Marathon Petroleum Corp. (NYSE:MPC)

売上高およびその他の営業収益

期間を通じて売上高およびその他の営業収益は大きく変動する傾向を示す。2011年から2013年にかけては増加し、2014年から2016年にかけては水準が低下したが、2017年から2019年には再び回復して2019年には2011年以前の水準を上回る水準となった。その後、2020年にはCOVID-19の影響で著しく落ち込み、2021年には急速に回復、2022年には史上最高水準へ達した。2023年は再び減少したものの、2019年時点の水準を上回っている。年度別の成長率を概観すると、2012年+約4.6%、2013年+約21.8%、2014年-約2.3%、2015年-約26.4%、2016年-約12.1%、2017年+約18.0%、2018年+約29.2%、2019年+約28.4%、2020年-約43.7%、2021年+約72.0%、2022年+約48.0%、2023年-約16.4%となり、極端な変動が見て取れる。

営業利益(損失)

営業利益は概ね正の水準を維持する局面が多いが、2020年には大幅な赤字を記録した。2011年から2013年は小幅に増減、2016年には水準が低下して約2,378百万米ドルへ落ち込んだ後、2017年から2019年には回復基調を示した。2020年には-12,247百万米ドルと著しく赤字化したが、2021年には黒字へ転じ、2022年には水準を大きく引き上げて21,469百万米ドルへ達した。2023年は14,514百万米ドルと再び正の水準を維持するものの、2022年のピークには及ばなかった。

MPCに帰属する当期純利益(損失)

純利益は全体として正の水準で推移するケースが多いものの、2020年には-9,826百万米ドルの大幅赤字となった。2021年には黒字へ回復し、2022年には14,516百万米ドルへ達した後、2023年は9,681百万米ドルへ低下した。2020年の大幅赤字は、当期の他の指標と同様に需要減少・市場環境の急変に起因する大きな振れ幅を反映している。2021年以降は回復局面が続き、2022年には高い水準での黒字を確保した一方、2023年はやや鈍化している。

要約

期間を通じて流動資産と総資産の両方が増加傾向を示す一方、資産の構成比に大きな変動が見られる。2018年の総資産急増と2019年のピークを起点に、総資産は2020年以降はやや安定化したが高水準を維持している。流動資産は2017年以降急速に増加し、2020年には28,287百万米ドルへ達した後も高い水準を維持している。総資産に対する流動資産の比率は、2011年頃には約46%前後だったが、2018年には約19%へ低下し、その後2020年以降再び回復して2022年には約39%、2023年には約37%程度へと推移している。これらの動きは、非流動資産の大幅な拡大と縮小、ならびに現金等価物を含む流動資産の変動が、資産構成に大きく影響したことを示唆する。

流動資産の動向

初期期間は約12,001〜13,401百万米ドルの範囲で安定して推移していたが、2017年以降は増加ペースが加速。2018年には約18,023百万米ドル、2019年には約20,170百万米ドルへと着実に増加した。2020年には約28,287百万米ドルへ大幅に拡大した後、2021年には約30,496百万米ドル、2022年には約35,242百万米ドルと高水準を維持し、2023年には約32,131百万米ドルへ若干縮小した。全体として、流動資産は2020年以降の高水準を維持しつつ年次で変動している。

総資産の動向

総資産は2011-2016年に緩やかに増加していたが、2017年に約49,047百万米ドル、2018年に約92,940百万米ドルへ急増、2019年には約98,556百万米ドルへ達して過去最大水準となった。2020年には約85,158百万米ドルへ減少するものの、2021年以降は約85,373〜89,904百万米ドルの範囲で安定して推移している。2023年には約85,987百万米ドルへと若干減少している。非流動資産は2018-2019年にかけて大幅に増加した後、2020年以降はおおむね安定して54,000〜55,000百万米ドル程度で推移している。

資産構成の洞察

現金等価物を含む流動資産の水準は後期に高水準を維持しており、総資産の急増期と整合する。非流動資産は2018-2019にかけて著しく拡大した後、2020年に大幅に縮小し、2021-2023は概ね54,000〜55,000百万米ドルの範囲で安定している。総資産に対する流動資産の比率は、2011年には約46%、2014年には約37%、2018年には約19%へ低下したが、2020年以降は再び上昇して2022年には約39%、2023年には約37%へと回復している。これらのパターンは、資産構成の変化が長期的な資本投資方針や財務状況に影響を与え得ることを示唆する。

