貸借対照表の構造:資産
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31).
- 流動資産の割合と変動
- 2019年から2023年にかけて、流動資産の割合はおおむね40%台後半から44%台に維持されており、比較的安定した範囲内で推移している。特に2022年には45.95%と一時的に上昇しているが、その後再び44.72%へと戻っている。これにより、流動性の確保に一定の安定性が伺える。
- 現金および現金同等物の割合
- 現金および現金同等物は全体の約17%から19.5%の範囲で変動しており、2019年から2023年の期間において、現金ポジションの比率は比較的一定であることが示されている。特に2021年の19.57%が最高値であるが、それ以外は概ね17%前後で推移している。
- 有価証券の変動と傾向
- 有価証券の総資産に占める割合は、2019年の10.8%から2023年の1.5%に大きく減少している。この減少は、短期投資から資産配分の変更や資金の流動性向上を意図した可能性を示唆している。一時的に2020年に7.32%まで低下しているが、2022年には13.29%に増加した後、再び低下に転じている。
- 売掛金と政府補助金の変動
- 売掛金の比率は2019年から2023年まで4%台を維持し、一定した傾向にある。一方、政府補助金受取金は2023年のみの情報で6.37%を占めており、補助金の獲得または支援の枠組みの変化を示唆している。全体として、売掛金と政府補助金は協調して資産の流動性を支える役割を果たしている。
- 有形固定資産とその他の資産の増加
- 有形固定資産の割合は2019年の29.02%から2023年の42.42%に増加しており、資産構成の変化に伴い、固定資産の比率が高まっていることが示されている。これにより、固定資産の投資拡大や設備強化が進んでいる可能性が高い。一方、その他の資産の割合は2019年の15.17%から2023年の4.45%へと減少しており、資産構成の集中化や資産の流動化が進行していると考えられる。
- 純資産の動向と資産構成の変化
- 特に特定の項目(例:プロジェクト資産や制限付き現金同等物)の割合が顕著に減少または消失していることから、資産の合理化や資産ポートフォリオの見直しが示唆される。また、有形固定資産の比率の増加により、会社の資産構成はより有形資産重視へとシフトしていることが分かる。総じて、資産の質と構成が長期的な資金投資や事業拡大に適応した形に変化していると解釈できる。