選択した財務データ
2015年以降
損益計算書
Hewlett Packard Enterprise Co.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 純収益 | 営業利益(損失) | HPEに帰属する当期純利益(損失) |
|---|---|---|---|
| 2023/10/31 | 29,135) | 2,089) | 2,025) |
| 2022/10/31 | 28,496) | 782) | 868) |
| 2021/10/31 | 27,784) | 1,132) | 3,427) |
| 2020/10/31 | 26,982) | (329) | (322) |
| 2019/10/31 | 29,135) | 1,274) | 1,049) |
| 2018/10/31 | 30,852) | 1,858) | 1,908) |
| 2017/10/31 | 28,871) | 625) | 344) |
| 2016/10/31 | 50,123) | 4,150) | 3,161) |
| 2015/10/31 | 52,107) | 1,523) | 2,461) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-10-31), 10-K (報告日: 2022-10-31), 10-K (報告日: 2021-10-31), 10-K (報告日: 2020-10-31), 10-K (報告日: 2019-10-31), 10-K (報告日: 2018-10-31), 10-K (報告日: 2017-10-31), 10-K (報告日: 2016-10-31), 10-K (報告日: 2015-10-31).
- 純収益の推移について
- 2015年から2023年にかけて、純収益は概ね横ばいまたは微減傾向を示している。特に2017年には大きく減少し、その後の年度では横ばいの状態を維持しているものの、増加や回復の明確な傾向は見られない。一方、2023年度には全期間の中で最も高い収益を達成しており、長期的には安定した収益基盤を保持していると考えられる。
- 営業利益の変動について
- 営業利益は2015年には少なかったものの、2016年から2018年にかけて増加し、2016年には最大の4,150百万米ドルに達している。その後、2019年にはやや減少したものの、2020年から2022年にかけて再び増加基調を示し、2023年度には2022年とほぼ同水準の2,089百万米ドルを記録している。こうした動きは、利益の変動があるものの、特定の年度での改善傾向が見られることを示唆している。
- 純利益の動向（HPEに帰属）
- 純利益は2015年から2017年にかけて増加し、2017年に344百万米ドルに達した後、2018年には大きく回復し、2019年も比較的高水準を維持している。2019年度には1,049百万米ドルに上昇したが、2020年には損失に転じて-322百万米ドルとなるなど、短期的な変動を見せた。2021年には再び大きく回復し、3,427百万米ドルに達したものの、2022年と2023年度には減少し、2023年度は2,025百万米ドルとなっている。これらの動きから、純利益は外的要因や経営戦略の変化により変動を繰り返していることが推察される。
- 総合的な分析
- 全体として、売上高は横ばいに近い状態で安定を保ちつつ、営業利益や純利益において短期的な変動が見られる。特に、純利益に関しては市場環境や内外の要因により大きな振れ幅を示しているが、2023年度には回復の兆しを見せている。今後の成長性や収益性を評価するには、これらの変動要因に加え、収益構造の改善やコスト管理の状況も併せて注視する必要があると考えられる。
貸借対照表:資産
Hewlett Packard Enterprise Co.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2023/10/31 | 18,948) | 57,153) |
| 2022/10/31 | 20,506) | 57,123) |
| 2021/10/31 | 18,878) | 57,699) |
| 2020/10/31 | 16,556) | 54,015) |
| 2019/10/31 | 15,143) | 51,803) |
| 2018/10/31 | 17,272) | 55,493) |
| 2017/10/31 | 21,444) | 61,406) |
| 2016/10/31 | 28,917) | 79,679) |
| 2015/10/31 | 31,173) | 81,270) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-10-31), 10-K (報告日: 2022-10-31), 10-K (報告日: 2021-10-31), 10-K (報告日: 2020-10-31), 10-K (報告日: 2019-10-31), 10-K (報告日: 2018-10-31), 10-K (報告日: 2017-10-31), 10-K (報告日: 2016-10-31), 10-K (報告日: 2015-10-31).
