投資活動拡大を反映する水準が続く。2023年約-6,191、2024年約-8,309も高水準のネガティブを維持しており、長期にわたり持続的な投資支出が続いていることが読み取れる。
- 財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュ
- 財務活動によるネットキャッシュは年ごとに正負が大きく変動する。2005年は小幅マイナス、2006年は正の約644、2007年は約2,215の大きな正の値、2008年は約125、2009年は約-290と推移する。2010年は約-1,220、2011年は約-1,036とマイナス圧力が継続するが、2012年には約+497、2013年には約+322と回復局面も見られる。2014年は約-1,948、2015年は約-718、2016年は約+1,745、2017年は約+349と再びプラスへ動く年もあった。2018年には約-7,776と大幅なマイナスとなり、その後2019年約-2,438、2020年約-317、2021年約-1,781、2022年約-2,980とマイナスが継続する。2023年には約+4,983と大幅なプラスへ転じ、2024年には約-1,842へ再びマイナスに転じている。以上のように、財務活動は正負が頻繁に転じる波動的な動きを示し、資本構成の調整や資金調達のタイミングを反映した変動が顕著である。
一株当たりのデータ
Micron Technology Inc.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2024/08/29 | |||
| 2023/08/31 | |||
| 2022/09/01 | |||
| 2021/09/02 | |||
| 2020/09/03 | |||
| 2019/08/29 | |||
| 2018/08/30 | |||
| 2017/08/31 | |||
| 2016/09/01 | |||
| 2015/09/03 | |||
| 2014/08/28 | |||
| 2013/08/29 | |||
| 2012/08/30 | |||
| 2011/09/01 | |||
| 2010/09/02 | |||
| 2009/09/03 | |||
| 2008/08/28 | |||
| 2007/08/30 | |||
| 2006/08/31 | |||
| 2005/09/01 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-08-29), 10-K (報告日: 2023-08-31), 10-K (報告日: 2022-09-01), 10-K (報告日: 2021-09-02), 10-K (報告日: 2020-09-03), 10-K (報告日: 2019-08-29), 10-K (報告日: 2018-08-30), 10-K (報告日: 2017-08-31), 10-K (報告日: 2016-09-01), 10-K (報告日: 2015-09-03), 10-K (報告日: 2014-08-28), 10-K (報告日: 2013-08-29), 10-K (報告日: 2012-08-30), 10-K (報告日: 2011-09-01), 10-K (報告日: 2010-09-02), 10-K (報告日: 2009-09-03), 10-K (報告日: 2008-08-28), 10-K (報告日: 2007-08-30), 10-K (報告日: 2006-08-31), 10-K (報告日: 2005-09-01).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- データの期間と構成
- 本データは、2005/09/01から2024/08/29までの20期間にわたり、各期間の「1株当たり基本利益（基本EPS）」「希薄化後1株当たり利益（希薄化後EPS）」および「1株当たり配当金」の値を示す。単位は米ドル。空欄は欠損を意味する。配当データは後半の期間に限定され、初期期間には設定がない。
- 1株当たり基本利益の動向
- 基本EPSは、初期にかけてプラスとマイナスが交錯するボラティリティの高い推移を示す。2005/09から2006/08は小幅上昇、2007/08から2009/09の間は赤字局面が拡大し、2009/09には-2.29へ悪化。その後2010/09には黒字化し、2011/09は低水準となる。2012/08には再び赤字となるが、2013/08以降は回復基調が続き、2014/08と2015/09には2ポイント強の水準へ上昇。2016/09は再び赤字に転じたが、2017/08に4.67、2018/08には12.27と大きく上昇してピークを形成。その後は2019/08の5.67、2020/09の2.42、2021/09の5.23と反発を続ける一方、2022/09には-5.34と再び大幅な赤字に落ち込む。2023/08と2024/08には0.7と回復基調を維持している。長期的には、景気循環と需要サイクルの影響を強く受けつつ、2010年代後半から2018年頃にかけて大きな成長を示す一方、2022年には再度極端な変動が生じたことが読み取れる。
- 希薄化後1株当たり利益の動向
- 希薄化後EPSは基本EPSと同様の変動パターンをたどるが、一般に水準はやや低めに推移するケースが多い。2005/09から2006/08は小幅上昇、2007/08以降は2009/09まで赤字局面が続く点は基本EPSと一致。2010/09以降は再黒字化が進み、2013/08以降は水準が高まる局面が見られる。2017/08〜2018/08にかけて顕著な伸びを示し、2018/08には基本EPSと同様に高水準へ近づく。2022/09の大幅な赤字は希薄化後EPSにも反映し、2023/08〜2024/08は小幅な回復基調にある。全体として、基本EPSと同様の転換点とピークを共有する一方、数値の絶対値はわずかに抑えられる傾向が観察される。
- 1株当たり配当金の動向
- 配当データは後半の期間で観測され、初期期間には記録がない。0.1、0.32、0.46、0.46の4期間分が示されており、段階的な増加の後、ほぼ同水準での推移が続く形となっている。これにより、利益動向の変動にもかかわらず、キャッシュ還元の継続性を示す配当方針が読み取れる。なお、データ上は後半の期間に限定して配当が確認できる点に留意が必要である。
- 総括的な洞察
- データの時系列は、景気循環と業界需給の影響を強く受け、長期的には大きなボラティリティを伴うパターンを示す。基本EPSと希薄化後EPSは山と谷を繰り返す構造で、2017年以降2018年のピークが特に顕著である一方、2022年には再び大幅な赤字へと転じる局面が見られる。配当は後半の期間に導入され、0.1ドルから始まり0.32ドル、0.46ドルへと段階的に増加し、以降は安定的な水準を維持する傾向を示す。これらの組み合わせは、収益性の回復と安定的な株主還元の方針が並行して推移している可能性を示唆する。