貸借対照表の構造:資産
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レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31).
- 流動資産の変動と比率の変化
- 全期間を通じて、流動資産の総資産に占める割合は概ね安定しており、約63%から66%の範囲で推移している。ただし、2020年度以降には一時的に比率が下落し、2020年3月期に39.76%まで減少している。この期間の流動資産の増加ペースが低下し、現金および現金同等物の比率も同様に変動していることから、市場性のある有価証券や短期運用資産の比率の変動により流動性の変動が見られる。
- 現金および現金同等物の動向
- 現金および現金同等物は、2018年度には総資産比率27.93%から2019年度には一時的に21.82%に低下した後、2020年には大きく減少し、2020年3月期には10.04%まで落ち込んでいる。以降は回復傾向を示し、2023年6月期には19.61%に戻っている。これは、流動性の管理と資金の運用戦略の変化を反映している可能性がある。
- 有形固定資産と無形資産の動き
- 有形固定資産は、長期にわたって約22%から25%の範囲で安定して推移し、近年は20%台の後半で推移している。一方、無形固定資産やのれんの割合は2020年以降に増加し、例えば2020年9月期には13.49%とピークを迎えているが、その後は徐々に低下し、2023年には1.31%となっている。特にのれんの減少は、買収や資産の償却によるものと推察される。これに伴い、無形固定資産の純額も同様の傾向を示している。
- 繰延税金資産の推移
- 繰延税金資産は、全期間を通じて約2.39%から3.15%の範囲で変動し、2020年のピーク(約39.12%)を除き、一般的に高い水準で安定している。特に、2020年の大きな増加は税務負債の繰延資産化や税務戦略の変更版と考えられる。これらの変動は税務計画の見直しと資産評価上の要因によるものと推測される。
- 資産構成の長期的な傾向
- 総資産に占める資産の流動性と固定性のバランスは、2018年度から2023年度まで概ね安定している。流動資産の比率が高く、特に現金や短期証券の割合に変動が見られる一方、固定資産、特に有形固定資産は継続的に高い比率を維持している。無形資産の割合は2020年にピークを迎えた後、徐々に縮小し、資産の資産構造の変化や減損処理の影響が示唆される。不要な資産の縮小や償却の進行により、バランスシートの資産構成が最適化されている可能性がある。
- 総合的な見解
- これらのデータは、同社が流動性確保を重視しつつも、主に有形固定資産と無形資産に依存した資産構成を維持していることを示している。特に、現金比率の変動や有価証券の動きは、市場環境や内部資金運用戦略の変化を反映していると考えられる。資産構造の調整や税務資産の管理に注力しながら、長期的に安定した資産構成を維持しようとしている兆候と解釈できる。今後も流動性および資産効率性の最適化に向けた動きが期待される。