- 流動資産の推移
-
2015年から2019年まで、流動資産は減少傾向を示しており、ピークの2015年から約1万超の減少が見られる。特に2017年には、2016年と比較して約7500百万米ドルの大幅な減少が確認されている。
2019年に最も低い水準に達した後、2020年以降は再び増加に転じ、2021年にはピークの2018年を超える水準に回復している。しかしながら、その後再び減少傾向にあり、2023年には2019年の水準に近づいている。
- 総資産の推移
-
総資産は2015年から2017年まで緩やかに減少し続け、2017年には約2万2000百万米ドルのピークから約2万200百万米ドルまで低下した後、その後は比較的横ばいの状態が続いている。2020年以降も一定の範囲内で推移し、2023年にはほぼ2015年の水準に近づいている。
総資産の変動パターンからは、特定の期間に大幅な資産の縮小が見られたものの、その後安定化していることが示唆される。
- 総合的な評価
- 2015年以降、流動資産は減少と回復を繰り返しながら推移しており、企業の流動性面での変動が示されている。一方、総資産は比較的安定しているが、一定期間において縮小が顕著に見られることから、資産運用や資産管理の面での調整や最適化が行われた可能性が考えられる。2022年以降のデータでは、特に流動資産の再増加が見られるものの、2023年には再び減少しているため、今後の資産構成や流動性の動向に注視が必要である。
貸借対照表:負債と株主資本
Hewlett Packard Enterprise Co.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | HPEの株主資本合計 | |
|---|---|---|---|
| 2023/10/31 | 21,882) | 12,355) | 21,182) |
| 2022/10/31 | 23,174) | 12,465) | 19,864) |
| 2021/10/31 | 20,687) | 13,448) | 19,971) |
| 2020/10/31 | 18,738) | 15,941) | 16,049) |
| 2019/10/31 | 19,159) | 13,820) | 17,098) |
| 2018/10/31 | 17,198) | 12,141) | 21,239) |
| 2017/10/31 | 18,924) | 14,032) | 23,466) |
| 2016/10/31 | 22,531) | 16,140) | 31,448) |
| 2015/10/31 | 22,151) | 15,794) | 33,535) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-10-31), 10-K (報告日: 2022-10-31), 10-K (報告日: 2021-10-31), 10-K (報告日: 2020-10-31), 10-K (報告日: 2019-10-31), 10-K (報告日: 2018-10-31), 10-K (報告日: 2017-10-31), 10-K (報告日: 2016-10-31), 10-K (報告日: 2015-10-31).
- 流動負債の傾向と分析
- 2015年から2023年までの期間において、流動負債は全体的に横ばいもしくはわずかな変動を示しており、2015年の22,151百万米ドルから2023年には21,882百万米ドルに減少しています。2018年以降にはやや増加の兆しも見られ、2020年においては一時的に高水準になったものの、その後は再び横ばいまたはやや減少傾向にあると評価できる。これにより、短期負債の管理は比較的安定しているとみられる。特に、2022年以降のデータでは一時的な増減を繰り返しながらも、全体としては一定の範囲内に収まっている。
- 総負債の変動と分析
- 総負債も2015年の15,794百万米ドルから2023年には12,355百万米ドルへと減少している。これは、負債水準の全体的な縮小を示しており、会社の財務安定性の向上に寄与している可能性がある。2016年から2018年にかけては減少傾向が強まっており、その後はやや横ばいまたは緩やかな減少の動きが続いていることから、負債の圧縮と資本構成の最適化に努めていると推測される。
- 株主資本の推移と分析
- 株主資本合計は、2015年の33,535百万米ドルから2023年には21,182百万米ドルへと減少している。特に、2016年から2017年にかけて大きく縮小しており、その後も変動を繰り返しながらも全体としては減少傾向にある。2018年以降、一時的に改善の兆しが見られたものの、2020年以降は再び縮小に転じている。これにより、株主資本の低下は累積的な資本構成の変化や利益配分政策の影響などを示唆する可能性がある。また、資本増強策の調整や配当政策の見直しも考慮すべきポイントとなる。
キャッシュフロー計算書
Hewlett Packard Enterprise Co.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2023/10/31 | 4,428) | (3,284) | (1,362) |
| 2022/10/31 | 4,593) | (2,087) | (1,796) |
| 2021/10/31 | 5,871) | (2,796) | (3,364) |
| 2020/10/31 | 2,240) | (2,578) | 883) |
| 2019/10/31 | 3,997) | (3,457) | (1,548) |
