貸借対照表の構造:負債と株主資本
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2026-03-31), 10-K (報告日: 2025-12-31), 10-Q (報告日: 2025-09-30), 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31).
資本構成および負債の推移について分析した結果、長期的な財務構造の変化が認められる。
- 負債構成の傾向
- 総負債の割合は期間を通じて変動しており、2024年末には89.92%まで上昇したが、その後は低下傾向にあり、2026年3月末には69.34%にまで減少している。負債の大部分は非流動負債、特に長期借入金が占めており、多くの期間で50%から70%という高い水準で推移している。流動負債については、2025年3月末に24.69%のピークを記録したが、概ね10%から20%の間で変動している。また、買掛金の割合が2021年から2023年にかけては4%から6%程度であったのに対し、2024年以降は8%から10%台へと上昇傾向にある。
- 自己資本および利益剰余金の変化
- 自己資本比率は、2021年3月末時点では-4.96%とマイナスであったが、その後回復し、2026年3月末には30.66%まで上昇している。特筆すべきは利益剰余金の推移であり、当初の-39.02%という大幅な累積赤字から段階的に改善し、2024年12月末に10.21%とプラスに転換した。その後も上昇を続け、2026年3月末には25%に達しており、収益性の改善による資本蓄積が進んでいることが読み取れる。
- 資本構成の変動要因
- 追加資本金の割合が、2021年6月末の65.55%から2026年3月末の6.54%へと大幅に低下している。これは、利益剰余金の増加に伴い、総資産に対する資本の構成要素が、外部からの出資による資本から内部留保による資本へとシフトしたことを示唆している。