概要

本データは、流動負債と総負債（2つの負債指標として列が分かれている場合がある）、および株主資本総額の年次推移を2011年末から2023年末まで示している。全体として、負債水準は期間を通じて上昇圏に入り、特に2018年以降に大きな拡張が観察される。一方、株主資本総額は2018年に著しく高まった後、2020年以降に変動幅が大きく、2020年には大幅に低下する局面もみられる。これらの変動は、資本構成の大きな転換期を示唆する。

流動負債

期間初期は比較的狭い幅で推移するが、2015年頃から増加傾向が強まり、2017年の1万048千米ドル台から、2018年には約1万322千米ドルへ拡大、2019年には約1万6147千米ドルへさらに増加した。その後、2020年は約1万5663千米ドルと微減したものの、2021年以降は再び上昇に転じ、2022年には約2万20千米ドル、2023年には約2万150千米ドルと高水準で推移している。全体としては、2015年以降は年次での上昇圧力が継続し、2022年にピーク近い水準へ達したのち、2023年には若干の調整がみられる。

総負債（第一指標）

初期は約1万6240千米ドルから約1万5118千米ドルへ減少後、2013年には約1万7053千米ドル、2014年には約1万9070千米ドルへ増加。2015年には約2万3440千米ドルと急拡大し、その後も増減を繰り返しつつ、2017年には約2万7219千米ドルへ上昇。最大規模となった2018年には約4万7887千米ドル、2019年には約5万5449千米ドルへ急増し、2020年には約5万4938千米ドル、2021年は約5万1792千米ドルへ微減した後、2022年は約5万4817千米ドル、2023年は約5万4588千米ドルと、長期的には高水準で推移している。

備考として、同期間の別指標としての総負債（第二指標）は、2011年約3307千米ドルから2013年約3396千米ドルへ緩微増、2014年には約6637千米ドル、2015年には約11925千米ドルへ急増。2016年には約10572千米ドル、2017年には約12946千米ドルと上昇を継続し、2018年には約27524千米ドルへ急拡大、2019年には約28838千米ドル、2020年には約31584千米ドルへさらに増加。2021年以降は約25539千米ドル、2022年約26700千米ドル、2023年約27283千米ドルと、2020年ピーク後は緩やかな調整と安定化の動きがみられる。

株主資本総額

2011年には約9505千米ドル、2012年には約11694千米ドルへ増加。2013年には約10920千米ドル、2014年には約10751千米ドルと横ばい～微減を経て、2015年には約13237千米ドル、2016年には約13557千米ドル、2017年には約14033千米ドルへ緩やかに成長。ところが2018年には約35175千米ドルへ急激に上昇し、2019年には約33694千米ドルへ再び減少。2020年には約22199千米ドルへ大幅に落ち込み、その後2021年には約26206千米ドル、2022年には約27715千米ドルへ回復するも、2023年には約24404千米ドルへ再度低下している。

データの概要

対象期間は2011/12/31から2023/12/31までの年次データで、三つのキャッシュフロー項目（営業活動によるネットキャッシュ、投資活動によるネットキャッシュ、財務活動による(使用された)ネットキャッシュ）を百万米ドル単位で示している。空白値は欠損を意味する。

営業活動によるネットキャッシュの傾向

主な動向は、年ごとに大きく変動する一方で、2020年の落ち込みを挟み2021年以降に回復・拡大する局面が顕著である。主な年次は以下のとおり。2011年3,309、2012年4,492、2013年3,405、2014年3,110、2015年4,061、2016年3,986、2017年6,609、2018年6,158、2019年9,441、2020年0,807、2021年8,384、2022年16,319、2023年14,117。最大値は2022年の16,319であり、2019年の高水準を超える水準へと急回復している。2020年は新型コロナ禍の影響と原油市場の動揺により急落したが、その後は再び高水準へ回復している。

投資活動によるネットキャッシュの傾向

投資活動によるネットキャッシュは、2011年を除き概ねマイナス圏で推移する年が多い。主な動向としては、2011年1,295の正の値から以降は長期にわたりマイナスが続く。2014年から2019年にかけて大きなマイナスを記録し、2018年-7,670、2019年-6,261と資本支出等の資金消費が大きい年が多い。2020年-2,922、2021年-6,517と投資支出は依然高水準。2022年は+623と久しぶりの正の値を示したが、2023年には再び-3,095となり、投資活動による現金流出が再開している。

