貸借対照表の構造:資産
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31).
- 現金および現金同等物
- 2019年から2023年にかけて、現金および現金同等物の総資産に占める割合は、2019年の1.55%から2020年の0.49%に大幅に減少した後、2021年には6.2%に急増し、2022年には9.59%まで上昇した。しかし2023年には6.33%に下落している。この傾向からは、短期的な流動性の変化や資金管理の調整が示唆され、2021年と2022年に流動性が大きく増加したものの、2023年にはやや縮小していると考えられる。
- 短期投資
- 短期投資の割合は2021年から2023年にかけて安定した傾向を示しており、2021年の6.5%、2022年の3.5%、2023年の5.56%と推移している。2020年のデータが欠落しているため正確な比較は難しいが、2022年に一時的に減少した後、2023年に再び増加している点が注目される。これにより、短期の投資活動が一定の範囲内で調整されていることが示唆される。
- 売掛金(貸倒引当金を除く)
- 売掛金の総資産に占める割合は、2019年の7.99%から2022年の14.99%にかけて増加し、その後2023年も13.51%とほぼ維持している。これは、売掛金の増加もしくは信用販売の拡大を反映している可能性があり、資産の流動性や収益獲得のためのクレジット販売の比率が高まっていることを示す。
- 在庫
- 在庫の割合は2019年の10.39%から2023年の10.84%へ微増している。大きな変動は見られず、比較的安定した水準を保っていることから、在庫管理や供給チェーンのバランスを慎重に維持していると考えられる。
- その他の流動資産
- 2019年には0.54%であったが、2020年に3.2%に上昇し、その後は1.3%(2022年)、1.13%(2023年)と推移している。2020年の増加は一時的な資産配分の変更を反映している可能性があるが、その後は比較的安定している。
- 流動資産
- 流動資産の割合は2019年の20.47%から2023年の37.37%まで増加し、2020年以降は一定の上昇傾向にある。これは、短期的な資産の比率を高めることで、資金流動性の向上や資金運用の改善を図った可能性があることを示唆している。
- 持分法適用投資
- この項目の割合はおおむね一定範囲内で推移しており、2019年の7%、2023年の7.28%となっている。このことから、持分法による投資活動は大きな変動なく管理されていると見られる。
- 有形固定資産、プラントおよび設備
- 総資産に占める割合は2019年の46.28%から2023年の40.83%に減少している。特に、2020年と2021年にわたり減少が続いていることは、設備投資や固定資産の縮小、または減損処理が進行した可能性を示す。一方、2023年には増加に転じていることから、再投資や設備の更新を行った可能性も考えられる。
- 好意
- 好意の割合は2019年の20.33%から2021年に9.67%、2022年には9.17%、2023年に9.59%と、ほぼ一定範囲内で推移している。これは、企業買収等による無形資産(好意)の評価や帳簿価額の変動が影響していると考えられるが、全体としては安定した状態を維持していると理解できる。
- オペレーティングリース使用権資産
- この項目は全期間を通じて1.35%から2.5%の範囲で推移し、2023年には1.43%となっている。リース取引の基準変更や長期リース契約の管理状況を反映している可能性があり、継続的な規模の調整を示すとみられる。
- 固定資産
- 総資産に占める割合は2019年の79.53%から2023年の62.63%に減少している。特に、有形固定資産の比率が高く、その割合が持ち分法適用投資や無形資産の増加とともに低下していることは、資産構成の変化を示している。固定資産の相対比率の減少は、資産の流動化や資本構成の変化を反映している可能性がある。