貸借対照表の構造:資産
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31).
- 現金および現金同等物
- 2019年から2021年にかけては、総資産に占める割合が比較的安定しており、2019年の5.61%、2020年に13.39%、2021年に12.31%に増加したものの、その後は2022年の7.48%、2023年の5.41%へと減少している。2020年にピークを迎えた後、次第に割合が縮小していることから、流動性の観点では一時的な増加を示した後、再び低下傾向にあることが読み取れる。
- 定期預金およびその他の投資
- この項目は、2019年と2020年にやや高い割合を示した後、2021年に4分の1程度まで減少している。2022年には一時的に2.29%に回復したものの、2023年にはほぼ消失していることから、投資活動のスタンスの変化や資産運用戦略の見直しの兆候と考えられる。
- 売掛金
- 割合は2019年から2023年まで比較的安定して推移し、1%前後で変動している。特に大きな増減は見られず、取引先との信用や回収状況は一定範囲内で推移していることを示唆している。
- 在庫
- 総資産に占める割合は、2019年から2023年にかけてわずかに増加しており、2023年には3%に達している。これは、在庫の積み増しや販売活動の変動を反映している可能性がある。
- 浸出パッドの備蓄と鉱石
- おおむね安定しているが、2023年には1.76%に減少しており、資源の枯渇や工程の効率化が要因として考えられる。全体の資産配分において重要な役割を果たしている。
- その他の債権
- 2020年と2021年に出現し、その後2022年と2023年にわずかに増加している。特に2023年の0.89%は、非流動性の債権の増加を示唆するものである。
- デリバティブ資産
- 2022年と2023年にかけて顕著に増加し、2023年には総資産の0.36%に達している。これはヘッジ目的のデリバティブ取引やリスク管理手法の拡大を示唆している可能性がある。
- その他の流動資産
- 一時期は比較的高い割合を示したが、2023年には0.76%へと低下している。流動性管理の合理化を図っている見込みがある。
- 流動資産
- 2020年に20.56%まで増加した後、2023年には13.53%に縮小している。総資産に占める割合の減少は、流動資産の圧縮や長期資産への比重シフトを反映している。
- 不動産、プラントおよび鉱山開発、ネット
- 2019年から2023年にかけて、割合が増加傾向を示し、2023年には67.67%に達している。これは資産構成の長期投資や資産の価値拡大に焦点を当てていることを示している。特に2020年の58.69%、2022年の62.56%から明らかに増加している点に注目できる。
- 投資
- 総資産の割合は安定しており、7.46%から8.52%の範囲で推移している。資産運用の一環として堅実に維持されていることが示唆される。
- 浸出パッドの備蓄と鉱石(長期資産の一部)
- 割合は2020年に4.12%、2022年に4.46%と高い値を示した後、2023年には3.49%に減少している。資源資産の蓄積に一定の変動があることを示しており、資源管理の効率化を反映している可能性がある。
- 繰延法人税資産
- 割合は全体として低く、0.45%から1.37%の範囲で推移している。税務上の資産を一定程度保持していることがわかる。
- 好意
- 割合は比較的安定しており、2019年の6.69%、2022年の5.12%、2023年の5.41%を示している。企業買収や資産取得に伴う無形資産の一部であると考えられる。
- デリバティブ資産(長期的部分)
- 2022年以降、0.51%から0.8%へと増加しており、リスクヘッジや財務戦略の側面での資産運用が進んでいることを示すと考えられる。
- その他の固定資産
- 全体的に安定して推移し、1.15%から1.69%の範囲で変動しているが、2023年には1.15%に低下している。資産の多様化や非主要固定資産の整理を反映している可能性がある。
- 固定資産
- 長期資産の大部分を占めており、2019年の84.31%、2023年の86.47%に増加している。資産の長期化と投資の重点化が進んでいることを示す。