Walgreens Boots Alliance Inc. (NASDAQ:WBA)

データの要旨

提供されたデータは、2005/08/31から2019/08/31までの年次値を、売上高、営業利益、および当期純利益（基準は百万米ドル）で示している。欠損データはなく、すべての値は数値として表されている。

売上高の推移と洞察

売上高は、2005年の42,202百万ドルから、2011年には72,184百万ドルへ着実に増加した。その後2012年には小幅に減少して71,633百万ドル、2013年は72,217百万ドル、2014年には76,392百万ドルへ回復した。2015年に大幅に増加し103,444百万ドルとなり、以降2016年117,351百万ドル、2017年118,214百万ドル、2018年131,537百万ドル、2019年136,866百万ドルと、年次で緩やかに拡大している。全期間の成長は約3.2倍に相当し、2015年以降の伸びが全体の原動力となっている。

営業利益の推移と洞察

営業利益は2005年2,424百万ドルから徐々に増加し、2011年には4,365百万ドルへ拡大した。2012年には3,464百万ドルへ減少した後、2013年4,940百万ドル程度、2014年4,194百万ドル、2015年4,668百万ドル、2016年には6,001百万ドルとピークを迎えた。その後2017年5,557百万ドル、2018年6,414百万ドルと回復を示した一方、2019年は4,998百万ドルへ再び低下している。売上高の大きな伸びと相まって、全体としては利益額は増加傾向を保つものの、期によって利益率の変動が顕著となっている。

当期純利益の推移と洞察

当期純利益は年ごとに大きく変動しており、2005年1,560百万ドル、2011年2,714百万ドルへ増加、2012年2,127百万ドル、2014年1,932百万ドルへ低下した。その後2015年に4,220百万ドルへ急増し、2016年4,173百万ドル、2017年4,078百万ドル、2018年5,024百万ドルと再び増加したが、2019年には3,982百万ドルへ低下している。純利益の水準は、2015年の急増後にやや不安定となっている。売上高の成長に対して、純利益の伸びは時期により相対的に強弱が生じ、一定水準を維持する局面と一時的なピークの後に低下する局面が交互に現れている。

総括的な洞察

全体として、売上高は長期的な成長トレンドを示す一方、営業利益と当期純利益には年次の変動が見られる。特に2015年の売上高の急増は純利益にも大きな影響を与え、一時的なピークを形成した。その後は、利益額は依然として高水準を維持する時期がある一方、利益率の変動と相まって2019年には再び低下傾向が露呈している。これらの動きは、売上規模の拡大に対するコスト構造の変化や、期中の要因による費用の変動が影響している可能性を示唆する。今後は、売上の成長とともに、費用管理と利益率の安定化が重要な課題として位置づけられる。

流動資産の推移

期間を通じて変動が見られ、2005年8月時点の8,317百万米ドルから2006年8月には9,705へ増加した。その後2007年は9,511へ微減、2008年と2009年には回復して12,049へ上昇、2010年は11,922へわずかに低下、2011年には12,322へ再度増加した。2012年は10,760へ低下、2013年-2014年には11,874-12,242と回復の動きを示した。2015年には19,657へ大幅に跳ね上がり、2016年には25,883へさらに拡大したが、2017年には19,753へ急減、2018年は17,846、2019年は18,700へ微増となった。

総資産の推移

総資産は2005年14,609から、2006年17,131、2007年19,314、2008年22,410、2009年25,142、2010年26,275、2011年27,454と緩やかに増加した。2012年には33,462、2013年35,481、2014年37,182と拡大を継続。2015年に68,782へ急増し、2016年には72,688と高水準を維持した。その後は2017年66,009へ減少、2018年68,124、2019年67,598と小幅な変動を繰り返している。

流動資産比率の推移

流動資産は総資産に対して比率が高水準から低下する局面と回復局面を繰り返している。2005年・2006年は約0.57、2007年-2011年は約0.45前後で推移。2012年には約0.32へ大きく低下し、2013年-2014年は約0.33前後。2015年には約0.29へ低下、2016年には約0.36へ回復。2017年は約0.30、2018年約0.26、2019年約0.28と、2010年代後半を通じて0.26〜0.36のレンジで推移している。

総資産に対する非流動資産の推移と洞察

非流動資産は2005-2014にかけて着実に増加しており、2015年に大幅増を記録した。2015年の非流動資産は約49,125百万米ドル、2016年は約46,805、2017年は約46,256、2018年は約50,278、2019年は約48,898で推移している。これにより、総資産の急増は主に非流動資産の大幅増が牽引しており、以降も高水準を維持しつつ、2016年以降は流動資産の影響も相まって総資産の変動幅に寄与していることが読み取れる。

流動負債（百万米ドル）

2005年の4481から2014年の8895へ着実に増加し、2015年には16557へ急増。その後も2016年17013、2017年18547、2018年21667、2019年25769と増加を続け、2014年比で約2.9倍に達している。期間を通じて増加ペースが加速しており、2019年時点で流動負債の規模は大幅に拡大している。

総負債（百万米ドル）

2005年・2006年のデータ欠損を前提として、2007年の879から2011年の2409まで緩やかに増加。2012年には5392へ急増し、2013年は5047、2014年は4510と再び低下。2015年には14383へ大幅に上昇し、2016年には19028とピーク近くまで増加する。その後は2017年12935へ低下し、2018年14397、2019年16836へ回復する。全体としては大きなボラタリティを伴い、2015年以降は高水準で推移する期間が長くなる。

