貸借対照表の構造:資産
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-02-26), 10-K (報告日: 2021-02-27), 10-K (報告日: 2020-02-29), 10-K (報告日: 2019-03-02), 10-K (報告日: 2018-03-03), 10-K (報告日: 2017-02-25).
- 流動資産の割合の変動:
- 2017年から2022年にかけて、流動資産の割合は概ね増加傾向にあり、2020年に最低の49.11%を記録した後、2021年には56.06%に上昇した。その後2022年には46.06%に減少したことから、流動性の変動が見られるが、全体として流動資産の比率は高めに維持されている。
- 商品在庫の割合:
- 2017年の42.44%から2020年の26.88%まで大きく減少し、その後2022年には33.63%に増加している。この推移は、在庫の水準調整または販売戦略の見直しの可能性を示唆している。
- 現金および現金同等物の割合:
- 2020年以降、現金・現金同等物の比率は増加傾向にあり、2021年には最大の20.95%を記録したが、その後2022年には8.57%に減少した。こうした変動は、流動性管理の戦略的調整を反映している可能性がある。
- 長期投資証券および固定資産の割合:
- 長期投資証券の割合は常に低水準で推移し、2022年は0.37%、一方固定資産は2022年に53.94%と高水準に達している。特に有形固定資産の比率増加は、資産の実物資産への投資が強まったことを示唆している。
- 流動性と固定資産のバランス:
- 総資産の中で流動資産と固定資産の比率は逆の傾向を示し、2022年には固定資産が過半を占めている。一方、流動資産の比率は変動するものの、全体として固定資産の比重が高まる傾向が続いている。
- その他の資産と有形固定資産:
- その他の資産の割合は全体的に減少しており、2022年には3.08%となっている。一方、有形固定資産は2022年に20.02%となり、固定資産の主な項目として重要性が高まっていることが確認される。
- 総合的な資産構成の変化:
- 2022年において、総資産の53.94%を占める固定資産の比率の増加と、流動資産の比率の低下は、資産構成がより実物資産重視に変化していることを示している。これにより、長期的な資産基盤の強化や投資戦略の見直しが進められた可能性がある。