DuPont de Nemours Inc. (NYSE:DD)

売上総利益率は、2016年3月期から2019年12月期にかけて、全体的に上昇傾向を示しています。2016年3月期の23.05%から、2019年12月期には34.66%に増加しています。特に、2019年6月期から2019年12月期にかけての増加幅が大きくなっています。

営業利益率は、2016年3月期から2017年12月期にかけて低下し、2017年12月期には0.87%まで減少しました。その後、2018年6月期に1.4%まで回復しましたが、再び低下し、2019年12月期には-0.2%となりました。全体として、不安定な推移が見られます。

純利益率は、2016年3月期の13.71%から2016年6月期には18.31%に上昇しましたが、その後は低下傾向にあり、2017年12月期には2.34%まで減少しました。2018年以降は緩やかに回復し、2019年12月期には2.31%となりました。営業利益率と同様に、変動の大きい期間が見られます。

自己資本利益率 (ROE)

自己資本利益率は、2016年3月期の25.24%から2017年12月期には1.46%まで大幅に低下しました。その後、2018年以降は緩やかに回復しましたが、2019年12月期には1.22%にとどまりました。ROEの低下は、純利益率の低下と連動していると考えられます。

総資産利益率 (ROA)

総資産利益率は、2016年3月期の9.44%から2017年12月期には0.76%まで低下しました。その後、2018年以降は緩やかに回復し、2019年12月期には0.72%となりました。ROAの推移もROEと同様に、利益率の低下の影響を受けていると考えられます。

全体的に見て、売上総利益率は改善しているものの、営業利益率と純利益率は不安定であり、ROEとROAは低下傾向にあります。これは、売上高の増加が利益に十分に反映されていない可能性を示唆しています。利益率の改善が、ROEとROAの回復に不可欠であると考えられます。

売上高は、2016年3月期から2017年12月期にかけて一貫して増加傾向を示しました。特に2017年12月期には顕著な増加が見られます。しかし、2018年3月期以降は、売上高の成長率は鈍化し、2019年12月期にはマイナスの値に転落しています。

売上高

2016年3月期から2017年12月期にかけて、売上高は10,703百万米ドルから20,066百万米ドルへと増加しました。2018年3月期には21,510百万米ドルとピークに達しましたが、その後は2019年12月期に-9,031百万米ドルと大幅に減少しました。

売上総利益率は、2016年3月期から2019年6月期にかけて緩やかな上昇傾向にありましたが、2019年9月期以降は急激に低下しました。2019年12月期には34.66%と高い水準に達しましたが、これは売上高の減少と相まって、売上総利益額のマイナスに大きく寄与しています。

売上総利益率

2016年3月期には23.05%であった売上総利益率は、2019年6月期には26.31%まで上昇しました。しかし、2019年9月期以降は急激に低下し、2019年12月期には34.66%となりました。この数値は、売上高の減少と合わせて、収益性に悪影響を及ぼしていると考えられます。

売上総利益額は、売上高の増加に伴い2017年12月期まで増加しましたが、2018年以降は売上高の伸びが鈍化し、2019年12月期にはマイナスに転落しています。売上総利益率の上昇傾向は、売上総利益額の増加に寄与しましたが、売上高の減少がそれを打ち消し、最終的にマイナスへと転換しました。

売上総利益額

2016年3月期から2017年12月期にかけて、売上総利益額は2,752百万米ドルから2,777百万米ドルへと増加しました。2018年3月期には5,195百万米ドルとピークに達しましたが、その後は2019年12月期に-1,334百万米ドルと大幅に減少しました。

全体として、売上高は一時的に増加しましたが、その後は減少し、売上総利益額もそれに伴い減少しています。売上総利益率は、2019年以降に大きく変動しており、収益性に課題があることが示唆されます。

