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損益計算書
Kraft Heinz Co.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 売り上げ 高 | 営業利益(損失) | クラフト・ハインツに帰属する当期純利益(損失) |
|---|---|---|---|
| 2019/12/28 | |||
| 2018/12/29 | |||
| 2017/12/30 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
- データの前提と留意点
- 本データの単位は百万米ドルで、2015/12/31 から 2019/12/28 までの年次データが含まれる。欠損データは存在しない。分析は売上高、営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益の3項目について行い、年度間の推移と利益性の変化に焦点を当てる。
- 売上高
- 2015年: 18,338、2016年: 26,487、2017年: 26,232、2018年: 26,268、2019年: 24,977（百万米ドル）。年次の動向としては、2015→2016に大幅な増加を示し、その後は2016年水準の範囲内で横ばい傾向が続いた。2019年には再度減少しており、全体としては2015年水準を大きく上回る時期と、その後の安定期を経て、2019年に再度下押しする形となっている。2015→2016の成長率は約44%、2016→2017は約-0.7%、2017→2018は約0.2%、2018→2019は約-5%となる。
- 営業利益
- 2015年: 2,639、2016年: 6,142、2017年: 6,773、2018年: -10,220、2019年: 3,070（百万米ドル）。2015年から2017年にかけて顕著に改善し、高水準を維持していたが、2018年には大幅な赤字に転じてマイナスへ落ち込んだ。2019年には赤字を回復して黒字化したものの、2017年のピーク時には及ばない水準で推移している。営業利益率は概ね、2015年14.4%、2016年23.2%、2017年25.8%、2018年-38.9%、2019年12.3%となり、2018年の急変が利益性に最も大きな影響を与えた。
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 2015年: 634、2016年: 3,632、2017年: 10,999、2018年: -10,192、2019年: 1,935（百万米ドル）。この指標も2015→2017には大幅な成長を示し、2017年には大きな利益を確保していた。2018年には大幅な赤字となり、その後2019年には回復して再び黒字に転じた。純利益率は約3.5%、13.7%、41.9%、-38.8%、7.7%の順で推移しており、2018年の影響が最大の要因として利益性に大きなブレを生んでいる。
- 総括的所見
- 本データからは、売上高は2015年から2016年に大きく伸びた後、2017〜2018年にかけてほぼ横ばいで推移し、2019年に再度減少していることが読み取れる。対照的に、営業利益と親会社株主に帰属する当期純利益は2015〜2017年にかけて高水準を維持していたが、2018年に大幅な損失へ転じ、2019年には回復して黒字化した。2018年の極端な損失が、直近の利益性を大きく押し下げた要因として顕著に表れている。今後の安定性を評価するには、2019年以降の利益性の持続可能性と、売上高の推移がどの程度回復基調を維持できるかを継続して観察することが重要である。
貸借対照表:資産
Kraft Heinz Co.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2019/12/28 | ||
| 2018/12/29 | ||
| 2017/12/30 | ||
| 2016/12/31 | ||
| 2015/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
- 全体的な資産規模の動向
- 2015年末の総資産は122,973百万ドルであったが、2019年末には101,450百万ドルへ減少しており、期間全体で約21,523百万ドル（約-17.5%）の縮小となった。2017年末から2018年にかけて最も大きな落ち込みを示し、2018年は103,461百万ドルへ急落した。その後2019年には再び低水準で推移している。
- 流動資産の動向
- 流動資産は2015年末の9,780百万ドルから2017年末の7,266百万ドルへ顕著に減少し、約25.7%の下落となった。その後2018年末には9,075百万ドルへ回復したが、2019年末には8,097百万ドルへ再び減少している。期間全体では約1,683百万ドルの減少、約-17.2%となる。
貸借対照表:負債と株主資本
Kraft Heinz Co.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 総負債 | 株主資本 | |
|---|---|---|---|---|
| 2019/12/28 | ||||
| 2018/12/29 | ||||
| 2017/12/30 | ||||
| 2016/12/31 | ||||
| 2015/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
- データの要点と期間
- 期間は 2015/12/31 から 2019/12/28 の5年間。単位は百万米ドル。項目は流動負債、総負債、総負債、株主資本の4項目が示されており、後者は同じ名称で2行あるためカテゴリの区分が不明瞭で解釈には注意が必要である。
- 流動負債の傾向
- 2015/12/31: 6932、2016/12/31: 9501、2017/12/30: 10132、2018/12/29: 7503、2019/12/28: 7875。2015年から2017年にかけて増加し、その後2018年に急減、2019年には再び小幅に回復している。全体としては、2015年と比較して2019年でわずかな増加にとどまるが、2017年の水準が最も高く、短期の支払義務の変動が顕著だった期間といえる。
- 総負債（第一のカテゴリ）の傾向
- 2015/12/31: 56737、2016/12/31: 62906、2017/12/30: 53985、2018/12/29: 51683、2019/12/28: 49701。2016年にピークを付けた後は一貫して低下。2015年比で2019年には約7,036の減少となっており、期間を通じて負債総額の圧力が緩和している兆候を示す。一方で、カテゴリの定義が不明瞭なため、正確な解釈には追加情報が必要。
- 総負債（第二のカテゴリ）の傾向
- 2015/12/31: 25234、2016/12/31: 32404、2017/12/30: 31536、2018/12/29: 31168、2019/12/28: 29244。2015年から2016年に大幅に増加後、2017年以降は緩やかに減少。2019年は2015年を上回る水準で終わっており、総負債の構成が一部再編されている可能性がある。