| 2018/10/31 | 2,964) | (2,071) | (5,592) |
| 2017/10/31 | 889) | (4,907) | 610) |
| 2016/10/31 | 4,958) | 419) | (2,232) |
| 2015/10/31 | 3,661) | (5,413) | 9,275) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-10-31), 10-K (報告日: 2022-10-31), 10-K (報告日: 2021-10-31), 10-K (報告日: 2020-10-31), 10-K (報告日: 2019-10-31), 10-K (報告日: 2018-10-31), 10-K (報告日: 2017-10-31), 10-K (報告日: 2016-10-31), 10-K (報告日: 2015-10-31).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- この指標は、企業の本業でのキャッシュ創出能力を示すものであり、全期間を通じてプラスの値を維持していることから、安定的な営業キャッシュフローを行っていることが示唆される。特に、2016年には大きく増加し、2017年にやや減少したものの、その後も概ね堅調に推移している。2021年と2022年には再び高水準に達したが、2023年にはやや減少している。
- 投資活動によるネットキャッシュ（使用済み）
- 投資活動によるキャッシュフローは、概してマイナスとなっており、企業が資産取得や投資を積極的に行っていることを示している。この期間中、2015年には大きなマイナスを記録した後、その後も継続的にマイナス圏に留まっていることから、成長戦略や資産の更新を目的とした投資が継続されていることが理解できる。例外的に、2016年にはプラスに転じているが、その後すぐに再びマイナスに戻っている。
- 財務活動による（使用された）ネットキャッシュ
- 財務活動によるキャッシュフローは、変動幅は大きいものの、全体としてマイナスの傾向が見られる。特に、2016年には一時的にプラスとなったが、その後再びマイナス圏に落ち込み、借入返済や配当支払いなどの財務活動が積極的に行われている可能性が示唆される。この指標は、資金調達や配当支払いの結果として、年度ごとにキャッシュアウトフローが増減していることを反映している。
一株当たりのデータ
Hewlett Packard Enterprise Co.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2023/10/31 | 1.56 | 1.54 | 0.48 |
| 2022/10/31 | 0.67 | 0.66 | 0.48 |
| 2021/10/31 | 2.62 | 2.58 | 0.48 |
| 2020/10/31 | -0.25 | -0.25 | 0.36 |
| 2019/10/31 | 0.78 | 0.77 | 0.46 |
| 2018/10/31 | 1.25 | 1.23 | 0.49 |
| 2017/10/31 | 0.21 | 0.21 | 0.26 |
| 2016/10/31 | 1.84 | 1.82 | 0.22 |
| 2015/10/31 | 1.36 | 1.34 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2023-10-31), 10-K (報告日: 2022-10-31), 10-K (報告日: 2021-10-31), 10-K (報告日: 2020-10-31), 10-K (報告日: 2019-10-31), 10-K (報告日: 2018-10-31), 10-K (報告日: 2017-10-31), 10-K (報告日: 2016-10-31), 10-K (報告日: 2015-10-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 収益性の推移
- 最も注目される点は、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益の動きにおいて、全体的に変動の激しい傾向が見られることである。2015年から2017年にかけては利益が比較的安定しているものの、2018年以降にかけて大きな変動が生じている。特に、2019年には利益が回復している一方で、2020年以降の利益はマイナス領域に入り、その後部分的に回復しつつも、2023年までに再び上昇局面にあることが示されている。これにより、会社の収益性には一定の変動リスクが存在すると推察される。
- 配当金の傾向
- 1株当たり配当金は2016年から2023年まで一貫して増加傾向にある。特に2017年以降、配当金は0.26米ドルから0.48米ドルへとほぼ倍増しており、安定的な配当政策が維持されていることを示唆している。ただし、記録されたデータに欠損はなく、細かな配当の増減はない。一方で、利益の変動がある中で配当金が安定的に支払われていることは、企業の現金流動性と配当政策の堅実さを反映していると考えられる。
- 総合的な評価
- 収益性の指標においては、2018年以降の利益変動が著しいが、2022年から2023年にかけては徐々に回復局所に入ったと考えられる。配当金の継続的な増加は、その財務の健全性を示し、投資家にとって一定の魅力を持つ要素となっている。今後の業績動向については、利益の安定化と更なる回復が期待される一方で、変動要因に注視する必要があると総括できる。