損益計算書
12ヶ月終了 | 純売上高 | 営業利益(損失) | ラスベガス・サンズに帰属する当期純利益(損失) |
---|---|---|---|
2022/12/31 | 4,110) | (792) | 1,832) |
2021/12/31 | 4,234) | (689) | (961) |
2020/12/31 | 3,612) | (1,688) | (1,685) |
2019/12/31 | 13,739) | 3,698) | 2,698) |
2018/12/31 | 13,729) | 3,751) | 2,413) |
2017/12/31 | 12,882) | 3,462) | 2,806) |
2016/12/31 | 11,410) | 2,493) | 1,670) |
2015/12/31 | 11,688) | 2,841) | 1,966) |
2014/12/31 | 14,584) | 4,099) | 2,841) |
2013/12/31 | 13,770) | 3,408) | 2,306) |
2012/12/31 | 11,131) | 2,311) | 1,524) |
2011/12/31 | 9,411) | 2,390) | 1,560) |
2010/12/31 | 6,853) | 1,181) | 599) |
2009/12/31 | 4,563) | (29) | (354) |
2008/12/31 | 4,390) | 164) | (164) |
2007/12/31 | 2,951) | 330) | 117) |
2006/12/31 | 2,237) | 574) | 442) |
2005/12/31 | 1,741) | 489) | 284) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 売上高の推移
- 2005年から2014年にかけて、純売上高は着実に増加し、2014年には1,458百万米ドルに達している。特に2005年から2008年にかけて急速な成長が見られ、その後も堅調に推移していた。2015年以降は売上高のピークを迎え、その後2019年までほぼ横ばいの状態を維持している。2020年以降は新型コロナウイルスの影響と考えられる大幅な減少を示し、2020年はわずか3,612百万米ドルに落ち込んだ。2021年には回復を見せたものの、その後は再び減少傾向にあり、2022年には4,110百万米ドルとなっている。
- 営業利益の推移
- 営業利益は2005年から2014年まで、売上高の増加に伴い全体として上昇傾向を示し、多くの期間で健全な利益を計上していた。しかし、2015年以降は大きな変動はなく、2020年にはマイナスに転じている。特に2020年には-792百万米ドルの損失を記録しており、コロナ禍による影響と想定される。2021年には一時的に回復し、改善の兆しを見せたものの、2022年には再度マイナスが見られる。これにより、利益の安定性が失われていることが示唆される。
- 純利益の動向
- 純利益は2005年から2014年にかけて増加傾向を示し、特に2007年から2014年にかけて顕著な成長を見せている。一方、2015年以降は大きな変動を見せ、2020年には-961百万米ドルの損失に陥った。2021年には回復し、1832百万米ドルを記録しているが、2022年には再び減少し、マイナスに転じている。これらのデータから、純利益は特定の期間において高い利益を示すものの、近年は経営環境の変化や外部要因による大きな影響を受けていることが読み取れる。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2022/12/31 | 6,744) | 22,039) |
2021/12/31 | 5,510) | 20,059) |
2020/12/31 | 2,644) | 20,807) |
2019/12/31 | 5,305) | 23,199) |
2018/12/31 | 5,566) | 22,547) |
2017/12/31 | 3,207) | 20,687) |
2016/12/31 | 3,098) | 20,469) |
2015/12/31 | 3,609) | 20,987) |
2014/12/31 | 5,190) | 22,362) |
2013/12/31 | 5,516) | 22,724) |
2012/12/31 | 4,478) | 22,164) |
2011/12/31 | 5,397) | 22,244) |
2010/12/31 | 4,059) | 21,044) |
2009/12/31 | 5,624) | 20,572) |
2008/12/31 | 3,741) | 17,144) |
2007/12/31 | 1,379) | 11,467) |
2006/12/31 | 1,094) | 7,126) |