営業利益は、2016年3月期から2016年12月期にかけて変動し、915百万米ドルから-160百万米ドルへと減少しました。その後、2017年3月期に1595百万米ドルまで回復し、2017年6月期には1664百万米ドルに増加しました。しかし、2017年9月期には895百万米ドルに減少し、2017年12月期には-3609百万米ドルという大幅な損失を計上しました。2018年3月期には1520百万米ドルに回復し、2018年6月期には2300百万米ドルとピークに達しましたが、その後は992百万米ドル、592百万米ドルと減少傾向に転じました。2019年3月期には960百万米ドルに若干回復したものの、2019年6月期には-813百万米ドル、2019年9月期には505百万米ドル、そして2019年12月期には-695百万米ドルと、再び大きな変動を示しました。

売上高は、2016年3月期から2016年12月期にかけて一貫して増加し、10703百万米ドルから13020百万米ドルへと拡大しました。2017年3月期には13230百万米ドル、2017年6月期には13834百万米ドルと緩やかな増加が続きましたが、2017年9月期には15354百万米ドル、2017年12月期には20066百万米ドルと大幅な増加を見せました。2018年3月期には21510百万米ドル、2018年6月期には24245百万米ドルとピークに達した後、2018年9月期には20123百万米ドル、2018年12月期には20099百万米ドルと減少しました。2019年3月期には19649百万米ドル、2019年6月期には5468百万米ドルと大幅に減少し、2019年12月期には-9031百万米ドルという大幅な減少を記録しました。

営業利益率は、2016年3月期の11.65%から2016年12月の7.31%まで低下しました。2017年3月期には7.04%に留まりましたが、2017年6月期には8.21%に上昇しました。しかし、2017年9月期には7.2%に低下し、2017年12月期には0.87%と大幅に減少しました。2018年3月期には0.66%と最低水準を記録した後、2018年6月期には1.36%に改善しました。2018年9月期には1.4%、2018年12月期には6.29%と上昇しましたが、2019年3月期には5.76%、2019年6月期には2.65%、2019年12月期には-0.2%と再び低下しました。

営業利益率の変動

営業利益率は売上高の成長に追随せず、特に2017年後半と2019年には大幅な変動が見られました。これは、売上高の増加が利益に反映されていないことを示唆しています。

売上高と営業利益の相関

売上高と営業利益は一般的に相関関係にありますが、2017年後半と2019年には、売上高が大幅に増加または減少したにもかかわらず、営業利益が大きく変動していることから、コスト構造や価格設定戦略に変化があった可能性が考えられます。

2019年の業績

2019年は、売上高と営業利益の両方で大幅な減少が見られ、特に2019年12月期には営業利益がマイナスに転落しており、経営状況に深刻な影響を与えている可能性があります。

分析期間において、利用可能な純利益は変動を示している。2016年3月期は2億5400万米ドルであったが、2016年6月期には大幅に増加し32億800万米ドルとなった。その後、2016年9月期には8億400万米ドルに減少し、2016年12月期には5200万米ドルまで低下した。2017年3月期には13億2100万米ドルに回復し、2017年6月期には5億1400万米ドル、2017年9月期にはマイナス12億6300万米ドルと大幅な損失を計上した。2017年12月期には11億400万米ドルに回復し、2018年3月期には17億6800万米ドル、2018年6月期には4億9700万米ドル、2018年9月期には4億7500万米ドル、2018年12月期には5億2000万米ドルとなった。2019年3月期にはマイナス5億7100万米ドルと再び損失を計上し、2019年6月期には3億7200万米ドル、2019年9月期には1億7700万米ドル、2019年12月期にはマイナス90億3100万米ドルと大幅な損失を計上した。

売上高は、分析期間を通じて一貫して増加傾向にある。2016年3月期は1兆703億米ドルであったが、2016年6月期には1兆1952億米ドル、2016年9月期には1兆2483億米ドル、2016年12月期には1兆3020億米ドルと増加した。2017年3月期には1兆3230億米ドル、2017年6月期には1兆3834億米ドル、2017年9月期には1兆5354億米ドル、2017年12月期には2兆66億米ドルと大幅に増加した。2018年3月期には2兆1510億米ドル、2018年6月期には2兆4245億米ドル、2018年9月期には2兆123億米ドル、2018年12月期には2兆99億米ドルとなった。2019年3月期には54億6800万米ドル、2019年6月期には54億2600万米ドル、2019年9月期にはマイナス90億3100万米ドルと大幅な減少を示した。

