損益計算書
四半期データ
損益計算書は、一定期間にわたる企業の事業活動の財務結果に関する情報を示しています。損益計算書は、会社が期間中にどれだけの収益を生み出したか、そしてその収益を生み出すことに関連してどのような費用がかかったかを伝えます。
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-03-31), 10-Q (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-K (報告日: 2024-03-31), 10-Q (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-K (報告日: 2023-03-31), 10-Q (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-K (報告日: 2022-03-31), 10-Q (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-K (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-K (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30).
- 売上高(純収益)
- 2019年6月期以降、売上高はおおむね増加傾向にあります。特に、2022年以降の四半期では100万ドルを超える規模で推移しており、2023年度には約1,353万ドルに達しています。これにより、同社の収益拡大が継続していると評価できます。ただし、2022年3月期には一時的に増加のペースが鈍化した時期も見られ、その後は堅調な伸びを維持しています。
- 営業利益
- 営業利益は2019年3月期以降、変動が大きく、2020年以降も変動を続けています。特に2023年度には大きな損失を記録し、最も低い四半期では約3,769万ドルの損失となっています。これは、売上高に対して販売・マーケティングや研究開発、運営費の増加が影響していると考えられます。総じて、収益が増加している一方でコストも増大し、利益率の圧迫要因となっている可能性があります。
- 純利益
- 純利益については、2019年から2021年まで一定の黒字を維持していたものの、2022年以降は著しく悪化しています。特に2024年以降の四半期には、損失額が大きく拡大し、最大で約3,725万ドルの損失を記録しています。この傾向は、のれんの減損や事業再編費用の増加、運営費の高騰が要因と推察されます。全体として、収益増に対してコスト増が勝り、純利益の圧迫と損失の拡大が顕著です。
- 売上総利益(粗利)
- 粗利はおおむね増加傾向にあります。特に2022年12月期以降、四半期毎に600万ドルから800万ドルの間で推移しており、売上の拡大に伴い利益も増加しています。一方で、2023年度には一時的に減少する局面も見られるが、2024年には再び増加基調に転じています。コスト管理の改善が今後の利益拡大に寄与する可能性があります。
- コスト側指標(販売・研究開発・管理費用)
- 各種運営費および研究開発費は、2020年以降急増しており、特に2024年には大幅な高水準にあります。販売とマーケティング費用は特に高騰しており、2024年には約4,633万ドルに達しています。これらの増加は、新規コンテンツ開発やマーケティング活動の拡大を反映していると考えられますが、収益増加に対してコストの上昇が利益率を圧迫していることが示唆されます。
- 減価償却と償却、のれんの減損
- 減価償却および償却費用は、おおむね増加傾向にあります。特に、2024年に入ってからは約878万ドルと高水準にあり、資産償却の増加が利益圧縮要因となっています。また、のれんの減損損失も大幅に増加しており、2024年には約2,177万ドルの損失を計上しています。これらの損失は、資産の収益性に悪影響を及ぼしています。
- その他の要因
- 事業再編費用や公正価値調整による利益・損失も、2024年には大きな数値となっており、これが純利益の大幅な悪化に寄与しています。また、税引前利益も2022年以降大きく落ち込み、最終的な純利益の損失拡大を促しています。総じて、コスト高と資産の減損または再編に伴う一時的な費用が、継続的な利益圧迫要因となっています。