損益計算書
12ヶ月終了 | 収益 | 営業利益 | 手取り |
---|---|---|---|
2023/12/31 | 631,595) | 486,053) | 405,645) |
2022/12/31 | 667,422) | 562,307) | 446,362) |
2021/12/31 | 450,958) | 362,393) | 269,980) |
2020/12/31 | 302,554) | 217,251) | 176,049) |
2019/12/31 | 490,496) | 399,573) | 318,728) |
2018/12/31 | 300,220) | 260,834) | 209,736) |
2017/12/31 | 132,329) | 119,776) | 76,361) |
2016/12/31 | 59,911) | 55,058) | 37,240) |
2015/12/31 | 79,415) | 75,256) | 50,039) |
2014/12/31 | 55,202) | 51,417) | 34,765) |
2013/12/31 | 44,109) | 40,131) | 27,219) |
2012/12/31 | 32,587) | 29,303) | 19,648) |
2011/12/31 | 34,301) | 30,737) | 20,595) |
2010/12/31 | 20,066) | 16,398) | 11,309) |
2009/12/31 | 13,085) | 9,991) | 6,914) |
2008/12/31 | 19,296) | 15,576) | 10,940) |
2007/12/31 | 15,465) | 11,508) | 8,250) |
2006/12/31 | 22,461) | 16,318) | 11,570) |
2005/12/31 | 15,408) | 11,927) | 8,513) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 収益の推移と傾向
- 2005年から2023年にかけて、収益は全体的に増加傾向にある。特に2016年以降は大きな伸びを示し、2017年には132,329千米ドルから2018年に300,220千米ドルへとほぼ倍増している。2020年以降も引き続き増加を続け、2022年には631,595千米ドルを記録している。これらの動きから、収益は長期的に安定的に拡大しており、近年特に勢いを増していることが読み取れる。
- 営業利益の動向
- 営業利益も収益と同様に、2005年以降一貫して増加している。2005年の11,927千米ドルから2023年には486,053千米ドルに達し、2017年以降は非常に高い水準を維持している。特に2017年の260,834千米ドルから2023年の486,053千米ドルへの増加から、コスト効率の改善や収益構造の向上が見込まれる。長期的な収益性の向上が示されている。
- 純利益の傾向
- 純利益は2005年の8,513千米ドルから2023年の405,645千米ドルへと増加している。ただし、2018年(209,736千米ドル)をピークにいったん減少しているものの、その後再び増加に転じている。2020年以降はコロナ禍の影響を受けつつも、総じて高水準を維持している。これにより、会社は収益性の向上とともに、持続可能な利益創出力を確保していることが伺える。
- 総じて
- これらの指標から、長期にわたって事業規模と収益性が堅調に拡大していると評価できる。特に2016年以降の加速傾向は、同社のビジネスモデルや市場環境の改善に寄与している可能性が高い。全体として、収益性と効率性の両面での著しい成長が見られるため、今後も持続的な拡大が期待できると考えられる。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2023/12/31 | 862,464) | 1,156,398) |
2022/12/31 | 633,401) | 877,427) |
2021/12/31 | 526,513) | 764,064) |
2020/12/31 | 332,530) | 571,635) |
2019/12/31 | —) | 598,176) |
2018/12/31 | —) | 285,075) |
2017/12/31 | —) | 127,460) |
2016/12/31 | —) | 62,454) |
2015/12/31 | —) | 50,436) |
2014/12/31 | —) | 33,102) |
2013/12/31 | —) | 22,357) |
2012/12/31 | —) | 21,187) |
2011/12/31 | —) | 27,432) |
2010/12/31 | —) | 24,989) |
2009/12/31 | —) | 26,788) |
2008/12/31 | —) | 30,785) |
2007/12/31 | —) | 32,657) |
2006/12/31 | —) | 32,468) |
2005/12/31 | —) | 32,305) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 総資産の推移
- 2005年から2023年にかけて、総資産は著しい増加傾向を示している。特に2011年以降、一貫して増加しており、2016年には約624億ドルまで拡大している。2017年以降は急激な伸びを見せており、2023年には約1兆1563億ドルに達している。これらの数値は、同社の資産規模が経営規模や事業拡大に伴い拡大していることを示している。
- 流動資産の変動
