選択した財務データ
2005年以降
損益計算書
Newmont Corp.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | セールス | ニューモントの株主に帰属する当期純利益(損失) |
|---|---|---|
| 2023/12/31 | 11,812) | (2,494) |
| 2022/12/31 | 11,915) | (429) |
| 2021/12/31 | 12,222) | 1,166) |
| 2020/12/31 | 11,497) | 2,829) |
| 2019/12/31 | 9,740) | 2,805) |
| 2018/12/31 | 7,253) | 341) |
| 2017/12/31 | 7,348) | (98) |
| 2016/12/31 | 6,711) | (627) |
| 2015/12/31 | 7,729) | 220) |
| 2014/12/31 | 7,292) | 508) |
| 2013/12/31 | 8,322) | (2,462) |
| 2012/12/31 | 9,868) | 1,809) |
| 2011/12/31 | 10,358) | 366) |
| 2010/12/31 | 9,540) | 2,277) |
| 2009/12/31 | 7,705) | 1,297) |
| 2008/12/31 | 6,199) | 853) |
| 2007/12/31 | 5,526) | (1,886) |
| 2006/12/31 | 4,987) | 791) |
| 2005/12/31 | 4,406) | 322) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 売上高の推移と傾向
- 2005年から2023年にかけて、売上高は全体として増加傾向を示している。2005年の4,406百万米ドルから2019年には1万1,497百万米ドルに達し、その後も堅調に推移し、2021年には1万1,222百万米ドルの最高値を記録した。ただし、2022年と2023年にはごくわずかに減少しており、市場環境の変動や事業規模の調整が影響している可能性がある。総じて、売上高は長期的には成長を続けていることが把握できる。
- 純利益の変動とパターン
- 純利益については、2005年には3億2200万米ドルの黒字を示したが、その後2007年に一時的な赤字（-18億8600万米ドル）を記録した。2008年以降、回復とともに純利益は増加し、2017年には一時的に過去最高の約2億8,000万米ドルに達した。しかし、2020年ごろから再び赤字へと転じ、2022年には約2,490万米ドルの損失となった。これらの変動は、金属価格の変動、操業コスト、及び世界的な経済情勢の影響が反映されていると考えられる。長期的には、大きな変動を伴いながらも、一定の収益基盤を維持していることが示唆される。
貸借対照表:資産
Newmont Corp.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2023/12/31 | 7,512) | 55,506) |
| 2022/12/31 | 6,515) | 38,482) |
| 2021/12/31 | 7,696) | 40,564) |
| 2020/12/31 | 8,505) | 41,369) |
| 2019/12/31 | 6,272) | 39,974) |
| 2018/12/31 | 5,277) | 20,715) |
| 2017/12/31 | 5,066) | 20,563) |
| 2016/12/31 | 4,677) | 21,031) |
| 2015/12/31 | 4,983) | 25,182) |
| 2014/12/31 | 5,439) | 24,916) |
| 2013/12/31 | 4,874) | 24,764) |
| 2012/12/31 | 5,945) | 29,650) |
| 2011/12/31 | 5,388) | 27,474) |
| 2010/12/31 | 7,253) | 25,663) |
| 2009/12/31 | 5,822) | 22,299) |
| 2008/12/31 | 2,361) | 15,839) |
| 2007/12/31 | 2,672) | 15,598) |
| 2006/12/31 | 2,642) | 15,601) |
| 2005/12/31 | 3,036) | 13,992) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の推移
