損益計算書の構造
Kimberly-Clark Corp.、連結損益計算書の構成
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31).
- 売上高の割合には一貫性が見られる
- 2016年から2020年までの期間において、売上高に占める割合は全体として100％で推移しており、売上高の基準が変動していないことを示している。これは、比較対象の構成や基準が一定であることを前提とした分析である。
- 販売製品のコスト割合の変動とその影響
- 販売された製品のコストは、2016年から2020年にかけておおむね64%前後で推移し、2018年に一時的に69.72%へ増加している。コスト比率の増加は利益率の圧迫を示唆しており、競争環境や原材料価格の変動、製品の構成変化などの要因が考えられる。特に2018年にはコストの増加が顕著であり、その後やや改善傾向にあるが、依然として高水準を維持している。
- 粗利率の推移とその背景
- 粗利は36.54%から35.89%にわたりやや横ばいであるが、2018年には30.28%と大きく低下している。これはコスト上昇の影響によるものと考えられ、利益率の圧縮を反映している。2019年と2020年には再び30%台後半へ回復しつつあり、経営資源の調整や価格戦略の改善が影響している可能性がある。
- 販売管理費と営業利益の動向
- マーケティング、リサーチ、一般経費は売上高の約18%前後で推移し、一定の範囲内に収まっている。営業利益は2016年から2019年にかけて若干の減少を見せたが、2020年には16.95%へ回復している。2018年の営業利益の低下は粗利益の減少に起因しており、その後の回復基調はコスト管理や売上構成の改善によるものと推察される。
- 税引前利益と法人税の変動
- 税引前利益率は2016年の16.53%から2018年の9.81%まで低下し、2019年には14.36%、2020年には15.31%へ回復している。法人税引当金の割合は比較的安定しているが、利益の変動に応じて相対的に調整されている。これらの動きは、純利益への影響を通じて企業の収益性の一時的な変動を示している。
- 純利益の構成とその動向
- 株式持分控除前利益と持分会社の純利益の割合は、全体として安定しており、特に2019年以降は11-12%の範囲内に収まっている。一方、非支配持分に帰属する当期純利益は小幅なマイナスを示しており、子会社などの非支配株主持分の収益性の低迷を反映している可能性がある。企業全体の純利益は2016年と2017年に比べて2018年に低下したが、その後持ち直している。
- 当期純利益の総合的評価
- Kimberly-Clarkの純利益は、売上高に対する割合が11.9%から12.48%の範囲で推移し、堅調な実績を示している。2018年の落ち込みを除けば、収益性の安定傾向が見られる。2020年の数値は、コスト管理と収益構造の改善に支えられたものと推測される。