貸借対照表の構造:資産
四半期データ
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-Q (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-K (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-Q (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-Q (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-Q (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30).
- キャッシュ及び現金同等物の割合の推移
- 2019年9月から2020年6月にかけては、現金および現金同等物の総資産に占める割合は概ね安定しており、10.16%から13.3%の範囲で推移した。しかし、その後は一時的に11.45%まで低下したものの、2021年以降は再び12%台前半に回復し、2024年までの期間を通じて比較的安定している。これは流動性の確保に一定の努力を継続していることを示唆している。
- 有価証券の割合の変動
- 有価証券の総資産に占める割合は、2019年から2021年にかけて比較的安定していたが、2022年から2024年にかけては大きく増加した。特に2022年6月以降は16%以上に上昇し、2024年6月には16.91%となっている。この傾向は、投資活動または短期的な資産運用の戦略転換を示している可能性がある。
- 売掛金の推移
- 売掛金の割合は、2019年から2021年にかけて12%前後で安定して推移したが、2022年以降はやや増加し、2022年6月には14.38%に達した。その後はやや低下傾向を示し、2024年6月時点で14.09%で推移している。売掛金の増加は、販売拡大による売上の増加や、回収期間の長期化を反映している可能性がある。
- 在庫の変遷と増加傾向
- 在庫の総資産に占める割合は、2019年9月の13.59%から2024年6月には20.78%まで増加した。この期間にわたる増加は、需給の拡大や生産・販売戦略の変更を示唆しており、在庫の蓄積による販売促進や今後の売上向上を目指した施策の可能性を示している。特に2021年から2024年にかけては顕著な増加を示している。
- 流動資産比率の増加
- 流動資産の総資産に占める割合は、2019年9月の47.19%から2024年9月の65.23%へと大きく上昇している。これは、短期流動性の強化や投資戦略の変化により、流動性資産の比重を高めていることを示す。この変動は、キャッシュ・流動資産の安定的な維持を重視した財務戦略の一環と考えられる。
- 固定資産の比率と変動
- 固定資産の総資産に占める割合は、2019年9月の52.81%から2024年9月には34.77%まで低下した。この減少は、土地や有形固定資産の縮小または資産の入換えが進行していることを示す。また、のれんの割合は、2019年頃から継続的に低下しており、資産の純額に占める比重は縮小している。これらの変動は、資産構成のシフトや貸借対照表上の資産の再配置を反映していると考えられる。
- のれん、純額の減少
- のれんの総資産に占める割合は、2019年から2024年にかけて着実に減少しており、2024年6月で13.06%、2025年6月には11.15%まで低下している。これは、買収や企業統合に伴うのれんの計上や減損が行われた可能性を示唆している。資産の純額減少や資本効率の向上も考えられる。
- すべての期間にわたる資産構成の総合的な変化
- 総資産に対する流動負債や流動資産の比重は、全期間を通じて変動とともに増加しており、流動性の強化に努めていることが明らかである。一方、固定資産やのれん等長期資産の比重は徐々に低下しており、資産構成のシフトが進行している。これらの動きは、短期の資金ニーズへの対応やリスク管理を重視した結果と見られる。