- 2005年から2008年までの期間では、流動資産はおおむね安定しており、2005年の3036百万米ドルから2008年の2361百万米ドルへやや減少している。しかし、2009年から2010年にかけての期間では、流動資産が大きく増加し、2009年に5822百万米ドル、2010年に7253百万米ドルへと増加した。2011年以降は、流動資産は一旦減少し、2012年には4874百万米ドルとなるが、以降は再び増加傾向に転じ、2019年には7696百万米ドル、2020年には6515百万米ドルと減少したものの、2021年以降は再度増加し、2023年には7512百万米ドルに達している。
- 総資産の推移
- 総資産は2005年の13992百万米ドルから、2010年には25663百万米ドルと大幅に増加している。その後、一時的に減少した2012年（24764百万米ドル）、2013年（24916百万米ドル）、2014年（25182百万米ドル）を経て、2015年に21031百万米ドルと低下している。この低迷は2016年の20563百万米ドルまで続く。ところが、2017年には大きく回復し、39974百万米ドルに増加、その後も増減を繰り返しつつ、2019年には41369百万米ドルとピークを迎えた。2020年の総資産は一時的に減少したものの、その後徐々に回復し、2023年の時点で55506百万米ドルと、過去最高値に近い規模で維持されている。
- 全体的な傾向と分析
- これらのデータからは、2005年から2010年にかけて総資産および流動資産が総じて増加していることが読み取れる。2009年から2010年にかけて流動資産が大きく増加したことは、短期資金繰りの改善または現金準備の拡充を示唆している可能性がある。一方、2010年以降は総資産に関して一時的な減少局面が見られるが、2017年以降再び大きく拡大し、2023年には過去最高値に迫る規模となっている。このことは、事業規模の拡大や資産の積極的な増加が進められていることを示しつつ、一部の期間では資産規模の縮小や調整も行われている可能性がある。総じて、資産の成長は近年顕著であり、経営資源の拡充や長期的な事業戦略の一環として資産基盤の強化が進められていると解釈される。
貸借対照表:負債と株主資本
Newmont Corp.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 債務、ファイナンスリース、その他の融資債務 | ニューモントの株主資本 | |
|---|---|---|---|---|
| 2023/12/31 | 5,998) | 26,301) | 9,436) | 29,027) |
| 2022/12/31 | 2,926) | 18,949) | 6,132) | 19,354) |
| 2021/12/31 | 2,654) | 18,703) | 6,302) | 22,022) |
| 2020/12/31 | 3,369) | 17,490) | 6,702) | 23,008) |
| 2019/12/31 | 2,385) | 17,557) | 6,834) | 21,420) |
| 2018/12/31 | 1,787) | 9,203) | 4,261) | 10,502) |
| 2017/12/31 | 1,395) | 8,933) | 4,065) | 10,609) |
| 2016/12/31 | 1,750) | 9,157) | 4,615) | 10,721) |
| 2015/12/31 | 1,416) | 10,890) | 6,236) | 11,350) |
| 2014/12/31 | 2,198) | 11,827) | 6,646) | 10,274) |
| 2013/12/31 | 2,740) | 11,700) | 6,740) | 10,141) |
| 2012/12/31 | 3,141) | 12,702) | 6,298) | 13,773) |
| 2011/12/31 | 3,940) | 11,703) | 4,313) | 12,896) |
| 2010/12/31 | 2,747) | 9,947) | 4,441) | 13,345) |
| 2009/12/31 | 2,320) | 9,686) | 4,809) | 10,703) |
| 2008/12/31 | 1,596) | 7,367) | 3,542) | 7,102) |
| 2007/12/31 | 1,500) | 6,601) | 2,938) | 7,548) |
| 2006/12/31 | 1,739) | 5,166) | 1,911) | 9,337) |
| 2005/12/31 | 1,350) | 4,685) | 1,929) | 8,376) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 総負債の推移