純利益率は、売上高に対する純利益の割合を示しており、大きな変動が見られる。2016年3月期は13.71%であったが、2016年6月期には18.31%に上昇し、2016年9月期には16.91%に低下した。2016年12月期には8.97%に低下し、2017年3月期には9.77%に上昇した。2017年6月期には5.83%に低下し、2017年9月期には5.01%に低下、2017年12月期には2.34%に大幅に低下した。2018年3月期には2.37%に上昇し、2018年6月期には2.62%に上昇、2018年9月期には2.45%に低下、2018年12月期には4.47%に上昇した。2019年3月期には3.88%に低下し、2019年6月期には1.41%に大幅に低下、2019年9月期には1.57%に上昇、2019年12月期には2.31%に上昇した。

純利益率の変動要因

純利益率は、売上高の増加と純利益の変動の両方によって影響を受けている。売上高は一貫して増加しているにもかかわらず、純利益は大幅な変動を示しており、その結果、純利益率も大きく変動している。特に、2017年9月期と2019年12月期の純利益のマイナスは、純利益率を大幅に低下させている。

利用可能な純利益は、2016年3月期から2016年6月期にかけて大幅に増加し、その後は四半期ごとに変動する傾向が見られます。2016年12月期には減少に転じ、2017年3月期には増加するものの、2017年9月期には大幅な減少、そして2017年12月期には損失を計上しています。2018年以降は、比較的安定した利益を維持していますが、2019年12月期には再び損失を計上しています。

株主資本の合計

株主資本の合計は、2016年3月期から2017年9月期にかけて増加傾向にありましたが、2017年12月期以降は大幅に減少しました。その後、2018年3月期から2018年12月期にかけては横ばい傾向を示し、2019年にはさらに減少しています。特に2017年9月期における急増は特筆すべき点です。

ROE（自己資本利益率）は、2016年3月期に25.24%と高い水準にありましたが、その後は徐々に低下する傾向にあります。2017年12月期には1.46%と最低水準に達し、2018年以降も低い水準で推移しています。2018年12月期には若干の改善が見られますが、2019年12月期には1.22%と再び低下しています。ROEの低下は、純利益の変動と株主資本の合計の変動の両方に起因すると考えられます。

全体として、純利益は四半期ごとに大きく変動しており、株主資本の合計は2017年以降減少傾向にあります。これらの要因が組み合わさることで、ROEは一貫して低下しており、収益性の悪化を示唆しています。特に、2017年12月期の損失と、それに伴う株主資本の急激な減少は、財務状況に大きな影響を与えたと考えられます。

利用可能な純利益は、2016年3月期から2016年6月期にかけて大幅に増加し、その後は四半期ごとに変動する傾向が見られます。2016年12月期には減少に転じ、2017年6月期にはさらに低下しました。2017年9月期以降は回復傾向を示し、2018年6月期にピークを迎えましたが、2019年12月期には再び大幅な減少が見られます。

総資産は、2016年3月期から2017年9月期にかけて一貫して増加しました。2017年9月期にはピークに達し、その後は緩やかに減少傾向にあります。2019年3月期には大幅な減少が見られ、その後も低い水準で推移しています。

ROA（総資産利益率）は、2016年3月期に9.44%と比較的高い水準にありましたが、その後は徐々に低下する傾向が見られます。2016年12月期には5.43%まで低下し、2017年6月期には3.73%とさらに低下しました。2018年3月期以降は緩やかに回復し、2018年12月期には2.04%に達しましたが、2019年12月期には0.72%まで低下しています。

ROAの変動要因

ROAの変動は、利用可能な純利益と総資産の両方の変動に影響されます。純利益の減少と総資産の増加が組み合わさると、ROAは低下する傾向にあります。

総資産の推移

総資産は増加傾向から減少傾向へと変化しており、これは事業戦略や資産の売却、減損などの要因が考えられます。

純利益の変動

純利益の変動は、売上高、コスト、その他の収益および費用の変化に影響されます。2019年12月期の純利益の減少は、事業環境の変化や特定のイベントによる影響が考えられます。