- 2005年以降、流動資産のデータは欠損しているが、2020年以降の数値からみると、2020年の約33.25億ドルから2023年には約52.65億ドルへと増加している。これにより、短期的な資産形成と資金流動性の向上が示唆される。流動資産の増加は、企業の運転資金や短期的な支払い能力の強化を示している可能性がある。
- 資産規模の拡大とその背景
- 総資産が大きく拡大していることから、この期間においては積極的な事業拡大や新規投資、あるいは資産の買収等が行われたことが推察される。また、2016年以降の加速度的な増加は、同社の事業基盤や資産運用の戦略に変化があった可能性が高い。特に、2017年以降の財務状況の変化は、経営戦略の調整や新たな収益源の確保を反映していると考えられる。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債 | 総負債 | 総資本 | |
---|---|---|---|---|
2023/12/31 | 44,387) | 113,202) | —) | 1,043,196) |
2022/12/31 | 39,595) | 104,540) | —) | 772,887) |
2021/12/31 | 50,900) | 112,353) | —) | 651,711) |
2020/12/31 | 21,376) | 86,451) | —) | 485,184) |
2019/12/31 | —) | 86,039) | —) | 512,137) |
2018/12/31 | —) | 40,384) | —) | 244,691) |
2017/12/31 | —) | 48,267) | —) | 79,193) |
2016/12/31 | —) | 14,830) | —) | 47,624) |
2015/12/31 | —) | 4,747) | —) | 45,689) |
2014/12/31 | —) | 6,383) | —) | 26,720) |
2013/12/31 | —) | 4,427) | —) | 17,930) |
2012/12/31 | —) | 5,591) | —) | 15,596) |
2011/12/31 | —) | 6,885) | —) | 20,547) |
2010/12/31 | —) | 6,687) | —) | 18,302) |
2009/12/31 | —) | 7,084) | —) | 19,704) |
2008/12/31 | —) | 7,260) | —) | 23,525) |
2007/12/31 | —) | 7,767) | —) | 24,890) |
2006/12/31 | —) | 8,028) | —) | 24,439) |
2005/12/31 | —) | 7,691) | —) | 24,614) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 負債の推移と構造の変化
- 2005年から2011年までの期間において、総負債は比較的安定しており、約7,000千米ドルから8,300千米ドルの範囲内で推移しているが、2012年以降に著しい増加が見られる。特に2016年以降の負債は倍増以上となり、2023年には113,202千米ドルに達している。この期間の負債増加は、企業規模拡大や投資活動の拡大と関連している可能性がある。
- 資本の拡大と変動
- 総資本は2005年の約24,614千米ドルから2017年までは比較的安定して推移し、その後は急激に増加し、2023年には1,043,196千米ドルに達している。これにより、企業の資本基盤の拡大と、可能な資本集約型の事業拡大を示唆していると考えられる。資本は特に2012年以降の増加が顕著であり、資本の膨大な拡大は財務構造の変化や収益増加と関係している可能性がある。
- 長期的な財務傾向とリスク評価
- 総負債と資本の増加は、規模の拡大に伴う財務資本の増強を反映している一方、負債比率も増加している可能性が高い。負債の増加幅が資本の増加を上回る場合、財務レバレッジの上昇やリスクの増大を示す可能性があるため、今後の財務リスクの管理が重要となる。全体として、企業は積極的な資本増加と負債の拡大を行っており、市場の成長や資産の拡大を狙った戦略的な財務運営を行っていると解釈できる。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動による現金 | 投資活動に使用したキャッシュ | 財務活動に使用した現金 |
---|---|---|---|
2023/12/31 | 418,288) | (60,312) | (144,609) |
2022/12/31 | 447,149) | (21,401) | (336,808) |
2021/12/31 | 265,163) | (14,997) | (104,948) |
2020/12/31 | 207,037) | (25,998) | (201,660) |
2019/12/31 | 342,790) | (111,692) | (50,899) |
2018/12/31 | 191,649) | (81,533) | (70,049) |
2017/12/31 | 93,830) | (18,720) | (44,948) |
2016/12/31 | 40,957) | (959) | (35,592) |
2015/12/31 | 49,567) | (196) | (31,174) |
2014/12/31 | 38,852) | (33) | (25,244) |
2013/12/31 | 30,065) | (34) | (25,217) |
2012/12/31 | 19,911) | (37) | (24,479) |
2011/12/31 | 23,931) | (20) | (18,031) |
2010/12/31 | 11,697) | (15) | (12,683) |