- 2005年から2011年までは総負債が一貫して増加傾向にあるものの、2012年以降は変動が見られ、2016年に再び大きく増加している。特に2023年には、総負債が大幅に増加し、前年度比で約7割以上の増加となっている。これは新たな負債や資金調達活動の拡大を示唆している可能性がある。
- 流動負債の動向
- 流動負債は2005年の1350百万米ドルから2011年の3940百万米ドルまで増加、その後一時的に減少したものの、2023年には5998百万米ドルまで増加している。これにより、短期的な負債の増加と流動性管理の必要性を示唆している。
- 株主資本の変動
- 株主資本は2005年の8376百万米ドルから2017年のピークで約2万1020百万米ドルに達しており、その後2018年から2021年にかけてやや減少したものの、2023年には再び大きく増加している。この動向は、株価の上昇や利益の増加、資本構成の変化と関連している可能性がある。
- 負債と株主資本のバランス
- 総負債の増加は株主資本の増加と相関している部分も見られ、特に2023年の負債の増加が著しいことから、企業は積極的な資金調達を行っていると考えられる。これにより、資本構成の変化や財務レバレッジの調整が示唆される。
- その他の財務項目
- 債務、ファイナンスリース、その他の融資債務は2005年の1929百万米ドルから2023年の9436百万米ドルまで増加傾向にあり、特に2016年以降は大幅に増加している。これは企業の資金調達や運転資本管理においてリスクとコストの増加を示唆している。一方、資金調達の多様化や負債の最適化策の必要性が今後の課題となる可能性が高い。
キャッシュフロー計算書
Newmont Corp.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2023/12/31 | 2,754) | (1,002) | (1,603) |
| 2022/12/31 | 3,198) | (2,983) | (2,356) |
| 2021/12/31 | 4,266) | (1,868) | (2,958) |
| 2020/12/31 | 4,890) | 166) | (1,680) |
| 2019/12/31 | 2,876) | (1,226) | (2,777) |
| 2018/12/31 | 1,837) | (1,177) | (455) |
| 2017/12/31 | 2,350) | (961) | (864) |
| 2016/12/31 | 1,917) | (34) | (1,480) |
| 2015/12/31 | 2,157) | (2,041) | 296) |
| 2014/12/31 | 1,451) | (507) | (65) |
| 2013/12/31 | 1,561) | (1,313) | (212) |
| 2012/12/31 | 2,388) | (3,264) | 689) |
| 2011/12/31 | 3,591) | (5,067) | (854) |
| 2010/12/31 | 3,180) | (1,419) | (915) |
| 2009/12/31 | 2,914) | (2,781) | 2,572) |
| 2008/12/31 | 1,403) | (2,151) | 123) |
| 2007/12/31 | 525) | (2,467) | 465) |
| 2006/12/31 | 1,237) | (838) | (333) |
| 2005/12/31 | 1,253) | (977) | 38) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュの傾向
- 2005年から2010年まで、営業キャッシュフローは一貫して堅調に推移し、2010年にはピークを迎えている。特に2009年から2010年にかけて大きく増加し、その後2011年に一旦減少したものの、2012年以降は再び増加の傾向を示している。2020年から2022年にかけては、減少傾向が見られるものの、2020年には大きなピークを迎え、2021年にはやや減少したが、2022年に再び高水準となっている。これらの動きから、同期間にわたって営業活動によるキャッシュフローは全体として堅調に変動しており、財務活動や投資活動の影響を受けつつも一定の収益性を維持していることがうかがえる。
- 投資活動によるネットキャッシュの傾向
- 投資活動によるキャッシュフローは、2005年から2010年までマイナス（支出超過）であり続け、特に2008年から2010年にかけて著しいマイナス額を記録している。2011年以降は、マイナス額が減少しつつも依然として投資支出が継続されていることがわかるが、2016年には一時的にプラスに転じている。しかし、2018年から2022年にかけて再び大きな支出超過に戻り、特に2019年には大きなマイナスを記録した後、2020年にはマイナス幅が縮小し、2023年も支出が継続されている。これらの動きは、積極的な資本投資や資産の取得を行いつつも、支出が継続的に発生している状況を反映している。
