貸借対照表の構造:資産
KLA Corp.、連結貸借対照表の構成:資産
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-06-30), 10-K (報告日: 2024-06-30), 10-K (報告日: 2023-06-30), 10-K (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2020-06-30).
- 流動資産の推移
- 流動資産は各期間で総資産に占める割合が増加傾向を示し、2024年と2025年には66.58％および65.00％に達している。特に、現金及び現金同等物の割合は比較的安定しており、2021年以降の傾向においては17年6月期以降の総流動資産の増加と比例して高水準を維持している。一方、在庫の割合は全期間を通じて上昇しており、2023年以降は20％台を超えていることから、在庫の積み増しが進行していることが示唆される。
- 有価証券とその他の短期資産
- 有価証券の割合は2020年から2025年にかけて増加傾向にあり、2024年に16.37％にピークを迎え、その後わずかに減少している。その他の流動資産も増加しており、特に2022年以降は4％台後半に達していることから、短期の資産運用や流動性確保の一環として有価証券及びその他資産の比率を高めている可能性がある。
- 固定資産の変化
- 土地、有形固定資産の割合は全期間を通して緩やかに増加し、2025年には7.8％に達している。一方、のれんの割合は顕著に減少しており、2020年の22.04％から2025年には11.15％に低下している。この傾向は、過去ののれんの計上を見直し、のれんの減耗や売却・償却を反映している可能性がある。その他の固定資産の割合は2020年から2025年にかけて横ばいもしくは微増の傾向にある。
- 純資産及び負債の変化
- 繰延法人税の割合は全期間を通じて上昇傾向にあり、2025年は6.88％に達し、税負担の増加や税効果会計の変化を示唆している。購入した無形固定資産の割合は2020年の14.99％から2025年には2.77％まで低下しており、無形資産の償却や売却が進んでいると考えられる。収益の繰延原価や前払い費用などの短期的負債性項目も時折変動を見せており、それらの比率の変化は企業のコスト管理や収益認識の調整を反映している可能性がある。
- 総資産に占める割合のバランス
- 全体として、流動資産の割合が増加する一方で、固定資産の割合は減少傾向にある。このパターンの背景には、資産の回転効率の向上や流動比率の安全性確保の必要性が影響していると推測される。また、のれんや無形資産の割合が低下していることから、企業の資産構造の正常化や評価見直しが進んでいることが示唆される。