損益計算書の構造
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Moderna Inc.、連結損益計算書の構成(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 売上高の傾向と構造
- データ期間を通じて、純製品売上高の割合は100%で一定に保たれていることから、売上の中心が純製品にあることが示されている。売上原価の割合は、2020年3月期以降に一時的な増加や負の値を示しながらも、長期的には比較的安定して推移している。一方、売上総利益率は、2020年・2021年の一時的な低下を経て、2022年以降には回復基調にあるが、2022年12月期には著しいマイナスを記録し、損失の拡大を示している。
- 利益構造の変遷
- 営業利益は、2019年から2021年にかけて好調な推移が見られたが、2022年から2023年にかけて極端な変動とともに大幅な損失を計上している。2024年以降は損失の規模は縮小傾向にあるが、依然としてマイナスが続いている。純利益も同様に、大きなマイナスを記録し、損失の規模が拡大と縮小を繰り返していることが伺える。特に2022年12月期の純損失は大きく、企業の収益性が大きく悪化していることを示している。
- 費用および収益の動き
- 研究開発費は、2022年と2023年に大規模な支出があり、企業の研究投資が積極的に行われていることが窺えるが、同時に収益の伸びが追随していないため、利益圧迫要因となっている。販売・一般管理費用も2022年・2023年にかけて増加し、利益に対する負担が増している。その他の収益は、2022年に著しい増加を示しており、特殊要因も影響していると考えられる。
- 収益性と財務状況の総括
- 全体として、2020年頃から2023年にかけて、売上高に対する利益率は大きく悪化しており、特に2022年以降は赤字幅が拡大している。研究開発や販売管理費の増加が収益性の低下に寄与している一方で、2023年の純利益は若干の改善兆しを見せているが、依然として損失が継続している。こうした状況は、企業の研究開発投資や新規製品投入に伴う一時的なコスト増加と、収益性の回復に向けた取り組みが必要であることを示唆している。
- その他のポイント
- 受取利息の増加は、資産運用や財務体質の改善の兆候を示す可能性がある。一方、税引前利益や純利益においても、2022年以降の変動が激しいが、2024年にかけて安定化の兆しも見えている。一時的に負の値を示した年度もあるものの、全体として、企業は研究投資と経営効率の改善を模索している段階であると考えられる。