2009/12/31 | 9,393) | (21) | (10,875) |
2008/12/31 | 11,441) | (6) | (11,933) |
2007/12/31 | 9,535) | (27) | (7,878) |
2006/12/31 | 10,367) | (63) | (11,407) |
2005/12/31 | 10,332) | (44) | (6,604) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 収益とキャッシュフローの傾向
- 営業活動による現金の額は、2005年から2010年までの期間に比較的安定した推移を示しているが、その後は一貫して増加傾向に転じている。特に2011年以降は大幅な増加が見られ、2012年には約2億ドルを超える規模に達し、2023年には約4億1千万ドルにまで拡大している。この傾向は、同社の営業活動が堅調に推移し、収益基盤が強化されたことを示唆している。
- 投資活動におけるキャッシュの動き
- 投資活動に使用したキャッシュは、2005年から2013年までは比較的小規模な範囲で推移しており、マイナス値からも示される通り資産の取得や投資に積極的に資金を投じていたことがわかる。特に2014年以降は投資額が大きく増加し、2017年には11億ドル超に達している。その後、投資額は縮小へ向かい、2023年には6千万ドル程度まで減少しているが、それでも過去のピーク時よりは高い水準を維持している。
- 財務活動におけるキャッシュの動き
- 財務活動に活用した現金は、一貫して大量の資金流出を示している。2005年から2010年まではやや緩やかな増加だったが、2011年以降は加速度的に拡大し、特に2017年に約7億ドルの資金流出に達した後は、その規模がさらに拡大しつつある。2021年以降はマイナス額も大きくなり、2023年には約1億4千万ドルの流出を記録している。これは、借入金の返済や配当の支払い、買戻しなど、積極的な財務戦略の結果と考えられる。
- 総合的な評価
- 総じて、同社は営業活動による安定したキャッシュ創出能力を背景に、投資活動や財務活動に積極的に資金を振り向けてきた。特に、営業キャッシュフローの著しい増加は、事業規模の拡大または収益性の改善を示しており、投資活動や財務活動の大規模な資金流出は、資産拡大や負債圧縮といった企業の成長戦略に基づくものと推察される。今後もこれらの動向が継続すれば、企業の財務基盤の強化と持続的成長が見込まれる。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2023/12/31 | 17.60 | 17.59 | 4.33 |
2022/12/31 | 19.27 | 19.26 | 10.67 |
2021/12/31 | 11.61 | 11.61 | 3.67 |
2020/12/31 | 7.57 | 7.57 | 8.67 |
2019/12/31 | 13.70 | 13.70 | 2.00 |
2018/12/31 | 8.98 | 8.98 | 1.35 |
2017/12/31 | 3.24 | 3.24 | 0.45 |
2016/12/31 | 1.55 | 1.55 | 0.10 |
2015/12/31 | 2.03 | 2.03 | 0.10 |
2014/12/31 | 1.38 | 1.38 | 0.09 |
2013/12/31 | 1.05 | 1.05 | 0.00 |
2012/12/31 | 0.73 | 0.73 | 0.16 |
2011/12/31 | 0.74 | 0.74 | 0.07 |
2010/12/31 | 0.39 | 0.39 | 0.07 |
2009/12/31 | 0.23 | 0.23 | 0.06 |
2008/12/31 | 0.35 | 0.35 | 0.06 |
2007/12/31 | 0.26 | 0.26 | 0.05 |
2006/12/31 | 0.36 | 0.36 | 0.18 |
2005/12/31 | 0.26 | 0.26 | 0.04 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 収益性の傾向
- 2005年から2023年にかけて、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は長期的に増加傾向を示しており、特に2017年以降に著しい伸びが確認される。2018年以降の値は特に高く、2022年にはそれまでのピーク値に近い水準に達している。これにより、同期間中の収益性が大きく改善したことが示唆される。
- 一時的な変動と安定性
- 2007年から2010年にかけては1株当たり基本利益と希薄化後利益が緩やかな変動を示し、特に大きな上下は見られない。一方、2011年から2017年にかけて利益が急激に増加し、その後も高水準を維持していることから、事業の成長と収益性の向上が持続している可能性が考えられる。
- 配当政策の変化
- 1株当たり配当金は2005年から2017年にかけて徐々に増加し、2017年以降に急激な伸びを示している。特に2020年以降には、2021年と2022年にかけて著しい増加を確認できる。これは、企業の財務体質の強化や株主還元策の積極化を反映していると推測される。ただし、2019年には一時的に配当が低迷し、その後回復していることも注目される。
- 総合的な見解
- 全体として、企業は過去数十年を通じて安定的な業績向上を示しており、とくに2017年以降の利益と配当の急増は積極的な成長と株主還元の傾向の現れと考えられる。この傾向は、今後の事業の持続的成長を背景に、さらなる収益拡大と配当増加が期待される要素となる。一方、利益の著しい増加と配当のピークに伴う財務負担やリスクも考慮すべきだろう。