- 株主資本の動向
- 2015/12/31: 57685、2016/12/31: 57358、2017/12/30: 66034、2018/12/29: 51657、2019/12/28: 51623。2016年はほぼ横ばい、2017年に著しく増加して最高水準に達した。2018年以降は大幅に減少し、2019年には2015年水準をやや下回る水準で推移している。資本蓄積の変動は大きく、利益確定や配当・自社株買いの影響が反映されている可能性がある。
- 総括的な洞察と留意点
- データには同名の「総負債」項目が2行あるため、分類の区分が明確でない点に留意が必要である。流動負債は短期の変動が大きいが、長期的にはほぼ横ばいもしくは微増の範囲で推移する。第一の総負債カテゴリは2016年のピーク以降の低下が顕著で、財務レバレッジの緩和を示唆する。第二の総負債カテゴリは2016年のピーク後に再び安定傾向が見られ、負債構成の見直しが進んだ可能性を示す。株主資本は2017年に最大化するも、2018-2019年の大幅な減少で2015年水準付近まで戻っており、資本コストや株主還元戦略の変化が影響した可能性がある。
キャッシュフロー計算書
Kraft Heinz Co.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用目的) | 財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2019/12/28 | |||
| 2018/12/29 | |||
| 2017/12/30 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- 期間全体では正の値を維持しているが年次の変動が大きい。2015/12/31: 2,467、2016/12/31: 5,238、2017/12/30: 527、2018/12/29: 2,574、2019/12/28: 3,552（百万米ドル）。2016年のピークは本業のキャッシュ創出力の強さを示唆する一方、2017年の大幅な落ち込みは運転資本の変動や一時的要因による影響を示唆する。2018年と2019年には回復基調を再び取り戻しており、全期間を通じて正のキャッシュフローを維持している。全体としては、コア事業のキャッシュ創出能力は維持されるものの、年次での安定性は課題として残る。
- 投資活動によるネットキャッシュ(使用目的)
- 期間全体の推移は大きく-9,704、-1,113、+1,156、+288、+1,511（百万米ドル）。2015年の大規模な投資活動の出金から始まり、2016年には出金が縮小した。2017年以降は投資活動によるキャッシュフローが正となり、資産の売却や投資回収の影響が継続して観察される。2019年には再び規模が拡大する局面もあるが、2015年の出金額には及ばない。総じて投資活動によるキャッシュフローは財務柔軟性の向上と流動性の改善に寄与しており、資本支出の抑制や資産売却による現金化の効果が顕著である。
- 財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュ
- 2015年は +10,183、2016年 -4,621、2017年 -4,226、2018年 -3,363、2019年 -3,913（百万米ドル）。2015年の大規模な資金受領以降、2016年以降は財務活動によるキャッシュの流出が継続しており、借入金の返済、配当支払、株式買戻し等の資本配分が主な要因と推測される。期間を通じて財務活動によるキャッシュフローはマイナスに偏っており、資金調達による支援より資金の供給源が限定的になる構造が顕著である。
- 期間別の総合キャッシュフローの傾向
- 2015年の純増加額は約2,946百万米ドル、2016年は約-496百万米ドル、2017年は約-2,543百万米ドル、2018年は約-501百万米ドル、2019年は約+1,150百万米ドル。全体としては大きな変動を示し、2015年と2019年に正の純キャッシュフローを確保する一方、2016–2018年には大幅な赤字が発生している。投資活動の正味キャッシュ流入が財務・営業活動の現金需要を一部補完する形で影響を及ぼしており、資金繰りの安定性は年次で異なる結果となっている。
一株当たりのデータ
Kraft Heinz Co.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2019/12/28 | |||
| 2018/12/29 | |||
| 2017/12/30 | |||
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-28), 10-K (報告日: 2018-12-29), 10-K (報告日: 2017-12-30), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 1株当たり基本利益
- 期間は2015/12/31から2019/12/28までの連続5年。値は-0.34 USD、2.84 USD、9.03 USD、-8.36 USD、1.59 USDの順で推移している。全体として大きなボラティリティを示しており、2016年から2017年にかけて顕著な改善を見せた後、2018年には大幅なマイナスへ転じ、2019年には再び正の水準へ回復している。ピークは2017年の9.03 USDであり、2018年のマイナス化が実務上の業績変動の影響を強く受けている可能性を示唆する。希薄化後の基本利益との間にはごくわずかな差しかなく、希薄化効果の影響は小さいと捉えられる。
- 希薄化後1株当たり利益
- 期間は同じく2015/12/31から2019/12/28まで。値は-0.34 USD、2.81 USD、8.95 USD、-8.36 USD、1.58 USDの順。基本利益と同様の動きで、2016年から2017年には大幅な改善、2018年には大幅なマイナス、2019年には再び正の水準へ回復している。基本利益との差は2016年で0.03 USD、2019年で0.01 USD程度と小さく、希薄化の影響は限定的であると判断できる。ピークは2017年の8.95 USDで、2018年のマイナス化が同様の影響を受けている点は一致している。
- 1株当たり配当金
- 期間は2015/12/31から2019/12/28まで。値は2015年1.70 USD、2016年2.35 USD、2017年2.45 USD、2018年2.50 USD、2019年1.60 USDの順。2015年から2018年にかけて徐々に上昇し、最も高い水準は2018年の2.50 USDである。2019年には1.60 USDへ大幅に減少しており、 earningsの変動と payout方針の変化の可能性を示唆する。年初からの増加ペースは緩やかであったが、2019年の減額は配当方針の転換または一時的なキャッシュフロー制約を反映している可能性がある。なお、同期間の増減幅は各年で前年度比として握り、2016→2017は+0.10 USD、2017→2018は+0.05 USD、2018→2019は-0.90 USDとなっている。