財務活動による(使用された)ネットキャッシュの傾向

財務活動は長期にわたりマイナス圏が支配的であるが、2014年には正の635、2018年には正の222を記録するなど、一定の年度で財務戦略の変更を示唆する局面がある。2011年-2013年にかけて大きなマイナス、2014年は正の値を記録する局面がある。その後も概ねマイナスが続くが、2021年-2023年は特に大きなマイナスとなり、-14,419、-13,647、-14,207と資金流出が顕著に増加している。これには配当・自社株買い・借入返済などの財務施策が強化された可能性が示唆される。

総括的な観察と示唆

2010年代後半は営業キャッシュフローの安定性がみられ、2020年の落ち込み後の回復が2021年以降の高水準で顕著となった。特に2022年は営業活動によるキャッシュ創出が大幅に拡大し、他項目の影響を相殺する場面が生じた。一方で投資活動による現金流出は長期的に高水準で推移し、2022年に一時的な正の値を示した後も2023年には再度マイナスへ転じている。財務活動による現金流出は2021年以降特に大きく、2021年-2023年は資金流出が顕著に増大している。総じて、営業キャッシュフローの強さが2022年のピークを支えた一方、投資・財務活動の大規模な資金支出が全期間を通じてキャッシュポジションに対して大きな影響を与えており、直近3年間は財務構造の最適化や資本配分の転換が進んだ可能性が窺える。

本データは、2011/12/31 から 2023/12/31 までの年次推移を示す。全体的には、2020年の大幅マイナスを挟みつつ、2021年以降に高水準へ回復・安定化する傾向が観察できる。配当は長期にわたり着実に拡大する一方で、EPS 指標には政界的なボラティリティが存在する点が特徴的である。

1株当たり基本利益

長期的には増減を繰り返しつつ上昇基調が見られる。2011年3.35、2012年4.97、2013年3.34、2014年4.42、2015年5.29と比較的高水準で推移した後、2016年は2.22へ低下。2017年に6.76へ回復するなど2017–2019年は再び高水準を維持する。2019年4.00前後で推移した後、2020年には-15.13と大幅マイナスに転じたが、2021年は15.34、2022年は28.31、2023年は23.73と急回復・高水準を維持している。基本EPSと希薄化後EPSはほぼ同水準で推移しており、希薄化の影響は限定的である。主な読み取り点は、2020年のショック後の速やかな回復と、2022年にかけてのピーク形成、2023年も高水準を維持している点である。2011年:3.35、2012年:4.97、2013年:3.34、2014年:4.42、2015年:5.29、2016年:2.22、2017年:6.76、2018年:5.36、2019年:4.00、2020年:-15.13、2021年:15.34、2022年:28.31、2023年:23.73

希薄化後1株当たり利益

基本EPSと同様の推移を示し、全体としては2020年のマイナスを挟んだ後の回復が顕著である。2011年3.34、2012年4.95、2013年3.32、2014年4.39、2015年5.26、2016年2.21、2017年6.70、2018年5.28、2019年3.97、2020年-15.13、2021年15.24、2022年28.12、2023年23.63と、基本EPSとの動きがほぼ同じで、希薄化後EPSの方が若干低い程度の差にとどまっている。これにより、希薄化の影響は実務上限定的と評価できる。2011年:3.34、2012年:4.95、2013年:3.32、2014年:4.39、2015年:5.26、2016年:2.21、2017年:6.70、2018年:5.28、2019年:3.97、2020年:-15.13、2021年:15.24、2022年:28.12、2023年:23.63

1株当たり配当金

配当は長期的に着実な上昇を示しており、2011年0.23から2023年3.08へ増加している。年次推移の要点は、2012年0.60、2013年0.77、2014年0.92、2015年1.14、2016年1.36、2017年1.52、2018年1.84、2019年2.12、2020年2.32、2021年2.32、2022年2.49、2023年3.08と、2020年から2021年は横ばいを挟みつつも、2022年以降は再び上昇基調に転じている点である。2020年と2021年の横ばいは、パンデミック期の政策安定化を反映している可能性があり、その後の配当の回復・拡大が示唆される。全期間を通じて、配当は増加ペースで推移していることが読み取れる。要点の数値は0.23、0.60、0.77、0.92、1.14、1.36、1.52、1.84、2.12、2.32、2.32、2.49、3.08である。