株主資本（百万米ドル）

2005年の8890から2014年の20457まで安定的に増加。2015年には30861へ急増し、その後2016年29880、2017年27466、2018年26007、2019年23512と緩やかに減少している。2015年の急増後は水準が高止まりした後、以降は徐々に低下する傾向が継続している。

総括

期間を通じたキャッシュフローの動きは、営業活動によるキャッシュフローが最も安定して正の水準を維持し、投資活動によるキャッシュフローは継続的にマイナスで吸収を続ける。財務活動によるキャッシュフローは年度ごとに正負が大きく変動し、特定年度に大規模な資金流出・流入を伴う状況が見られる。総合的には、2016年に大幅な正のネットキャッシュフローを記録した後、2017年と2018年に大幅なマイナスとなり、2019年には再び小幅な正の黒字へ回復している。これらの推移は、営業キャッシュフローの強化が投資・財務の資本配分と組み合わさることで、短期間の liquidity が大きく変動する構造を示唆する。

営業活動によるキャッシュフローの傾向

営業活動によるキャッシュフローは2005年の1,371百万米ドルから、2018年には8,265百万米ドルへと顕著に増加する局面をみせ、2015年には5,664百万米ドル、2016年には7,847百万米ドル、2017年には7,251百万米ドルと堅調に推移した後、2018年にピークを更新した。その後2019年には5,594百万米ドルへ減少している。全体として、長期的には現金創出能力が強化される一方、年度間での変動性も高いことが確認できる。

投資活動によるキャッシュフローの傾向

投資活動によるキャッシュフローは一貫してマイナスで推移しており、資本支出や買収等の資本投資がキャッシュアウトとして継続的に計上されている。2005年の-434百万米ドルから始まり、2008年-2,818百万米ドル、2012年には-5,860百万米ドルへ拡大するなど、期間中に大きな範囲で振れ幅が生じている。2018年には-5,501百万米ドルと再び大きなマイナスとなり、総じて投資活動がキャッシュの大半を吸収している状態が長期間続いている。

財務活動によるキャッシュフローの傾向

財務活動によるキャッシュフローは年度ごとに正負が大きく変動する。2005年から2011年頃までは主にマイナスとなるケースが多いが、2012年には+1,170百万米ドル、2016年には+2,606百万米ドルと正の流入を示す局面がある。一方、2017年には-12,934百万米ドルと極端な資金流出を記録し、2018年も-5,295百万米ドル、2019年も-3,047百万米ドルと財務活動による資金供給が大幅に縮小または流出を招く状況が続いた。財務活動は資金の調達・返済・株主還元等の影響を強く受け、年度間の振れ幅が大きいことが窺える。

年度別の総合キャッシュフローの傾向

総合キャッシュフローは2005年・2006年には小幅黒字、2007年には赤字へ転じるが、その後2010年代前半は黒字・赤字が交錯した。特に2016年には総合キャッシュフローが約6,936百万米ドルの大幅な黒字に達し、営業キャッシュフローの大幅な増加と財務活動の正の寄与が重なったことが要因である。その後2017年には約-6,526百万米ドル、2018年には約-2,531百万米ドルと大幅なマイナスが発生し、2019年には約240百万米ドルの黒字へ回復している。これらの変動は、営業キャッシュフローの強化と投資・財務の資本配分の組み合わせに起因する、年度特有の資金構造の変化を反映している。

本データに基づく年次財務指標の傾向は、長期的なEPSの成長と、安定的な配当の拡充が特徴として読み取れる。基本EPSと希薄化後EPSは概ね同水準で推移しつつ、期間中には大きな変動が見られ、配当は年々着実に増加している。

1株当たり基本利益（EPS Basic, USD）

初期の1.53から2011年には2.97へ上昇し、その後2012年に2.43へ低下、2014年には約2.03へ更に下振れ、2015年に4.05へ急伸、2016年以降も3.85～5.07のレンジで推移する期間が続いた。2018年には5.07と最大水準を記録し、2019年には4.32へやや低下した。全体としては2005年の1.53から2019年の4.32へ、長期的には約2.8倍の成長を示しており、年平均成長率はおおむね7〜8%程度と推定される。期間内には年次の変動幅が比較的大きい局面があり、景気サイクルや事業要因の影響が反映されていることがうかがえる。

希薄化後1株当たり利益（Diluted EPS, USD）

基本EPSと同様の推移をたどるケースが多く、長期的には概ね同水準で推移している。2010年代前半には顕著な伸びを示し、2015年以降も高水準を維持した時期が見られる。年ごとの乖離は小幅であり、希薄化の影響は限定的であると解釈される。株式報酬等の影響を含む希薄化要因を反映している可能性はあるが、全体としては基本EPSと近似的な動きが多い。

1株当たり配当金（Dividend per Share, USD）

2005年0.22から2019年1.78へ、ほぼ連年で増加している。増加額は初期段階が小さく、2009年以降から年々大きくなる傾向が見られ、2010年代には一貫した増配ペースが確立された。年率ベースでの増加は高水準で、累積的な配当成長は約8年間で約8倍の伸びに相当する水準を示す。配当の安定的な増加は、キャッシュフローの安定性と株主還元方針を反映している可能性が高い。