- 財務活動によるネットキャッシュの傾向
- 財務活動によるキャッシュフローは、全体として不安定な動きを示している。2005年から2007年にはプラスも見られ、特に2007年には465百万米ドルのプラスとなっている。しかし、その後の2008年から2011年にかけては大きな変動が見られ、2010年には2,572百万米ドルの大きな流入を記録している一方で、2012年以降は一貫してマイナス圏にある。特に2019年から2023年にかけては、累積的にマイナスとなり、資金の流出が続いている。この動きは、借入金の返済や配当支払いなど、資金の流出を伴う財務戦略の変動を反映していると考えられる。
- 総合的な見解
- 総じて、営業キャッシュフローは良好な状態を維持しつつも、投資および財務活動においては積極的な資金支出や流出が顕著となっている。特に投資活動においては大規模な資産取得が継続されており、長期的な成長と資産の拡大を図っていることが示唆される。一方、財務活動では借入や返済、資金調達の動きが見られ、資本構造の調整や配当政策とも連動していると推察される。全体としては、資金流入と流出のバランスを取りながら、安定した営業基盤を維持しつつ、長期的な資本投資を行う戦略的な運用が窺える。
一株当たりのデータ
Newmont Corp.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2023/12/31 | -2.97 | -2.97 | 1.60 |
| 2022/12/31 | -0.54 | -0.54 | 2.20 |
| 2021/12/31 | 1.46 | 1.46 | 2.20 |
| 2020/12/31 | 3.52 | 3.51 | 1.04 |
| 2019/12/31 | 3.82 | 3.81 | 1.44 |
| 2018/12/31 | 0.64 | 0.64 | 0.56 |
| 2017/12/31 | -0.18 | -0.18 | 0.25 |
| 2016/12/31 | -1.18 | -1.18 | 0.13 |
| 2015/12/31 | 0.43 | 0.43 | 0.10 |
| 2014/12/31 | 1.02 | 1.02 | 0.23 |
| 2013/12/31 | -4.94 | -4.94 | 1.23 |
| 2012/12/31 | 3.65 | 3.63 | 1.40 |
| 2011/12/31 | 0.74 | 0.73 | 1.00 |
| 2010/12/31 | 4.63 | 4.55 | 0.50 |
| 2009/12/31 | 2.66 | 2.66 | 0.40 |
| 2008/12/31 | 1.88 | 1.87 | 0.40 |
| 2007/12/31 | -4.17 | -4.17 | 0.40 |
| 2006/12/31 | 1.76 | 1.75 | 0.40 |
| 2005/12/31 | 0.72 | 0.72 | 0.40 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 収益性の変動
- 一次利益指標である1株当たり基本利益と希薄化後利益は、2005年から2023年までの期間を通じて顕著な変動を示している。2007年と2012年、2013年の年には一時的にマイナスに転じており、2007年には大きなマイナスを記録していることから、収益の不安定性が観察される。一方、2010年代に入り、2017年から2019年にかけて一時的に正の利益が回復しているが、2020年以降は再びマイナスに傾いている。これらの動きは、世界経済や資源価格の変動、企業の経営状況に関連している可能性が示唆される。
- 配当金の動向
- 1株当たり配当金は2005年から2015年にかけて一定の増加傾向を示しており、特に2012年以降増加が顕著である。2012年以降は1.23米ドルからピークの2.2米ドルに到達し、2023年時点でも高水準を維持している。この動きは、企業が収益の安定化と株主還元を重視していることを反映していると考えられる。ただし、2014年には一時的に減少している点も留意が必要である。
- 企業の収益性と財務安定性
- 過去のデータから、収益性においては波動が見られるが、財務の安定性や株主へのリターン意識を示す配当金の増加傾向は一貫性を持っている。特に2010年代後半から2020年代にかけて、配当金の水準が高まりつつあることは、企業がキャッシュフローの向上や株主還元を優先させている兆候と捉えることができる。ともあれ、収益の不安定性とともに、長期的な財務戦略については注意深い評価が求められる。