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レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2026-03-31), 10-K (報告日: 2025-12-31), 10-Q (報告日: 2025-09-30), 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31).
売上原価率は概ね20%から23%の間で推移しており、製品売上総利益率は平均して70%後半から80%程度の高い水準を維持している。ただし、2021年12月期には売上原価率が36.69%まで上昇し、売上総利益率が63.31%まで低下する局面が見られた。また、2023年12月期にも売上原価率が29.56%へと上昇しており、周期的なコスト増加の影響が確認できる。
- 営業費用と収益性の傾向
- 研究開発費は製品売上比で15%から23%の範囲で推移しており、継続的な投資が行われている。販売費及び一般管理費は16%から28%の間で変動しており、特に四半期末に上昇する傾向がある。これらの営業費用は概ね一定の範囲内に収まっているが、特定の期間において利益を圧迫する要因となっている。
- 非経常的な費用の影響
- インプロセス研究開発費の取得および障害(減損)が、営業利益および当期純利益に極めて大きな影響を与えている。特に2024年3月期には、インプロセス研究開発費の取得に製品売上の62.15%に相当する多額の費用が計上され、その結果、営業利益率が-65.02%、当期純利益率が-62.74%という大幅な赤字を記録した。また、2022年3月期(-41.32%)や2024年6月期(-36.56%)に見られるインプロセス研究開発の障害による損失も、収益性の変動要因となっている。
- 最終的な利益水準
- 前述の非経常的な巨額費用が発生した期間を除けば、当期純利益率は概ね15%から40%の間で推移しており、高い収益性を維持している。2025年6月期には当期純利益率が41.55%まで上昇するなど、基幹事業における利益創出能力は堅調に推移している。
総じて、製品売上の高い粗利益率に支えられた安定的な収益構造を有しているが、研究開発段階の資産取得や減損処理といった戦略的投資に伴う費用が、四半期ごとの最終損益に極端な変動をもたらす傾向にある。