損益計算書の構造
KLA Corp.、連結損益計算書の構成
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-06-30), 10-K (報告日: 2024-06-30), 10-K (報告日: 2023-06-30), 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30).
- 売上構成の変化
- 売上の約75％を占める積の比率は、2020年から2024年まで比較的安定しており、2022年に一時的に78％を超えたものの、その後再び76％台に調整されている。一方、サービスの割合は減少傾向を示し、2022年には約20％にまで低下したが、2024年には約23％に回復しつつある。この動きは、同社の収益構造が積に依存し続けながらも、サービス関連収益の比率がやや回復していることを示唆している。
- 収益性の推移
- 収益の総額に対する売上総利益率は、2020年から2022年にかけて上昇し、61％に達したが、その後やや横ばいの水準（2024年約60％）を維持している。営業利益率も2020年の約26％から2022年に約40％に増加し、その後若干の調整が見られるものの、2025年には約39％と堅調に推移している。これらの指標は、収益効率の改善とコスト管理の適正化を反映していると考えられる。
- コスト構造と研究開発の動向
- 収益に対する研究開発費の比率は、2020年から2024年まで概ね13％前後を維持し、2025年には約11％に減少している。販売・一般管理費比率も同様に低減傾向がみられ、コスト効率の改善が示唆される。また、のれん及び無形資産の減損に関する比率は2024年に約3％、2025年には約2％に縮小し、資産評価の安定化が指示されている。これらの動きは、コストコントロールの強化と資産の健全性確保に寄与している可能性がある。
- 営業利益及び純利益の推移
- 営業利益は2020年の約26％から2022年にほぼ40％まで増加し、その後2023年には約38％とやや調整されたものの、2025年には約39％と高水準を維持している。また、受取利息やその他の収入の増加により、税引前純利益は2020年の約23％から2022年には約38％に拡大した。最終的な当期純利益も2020年の約21％から2022年に約36％まで上昇し、その後2023年にやや減少したものの、2025年には約33％に回復している。これらは、全体的に収益性の向上とコスト効率化の結果と考えられる。
- 税負担と最終利益の構造
- 法人税引当金比率は2020年から2025年まで概ね高い水準で推移し、5％前後で安定している。これにより、純利益に対する税負担は一定の水準に維持されている。一方、非支配株主帰属の純損失比率はほぼゼロで安定しており、株主に帰属する純利益の安定性を示している。この傾向から、税負担や株主帰属利益に関する変動要因は限定的であり、財務の健全性が維持されていると考えられる。