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Roper Technologies Inc. (NASDAQ:ROP)

$22.49

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損益計算書の構造
四半期データ

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Roper Technologies Inc.、連結損益計算書の構成(四半期データ)

Microsoft Excel
3ヶ月終了 2023/09/30 2023/06/30 2023/03/31 2022/12/31 2022/09/30 2022/06/30 2022/03/31 2021/12/31 2021/09/30 2021/06/30 2021/03/31 2020/12/31 2020/09/30 2020/06/30 2020/03/31 2019/12/31 2019/09/30 2019/06/30 2019/03/31 2018/12/31 2018/09/30 2018/06/30 2018/03/31
純売上高
売上原価
粗利
販売費及び一般管理費
無形固定資産の減損
営業利益
支払利息(純額)
株式投資活動(純額)
債務消滅損失
その他の収入(費用)、純額
事業売却益
税引前当期純利益
所得税
継続事業からの当期純利益
非継続事業からの利益(損失)(税引後)
非継続事業の処分による利益(損失)(税引後)
非継続事業による当期純利益(損失)
当期純利益

レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31).


売上高と粗利益の動向
期間を通じて、売上高の数値は示されていないが、粗利益率は概ね64%前後で安定して推移している。特に2021年度にかけて、粗利益率は一時的に70%近くまで上昇し、その後やや変動しながらも70%台を維持していることから、全体的な収益性の改善傾向が見られる。
売上原価の変動
売上原価の割合はおおむね35%から37%の間で推移し、2020年を境にやや低下傾向にある。特に2022年度以降には約30%台半ばまで下がり、原価管理の改善が示唆される。ただし、期間によって若干の変動が見られるため、一時的な変動要因が考えられる。
販売費及び一般管理費の動向
販売費及び一般管理費は一貫して純収益の約35%から42%の間で変動しており、特に2021年度には40%以上へ増加している。これは、販売促進費や管理コストの増加を反映している可能性がある。近年ではやや安定しているものの、コスト圧縮の余地が存在する。
営業利益の推移
営業利益は概ね25%から28%の範囲で推移しており、2021年度には一時的に21.2%と低下したものの、2022年度以降は再び高水準を維持している。これは、収益性の維持とコスト管理の両面で良好なパフォーマンスを示していることを示唆している。
支払利息および金融コストの動向
支払利息は全体として安定しており、割合は2.27%から4.56%の範囲で推移している。2022年度には2.54%と低下しており、負債コストの削減と財務体質の改善が進んでいることが推測される。
特別項目とその他の収益
事業売却益や株式投資活動の純額は、2022年度以降に顕著な増加傾向を示し、特に2022年第二四半期に大きな利益が記録されている。これにより、資産売却や投資活動からの収益拡大が、経営の収益構造に寄与していると考えられる。
税引前当期純利益と純利益
税引前当期純利益および当期純利益は、2020年度以降大きな振幅を示している。2020年度の税引前利益は約22.5%である一方、2021年度には約82.3%と大きな欠除を見せたが、その後は28%から30%の範囲に戻っている。純利益も一時的に大きく伸びた年があるが、全体としては安定した収益性の維持が確認できる。
非継続事業と処分益の影響
2021年度には非継続事業による利益が大きく寄与しており、税引後利益の増加に寄与している。特に、2021年の非継続事業の処分利益は大きく、企業の資産再編や事業構造の変更が利益に反映されていることが示唆される。
総括
全体的に、該当期間を通じて収益性とコスト管理の両面で堅調な推移が見られる。特に、粗利益率の高水準維持と、資産売却等の特殊項目による利益の増加が経営の良好なパフォーマンスを支えている。今後も増益要因と持続可能なコスト構造の維持に注目が必要である。