貸借対照表の構造:資産
四半期データ
Kimberly-Clark Corp.、連結貸借対照表の構成:資産(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-Q (報告日: 2016-09-30), 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31).
- 流動資産の割合の変動と傾向
- データからは、2016年3月期から2017年12月期にかけて、流動資産の総資産比率は約34%前後で安定した状態を保っている。一方、2018年以降は割合がやや増加し、2019年9月期には36.01%に達した後、2020年にかけて一時的に減少傾向を示したが、2020年12月期には再び高水準へと戻っている。特にCOVID-19のパンデミック期間中には、キャッシュや流動性資産の比率が上昇した可能性が示唆され、短期的な流動性確保の動きが見られる。
- 現金及び現金同等物の比率の変動
- 2016年から2019年にかけては、総資産比率は概ね4%前後で推移し、一定の水準を維持していた。2020年には、2020年3月期に比べて比率が増加傾向を示しており、特に2020年6月期には9.18%にまで増加している。この増加は、流動性の確保やキャッシュの蓄積を目的とした運用方針の変更、あるいは経済不安に備えるための戦略的な資金準備を反映していると考えられる。
- 売掛金の比率と動向
- 売掛金の総資産比率は概ね14.8%から16.1%の範囲内で変動し、全体として安定している。特に2020年の後半以降は、比率が12.5%から12.8%とやや低下しており、売掛金の管理や回収効率の改善が進んだ可能性がある。また、売掛金比率の安定は、売上高の安定や信用管理の強化にも関連していると推察される。
- 在庫の比率と推移
- 在庫の総資産比率は、2016年に最高の12.83%から、2019年に11.83%へ低下し、その後2020年の約11%台前半で安定している。これにより、在庫の管理効率改善や需給調整の効果が反映されていると考えられる。一方、2020年以降も在庫比率は大きく変動しておらず、過剰在庫のリスクは低減していると判断できる。
- 有形固定資産の比率について
- 有形固定資産、プラント、設備の比率は、2016年の約48.5%から2019年には50%前後にやや上昇、その後2020年には45%台へと低下している。こちらの変動は、設備投資の抑制や資産評価の見直し、あるいは不動産の資産の売却などが背景にある可能性が示唆される。全体的に、固定資産の比率はやや減少しつつも、重要な資産構成要素であることに変わりはなく、長期的な資産運用の安定性を示している。
- その他の要素と総体的な資産構成
- その他の流動資産やその他資産の比率は、2016年以降、比較的安定しており、特に2019年以降は7%前後で推移している。持分会社への投資比率も概ね1.7%から2%の範囲内で推移しており、一定の投資比率を維持していることが見て取れる。ただし、無形固定資産は、2020年に入り増加しており、知的財産やブランドなどの無形資産の重要性が高まっている兆候とも解釈できる。
- 総合的な評価
- 全体として、総資産の構成は、長期的に見て固定資産や無形資産を中心に安定しており、流動性資産の比率はCOVID-19の影響等により短期的に変動しながらも、比較的堅実な範囲内で推移している。流動性確保を目的とした資産配分の調整や、資産管理の効率化が進行していることが窺える。一方で、総資産比率に対する現金の比率の増加は、経済環境の不確実性に対応した戦略的措置と考えられる。今後も、資産構成の安定性と流動性の確保が重要な経営課題となるだろう。