Charter Communications Inc. (NASDAQ:CHTR)

総括的な傾向

2010/12/31 から 2015/12/31 まで収益は緩やかに増加し、2016/12/31 以降は急激な成長が始まった。営業利益も同様に拡大しており、2020年代には高い利益率へと改善している。株主帰属純利益は長期にわたる赤字を経て 2016 年に黒字化を達成し、2017 年には大幅な黒字を記録した後、2018 年には再度低水準に落ち込む局面があったが、2020年代には黒字の安定化と増加が見られる。

収益の推移

収益は 2010/12/31 から 2015/12/31 まで穏やかに成長。2016/12/31 に大幅な伸長を示し、2017/12/31 にはさらに増加。2018/12/31 以降も増収を続け、2024/12/31 には約 55,085 百万米ドルへ拡大している。2016–2017 年の成長は特に顕著で、その後も年次ベースでの成長は継続するが、成長率には年次差がある。

営業利益の推移

営業利益は収益の増加を追随して大幅に拡大。2010/12/31 から 2015/12/31 までは相対的に安定的な水準を維持した後、2016/12/31 には大きく跳ね上がり、以降は高水準で推移。2017 年は収益規模に対して相対的に低いマージンとなるが、2018 年以降はマージンが改善。2020 年以降は特に高いマージンへと改善し、2024 年時点で約 23.8% に達している。

株主帰属純利益の推移

2010/12/31 から 2015/12/31 には連続した赤字が観察される。2016 年に黒字化を達成し、2017 年には大幅な黒字を記録する。その後 2018 年には再び低水準となるが、2020 年以降は黒字が回復・拡大し、2022 年には高水準を維持。2023 年にはやや減少するものの、2024 年には再度増加している。

洞察と示唆

長期的には収益規模の拡大とともに営業利益率が着実に改善しており、2020年代には純利益の安定化と高水準の営業マージンが観察される。純利益は初期の赤字期を経て大きく黒字化する期間があり、その後は再び変動を伴いながらも、売上成長と利益性の改善が同時進的に進んでいる。全体として、売上の拡大が利益構造の改善を伴って推移している点が特徴的である。

流動資産

単位は百万米ドル。2010/12/31から2014/12/31の間は約326–371の範囲で推移し、比較的安定した水準を示している。2015/12/31には約345となり小幅な変動が続く。2016/12/31に急激な拡大がみられ、約3,300へ跳ね上がった後、2017年は約2,555、2018年約2,730と再調整の動きを見せる。2019/12/31には約6,471へ再び大幅に増加し、その後2020/12/31には約3,906、2021/12/31には約3,566と再度低下する。その後、2022/12/31約4,017、2023/12/31約4,132、2024/12/31約4,233へ緩やかに増加している。大きな変動の背景には、短期資産の構成や資金循環の変化、特定の年度のキャッシュポジションの変動が影響している可能性がある。

総資産

単位は百万米ドル。2010/12/31から2012/12/31は約15,707–15,599の範囲で平準化して推移、2013/12/31には約17,295、2014/12/31には約24,550と増加の速さが顕著になる。2015/12/31には約39,316へ大幅拡大し、2016/12/31には約149,067へ飛躍的に増加する。以降は2017/12/31約146,623、2018/12/31約146,130、2019/12/31約148,188と高水準を維持するが、2020/12/31約144,206、2021/12/31約142,491とやや低下する。2022/12/31約144,523、2023/12/31約147,193、2024/12/31約150,020と再び緩やかに増加している。2015年以降の急増は、企業結合や資産構成の大規模な変化に起因すると推察され、2016年を境に高位水準での安定化が見られる。

分析の対象と期間

以下の指標は、2010/12/31〜2024/12/31の年次データ（単位：百万米ドル）を対象とする。流動負債、長期債務（経常部分を含む）、株主資本総額（赤字）の3項目を検討する。

流動負債の動向

初期は緩やかに増加。2010年約1,049 → 2015年約1,972と上昇した後、2016年には約9,572へ急増し、以降は約10,000〜12,000の水準で推移する。2020年には一時約9,875へ低下したが、2021年には約12,458、2022年約12,065、2023年約13,214、2024年約13,486へ再び上昇しており、短期負債の水準は高いボラティリティを維持している。

長期債務の動向

総額は2010年約12,306、2013年約14,181、2014年約21,023、2015年約35,723へと急速に増加。2016年には約61,747へ急増し、その後も2017年約70,231、2018年約72,827、2019年約79,078、2020年約82,752、2021年約91,561、2022年約97,603、2023年約97,777と高水準を維持。2024年には約95,005となり、長期債務はほぼ100,000百万円台に近い規模で推移している。2014–2016の急増が財務構造の主な推進力となっており、以降は高水準を保ちながらも微小な変動に留まっている。

株主資本総額（赤字）の動向

2010–2014は正味資本が小規模に推移し、2015年には約-46百万ドルの赤字となる。2016年には約40,139百万ドルへ急拡大した後、2017年約39,084、2018年約36,285、2019年約31,445、2020年約23,805、2021年約14,050、2022年約9,119、2023年約11,086、2024年約15,587と推移する。2016年に顕著な資本再構築が発生した可能性を示唆する大幅な正味資本の転換が見られ、以降は規模が縮小する局面が続く一方、2023–2024年には回復の兆しが見られる。

