貸借対照表の構造:負債と株主資本
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2026-03-31), 10-K (報告日: 2025-12-31), 10-Q (報告日: 2025-09-30), 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31).
負債および資本の構成比において、総負債の割合が段階的に上昇する傾向が見られる。2021年から2023年第3四半期までは60%台後半で推移していたが、2023年第4四半期以降は80%前後の水準に急上昇し、資本構造における負債への依存度が高まっている。
- 負債構造の変化
- 非流動負債、特に長期借入金(当期部分を除く)の割合が顕著に増加している。2021年時点では30%台後半であったが、2024年以降は50%前後の水準で推移しており、長期的な資金調達へのシフトが確認される。一方で、繰延法人税の割合は4.66%から0.24%へと大幅に減少しており、負債の内訳に変化が生じている。
- 流動負債についても、2021年の15%台から2025年半ばには29%台まで上昇しており、短期的な支払い義務の比率も拡大傾向にある。特にその他の流動負債の増加がこの傾向を牽引している。
- 資本構成の変動
- 総資本の割合は、2021年から2023年まで30%台を維持していたが、2024年第1四半期に16.71%まで急落し、その後は10%台後半から20%台前半で推移している。
- この資本減少の主因は、自己株式のコスト(負の項目)の拡大にある。2021年第1四半期の-24.19%から、2026年第1四半期には-50.32%まで拡大しており、大規模な自己株式取得が純資産を圧縮させている。同時に、株式の額面金額を超える資本金の割合は39%から53.63%へと緩やかに上昇している。
- 剰余金の割合は、2023年第3四半期まで30%前後まで上昇していたが、その後15%から21%程度の水準に低下しており、資本の内部留保から株主還元への資金流出が示唆される。
総じて、長期借入金の増額による負債比率の上昇と、積極的な自己株式取得による資本の圧縮が同時に進行しており、財務レバレッジが高まる方向へ資本構成が変化している。