2005/12/31 | 645) | 3,880) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動資産の推移について
- 2005年から2022年までの期間において、流動資産は全体的に増加傾向にある。2005年の645百万ドルから2008年の3741百万ドルまで急激に増加し、その後も2014年に5190百万ドルをピークとし、2021年には6744百万ドルに達した。特に2008年以降は、2009年の大きな減少を経て、再び増加を示していることから、資産運用や流動性の改善が見られる。2022年には再び増加に転じており、流動資産の流動性確保を重視した経営戦略が示唆される。
- 総資産の推移について
- 総資産は2005年の約3,880百万ドルから、2007年には11,467百万ドルに増加し、その後も2014年まで継続して増加傾向にあった。しかしながら、2015年以降は約2万ドル台で横ばい状態が続き、2018年以降はやや縮小傾向にあるとみられる。2022年には約2億2,039百万ドルまで再び増加しているが、全般的には過去数年間の増加ペースは緩やかになっていることがわかる。この動きは、資産の拡大に一定の調整が加えられた可能性を示唆している。
- 総合的な見解
- この期間中、流動資産の大幅な増加は、資金繰りや流動性管理の強化を意図した経営戦略の一環と考えられる。一方、総資産は2000年代後半から2010年代にかけて顕著な拡大をみせるものの、その後伸び悩みもしくは微調整を経ている。これらの変動は、事業規模の拡大から安定期への移行や市場環境の変化に対応したものと推察される。今後も資産構成の変化とともに、流動性や資本の最適化が重要となる見込みである。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債 | 現在の満期を含む長期債務 | ラスベガス・サンズ・コーポレーションの株主資本合計 | |
---|---|---|---|---|
2022/12/31 | 3,902) | 18,383) | 15,978) | 3,881) |
2021/12/31 | 2,565) | 17,811) | 14,795) | 1,996) |
2020/12/31 | 2,309) | 17,269) | 14,007) | 2,973) |
2019/12/31 | 3,224) | 16,692) | 12,492) | 5,187) |
2018/12/31 | 3,157) | 15,802) | 11,985) | 5,684) |
2017/12/31 | 2,948) | 13,052) | 9,640) | 6,493) |
2016/12/31 | 2,806) | 12,973) | 9,595) | 6,177) |
2015/12/31 | 2,464) | 12,569) | 9,468) | 6,817) |
2014/12/31 | 2,712) | 13,341) | 9,993) | 7,214) |
2013/12/31 | 3,130) | 13,224) | 9,760) | 7,665) |
2012/12/31 | 2,623) | 13,505) | 10,230) | 7,062) |
2011/12/31 | 2,499) | 12,805) | 10,033) | 7,851) |
2010/12/31 | 2,600) | 12,610) | 10,141) | 7,166) |
2009/12/31 | 1,839) | 13,221) | 11,025) | 6,917) |
2008/12/31 | 1,530) | 12,404) | 10,471) | 4,740) |
2007/12/31 | 1,493) | 9,206) | 7,572) | 2,260) |
2006/12/31 | 735) | 5,051) | 4,143) | 2,075) |
2005/12/31 | 460) | 2,270) | 1,633) | 1,610) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 負債の推移と構成
- 2005年から2022年にかけて流動負債は増加傾向にあり、特に2006年以降大きな増加を示している。総負債も同様に増加し、2022年には約1億8383百万米ドルとなっている。長期債務についても、2005年の約1,633百万米ドルから2022年には約15,978百万米ドルへと着実に増加し、同期間において負債負担の拡大が見て取れる。
- 自己資本の変動
- 株主資本は2005年から2017年まで増加傾向にあり、ピークは2017年の約7,465百万米ドルに達した。しかし、その後は大幅に減少し、2022年には約3,881百万米ドルにまで縮小している。この変動は、負債増加と連動しており、自己資本の薄まりを示唆している。
- 財務状況の分析
