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DuPont de Nemours Inc. (NYSE:DD)

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包括利益計算書 

包括利益とは、非所有者の源泉からの取引やその他のイベントや状況による、期間中の企業の資本(純資産)の変化です。これには、所有者による投資および所有者への分配に起因するものを除き、期間中の資本のすべての変動が含まれます。

DuPont de Nemours Inc.、連結包括利益計算書

百万米ドル

Microsoft Excel
12ヶ月終了 2019/12/31 2018/12/31 2017/12/31 2016/12/31 2015/12/31
手取り 600 3,999 1,592 4,404 7,783
投資の含み損益 67 (67) (46) (4) (94)
累積翻訳調整 (464) (1,743) 446 (644) (986)
年金およびその他の雇用後の福利厚生制度 (65) (626) 466 (620) 552
デリバティブ (58) 51 (16) 113 (122)
その他の包括利益(損失)(税引後) (520) (2,385) 850 (1,155) (650)
包括利益 80 1,614 2,442 3,249 7,133
非支配持分に帰属する包括利益(税引後) (112) (118) (174) (83) (65)
デュポンに帰属する包括利益(損失) (32) 1,496 2,268 3,166 7,068

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).


手取り
2015年から2017年にかけては、売上高に相当する手取り金額が顕著に減少しており、2015年の7783百万米ドルから2017年の1592百万米ドルまで低下している。それ以降は2018年の3999百万米ドル、2019年の600百万米ドルと回復の兆しを見せているが、2019年の値は当初の水準から大きく乖離しているため、収益力の変動や外部環境の変化に対する脆弱性を示唆している。
投資の含み損益
同期間において、投資の含み損益は2015年と2016年にマイナスとなる一方、2017年以降は一定の改善が見られる。特に2019年には67百万米ドルのプラスとなり、投資収益の改善や円滑な投資運用を反映している可能性がある。ただし、過去のマイナス局面が、資産運用のリスク性を示唆している。
累積翻訳調整
為替差損益に関連するこの項目は、2015年から2017年にかけてはマイナスを示し、絶対値が拡大している。特に2017年には446百万米ドルのプラスに転じ、その後2018年と2019年に再びマイナスとなり、為替レートや海外展開におけるリスク変動を反映していると考えられる。
年金およびその他の福利厚生制度
この項目では、2015年はプラス(552百万米ドル)であったが、その後2016年に大きくマイナス(-620百万米ドル)に転じ、2017年は回復し466百万米ドルとなった。2018年と2019年は再びマイナス圏に入り、福利厚生制度に関連する負債や費用の変動を反映している。これにより、人事関連の負担や制度設計の変化も財務に影響を与えていると推測される。
デリバティブ
デリバティブ取引に関する財務項目は、不安定な動きが観察される。2015年の-122百万米ドルと2016年の113百万米ドルの変動に加え、2018年と2019年においてもマイナスが見られ、これらの取引がリスクヘッジや投機に使われており、その評価益・損に応じて財務への影響が変動していることを示唆している。
その他の包括利益(税引後)
長期的には、負の値から正の値への切り替わりも見られたが、2018年と2019年に再び大きくマイナスに振れており、資産の再評価や為替差損益以外の包括利益要素の変動による影響が反映されている。特に2018年の-2385百万米ドルは、包括利益全体に著しいネガティブな影響を与えている。
包括利益
2015年には7133百万米ドルと高水準であった包括利益は、2019年には80百万米ドルへと減少し、全体としては縮小傾向にあることが示されている。これは、純利益および他の包括利益要素の動きによるものであり、企業の総合的なパフォーマンスに陰りが見えている可能性を示唆している。
非支配持分に帰属する包括利益(税引後)
この項目は、一貫してマイナス値で推移しており、支配株主に帰属しない部分の利益や損失を表している。2015年から2019年にかけて若干の変動はあるものの、全体としては負の値に留まり、子会社や非支配株主に関する損益の影響を示している。
デュポンに帰属する包括利益(損失)
当該指標は、2015年から2018年まではプラスで推移し、安定した利益貢献を示していたが、2019年にはマイナスに転じている。これは企業の総合的な損益状況の悪化を反映しているとともに、過去の利益に比べて新たなリスクや課題が浮上している可能性を示唆している。