損益計算書の構造
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-04-30), 10-K (報告日: 2025-01-31), 10-Q (報告日: 2024-10-31), 10-Q (報告日: 2024-07-31), 10-Q (報告日: 2024-04-30), 10-K (報告日: 2024-01-31), 10-Q (報告日: 2023-10-31), 10-Q (報告日: 2023-07-31), 10-Q (報告日: 2023-04-30), 10-K (報告日: 2023-01-31), 10-Q (報告日: 2022-10-31), 10-Q (報告日: 2022-07-31), 10-Q (報告日: 2022-04-30), 10-K (報告日: 2022-01-31), 10-Q (報告日: 2021-10-31), 10-Q (報告日: 2021-07-31), 10-Q (報告日: 2021-04-30), 10-K (報告日: 2021-01-31), 10-Q (報告日: 2020-10-31), 10-Q (報告日: 2020-07-31), 10-Q (報告日: 2020-04-30), 10-K (報告日: 2020-01-31), 10-Q (報告日: 2019-10-31), 10-Q (報告日: 2019-07-31), 10-Q (報告日: 2019-04-30).
- 売上高の構成と推移
- 予約による収益は、全期間を通じて収益に占める割合が高く、特に2019年4月期の89.5%から2025年4月期の約95.3%まで持続的に増加している。これに対し、プロフェッショナルサービスの割合は、概ね一定範囲内で推移し、全期間を通じて比較的小さな変動を示している。
- 売上構成の変化と収益認識の傾向
- 予約収益の比率が増加傾向にあることは、同社がサブスクリプションモデルの比重を高めていることを示唆しており、長期的な収益安定化への取り組みと解釈できる。一方で、総収益に対する予約のネガティブ比率の増加(例:-24.66%から-21.97%)は、収益認識に関して早期の収益が多いケースや、既存顧客からの更新・拡張が堅調である状況を反映している可能性がある。
- コスト構造と利益性の動向
- 収益コストは、大部分の期間で減少傾向を示しており、特に2020年以降においては収益に対して比較的低い割合で推移している。粗利率は70%以上を維持し、2019年4月以降は比較的安定した水準で推移。これにより、収益性の改善と効率的なコスト管理が進んでいると考えられる。
- 営業費用の分野別動向
- 販売・マーケティング費用の比率は、2019年から2024年にかけて大きく変動しながらも、概ね30%台後半から40%台前半で推移し、積極的な市場拡大を図っていることが示唆される。研究開発費は約24%から30%の範囲内で推移し、技術投資の継続性を反映している。一方、一般管理費は比較的安定しており、コストコントロールも行われている。
- 営業利益と純利益の推移
- 営業利益は2019年4月以降、当初は大きくマイナスとなる期間も見られるが、2020年以降は黒字化に近づきつつある。特に2023年以降は純利益がプラス圏に浮上し、業績の改善が進んでいることが示唆される。この利益改善は、売上拡大とともにコスト管理の効果も寄与しており、収益性の向上を示している。
- 財務に関わるその他の要素
- 利息やその他の収入は比較的小幅な変動を見せ、企業の資金コストやその他収益源の安定性を示している。法人税負担は、利益の増加とともに変動しつつも、2024年以降は黒字化に伴う税負担の軽減が見られる。最終的には、当期純利益がポジティブに転じる傾向が続いており、経営の収益性向上が進展していると評価できる。