貸借対照表の構造:資産
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-03-31).
- 現金および現金同等物
- 2020年から2022年までの間に割合の変動は見られるものの、いずれも比較的安定した水準にあり、その後2023年以降は著しい減少が見られる。一方、2024年と2025年には再び増加傾向を示しており、流動性のバランスに変動があることが示唆される。
- 短期投資
- 2020年から2022年までには割合が増加した後、2023年に大きく減少し、その後はほぼ最低水準で推移している。これにより、短期資金運用の方針が大きく変化した可能性が考えられる。
- 制限付き現金および現金同等物
- 全期間を通じて割合は減少傾向にあり、2024年には非常に低い水準にまで縮小している。これにより、制限付き現金の比率が減少し、流動性の改善や資金管理の方針転換が反映されている可能性がある。
- 売掛金(引当金控除後)
- 割合は2020年から2022年まで安定した後、2023年以降は増加に転じている。これは売掛金の増加または回収効率の改善を示唆している可能性がある。
- ソフトウェア開発コストとライセンス
- 2020年から2022年にかけて割合が増加し、その後2023年にやや減少するも、2024年以降は再び上昇している。これはソフトウェア関連の投資が継続的に拡大していることを示している。
- 契約資産
- 2022年に導入され、その後の2023年、2024年および2025年に割合が増加している。契約資産の増加は、新規契約や長期的な収益認識の拡大を示している可能性がある。
- 前払い費用およびその他の資産
- 2020年から2022年まで減少し続けた後、2023年に増加に転じ、2024年から再び上昇している。資金前払いや前払費用の増加傾向が見られる。
- 流動資産
- 2020年から2022年まで比率が減少し、2023年に大幅に縮小している。その後、2024年と2025年にかけて回復傾向を示しており、流動性の変動があることが伺える。
- 固定資産(純額)
- 2020年から2022年まで割合は安定しているが、2023年以降は顕著に増加しており、2024年と2025年にはそれに拍車がかかっている。資産構成の変化や投資拡大の可能性を示している。
- オペレーティングリース使用権資産
- 細かい変動はあるものの、2024年と2025年には割合が増加しており、リース資産の比率が高まっている。これにより、リース資産の増加や資産負債の拡大が反映されている可能性がある。
- ソフトウェア開発コストとライセンス(当期部分を差し引いたもの)
- 2020年から2022年まで割合が安定した後、2023年に減少、2024年以降は再び大きく増加している。継続的なソフトウェアおよびライセンス投資の拡大がうかがえる。
- 好意
- 2020年から2022年まで増加傾向にあり、2023年にピークを迎えた後、2024年には大きく減少し、2025年にはさらに低下している。これにより、過去の買収や資産の見直しによる変動が考えられる。
- その他の無形資産(ネット)
- 2020年から2022年まで増加し続け、2023年にピークを迎えた後、2024年と2025年には安定した比較的高水準を維持している。無形資産の積極的な拡大を示しているとともに、累積的なブランド価値や知的財産の増加が示唆される。
- 長期制限付き現金および現金同等物
- 割合は全期間を通じて低水準で推移し、少しずつ増加しているが、総じて安定している。長期拘束された資金の比率の低さが反映されている。
- その他の資産
- 2020年から2022年にかけて比率が増加した後、2023年に再び減少し、その後は比較的安定している。資産構成の中で柔軟に変動していることがうかがえる。
- 総資産
- 全期間を通じて、資産構成の割合や項目の比重に顕著な変化が見られる。特に固定資産や無形資産の比重が増加しており、資産の質的変化や投資戦略の変化が反映されていると考えられる。また、流動資産の割合は2020年から2022年にかけて減少し、その後回復していることから、短期的な流動性管理と長期的な資産形成のバランス調整が進められたものと推察される。