財務構造の総括的所見

長期債務は期間を通じて着実に膨張しており、特に2014–2016年の急増が財務レバレッジの大きな要因となっている。流動負債は2016年に大幅に跳ね上がった後、2020年の一時的な低下を経て再び上昇している。株主資本は2016年に大幅に改善され高水準を維持したが、2020年代には再び縮小の局面が見られ、2022年には資本の不足感が生じている。長期債務の絶対額が高水準にある一方で株主資本の規模が相対的に小さい期間があり、財務レバレッジの変動が顕著である。2021–2022年には長期債務に対する株主資本の比率が極端に高まり、2024年には再び緩和の兆しを示しつつも高水準にとどまっている。

本データは、年度末日を基準とする3項目のキャッシュフローを、百万米ドル単位で示すものである。各年度の値を通じて、オペレーティング活動、投資活動、財務活動のキャッシュフローの推移と、その組み合わせによる年次の純キャッシュフローの動向を客観的に把握する。以下に傾向と主要な変化を整理する。

オペレーティング活動によるネットキャッシュフロー

数値は2010年に1,911で推移し、2011年は1,737、2012年は1,876、2013年は2,158、2014年は2,359、2015年は2,359と、比較的安定的な水準を維持した。2016年に大きく跳ね上がり8,041、以降は2017年11,954、2018年11,767、2019年11,748と高水準を維持。2020年14,562、2021年16,239とさらに高水準に達し、2022年14,925、2023年14,433、2024年14,430と、16,000台のピークを超える水準は維持されつつ、若干の調整を見せている。

投資活動によるネットキャッシュフロー

常にマイナスとなっており、2010年の-1,170、2011年-1,367、2012年-1,737、2013年-2,443、2014年-9,304、2015年-17,032と急速に悪化した後、2016年-11,290、2017年-8,098、2018年-9,736、2019年-7,331、2020年-8,157、2021年-7,754、2022年-9,114、2023年-11,127、2024年-10,654と、長期にわたり高水準の投資支出が継続している。2014年および2015年に特に大規模な投資活動が確認され、その後も資本的支出や買収等の現金流出が全体を通じて顕著である。

財務活動によるネットキャッシュフロー

初期はマイナス寄りの動きが続くが、2013年には小幅ながらプラスに転じ、2014年には6,927、2015年には14,675と正味の資金供給が顕著になる。その後2016年は4,779のプラスとなる一方、2017年には-4,770と再びマイナスに転じ、2018年-1,887、2019年-1,633と小幅なマイナスが続く。2020年には-8,953、2021年には-8,885と大幅にマイナスが拡大し、2022年-5,767、2023年-3,242、2024年-3,979と、その後もマイナス幅が継続している。これらは、資金調達の増加期から、以降は資金返済や配当等の支出が上回る局面が継続していることを示唆している可能性がある。

年次の総キャッシュフローの概況（3項目の合計）

三項目の合計は年度ごとに相殺的な動きを示すことが多く、代表的な値として2010年-722、2011年-3、2012年+5、2013年+14、2014年-18、2015年+2、2016年+1,530、2017年-914、2018年+144、2019年+2,784、2020年-2,548、2021年-400、2022年+44、2023年+64、2024年-203と表示される。長期的にはオペレーティング活動による高水準のキャッシュフローが投資・財務の支出と相殺され、年度間での純現金の動きは比較的安定的な範囲に収まるケースが多い傾向にある。

結論として、オペレーティング活動は長期的に高水準を維持する一方、投資活動は継続的に大規模な現金支出を伴う。財務活動は期間により正味の資金供給と資金返済の局面を行き来しており、総キャッシュフローは年度ごとに相殺的な動きを見せつつ、全体としては大幅な変動を伴わず比較的安定した推移となっている。これらの傾向は、持続的な事業現金創出力と積極的な投資戦略の組み合わせによって、資金構造が年度間で一定の安定性を保つことを示唆する。

1株当たり基本利益

期間前半では継続的に赤字が続き、2010/12/31から2015/12/31までの各年は-2.09、-3.39、-3.05、-1.65、-1.7、-2.43と推移している。2016/12/31に大幅な反転を見せ、17.05へ急上昇、2017/12/31には38.55まで拡大して急激な利益化が顕著となる。その後2018/12/31には5.29へ落ち着くが、2019/12/31の7.6、2020/12/31の15.85、2021/12/31の25.34、2022/12/31の31.3と上昇を続け、2023/12/31の30.54、2024/12/31の35.53へと高水準を維持している。 全体として、2016年以降の黒字化と持続的な成長が顕著で、2017年のピーク以後の年次変動はあるものの、2024年には2010年代初頭の水準を大きく上回る水準となっている。基本EPSと希薄化後EPSの差は2016年以降ほぼ安定して小さく、希薄化の影響は相対的に限定的と読み取れる。

希薄化後1株当たり利益

前述の基本EPSと同様の推移を示すが、各年の値は基本EPSより若干低い傾向がある。2016/12/31は15.94、2017/12/31は34.09、2018/12/31は5.22、2019/12/31は7.45、2020/12/31は15.4、2021/12/31は24.47、2022/12/31は30.74、2023/12/31は29.99、2024/12/31は34.97となっている。基本EPSとの距離は2017年に最大の約4.46ポイントとなるが、他の年は概ね0.5～1.0ポイント程度で推移しており、長期的には希薄化の影響は小幅にとどまっている。全体として、希薄化後EPSも2016年以降の回復・成長局面を追随する形で推移している。

1株当たり配当金

データはすべて欠損（空欄）であり、配当額や配当性向の評価には利用できない。追加データの提供を待つ必要がある。