- 負債の増加は、資金調達や拡大戦略の一環と考えられる一方で、自己資本の縮小は財務の安定性を脅かす可能性がある。特に2020年以降、自己資本の低下は顕著であり、財務レバレッジの増大や資本効率の低下の兆候と捉えられる。流動負債の増加に伴う短期負債の負担増も財務リスクを高める要素と考えられる。
- 総合的な評価
- 全体として、近年の財務データからは負債の増加と自己資本の縮小が顕著であり、企業の資本構造は変化してきている。これらの傾向は、リスク許容度や財務の健全性に影響を与える要素として注視する必要がある。長期負債の増加は資金調達の拡大を示す一方で、負債比率の上昇とともに、財務の脆弱性も懸念される。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動から生み出された(使用した)ネットキャッシュ | 投資活動に使用されたネットキャッシュ | 財務活動から生み出された(使用した)ネットキャッシュ |
---|---|---|---|
2022/12/31 | (944) | (721) | 6,154) |
2021/12/31 | (243) | (832) | 863) |
2020/12/31 | (1,312) | (1,329) | 560) |
2019/12/31 | 3,038) | (103) | (3,368) |
2018/12/31 | 4,701) | (930) | (1,522) |
2017/12/31 | 4,543) | (823) | (3,487) |
2016/12/31 | 4,043) | (1,442) | (2,630) |
2015/12/31 | 3,450) | (1,528) | (3,206) |
2014/12/31 | 4,833) | (1,177) | (3,722) |
2013/12/31 | 4,439) | (912) | (2,432) |
2012/12/31 | 3,058) | (1,446) | (3,045) |
2011/12/31 | 2,662) | (698) | (1,093) |
2010/12/31 | 1,870) | (2,708) | (1,128) |
2009/12/31 | 639) | (2,010) | 3,306) |
2008/12/31 | 128) | (3,571) | 5,605) |
2007/12/31 | 365) | (3,287) | 3,323) |
2006/12/31 | (197) | (2,236) | 2,443) |
2005/12/31 | 590) | (1,126) | (303) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動から生み出されたネットキャッシュ
- 2005年から2015年までは安定した増加傾向が見られ、その後2016年には一時的に減少したものの、2017年には再び増加に転じ、その後2020年までは高水準を維持していた。特に2007年から2011年にかけて著しい増加が見られ、2012年にはピークに近い値に達している。しかし、2020年以降は大幅にマイナスに転じ、2021年および2022年には大きな収縮が顕著となっている。これは営業キャッシュフローの減少や経営環境の変化を示唆している。
- 投資活動に使用されたネットキャッシュ
- 2005年から2022年までの期間を通じて一貫してマイナスの値を示し、投資活動によりキャッシュアウトフローが継続している。特に2007年から2008年にかけて大きな投資が行われ、その後も概ねマイナスの範囲内で推移。2022年には他の期間と比べてやや縮小した投資負担を示しており、投資活動に対する一定の抑制または投資戦略の変更の兆候と考えられる。
- 財務活動から生み出された(使用した)ネットキャッシュ
- 2005年から2011年までは総じてプラスの値が継続し、積極的な資金調達活動が行われていた。特に2006年、2007年、2008年と連続して高いキャッシュインフローを示し、その後2012年以降はマイナスに転じる局面も見られる。2013年以降は再びプラスに転じ、2021年および2022年には大きなキャッシュインを伴う活動を示している。これらは資本政策や資金調達の変化を反映していると推察される。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2022/12/31 | 2.40 | 2.40 | 0.00 |
2021/12/31 | -1.26 | -1.26 | 0.00 |
2020/12/31 | -2.21 | -2.21 | 0.79 |
2019/12/31 | 3.50 | 3.50 | 3.08 |
2018/12/31 | 3.07 | 3.07 | 3.00 |
2017/12/31 | 3.54 | 3.54 | 2.92 |
2016/12/31 | 2.10 | 2.10 | 2.88 |
2015/12/31 | 2.47 | 2.47 | 2.60 |
2014/12/31 | 3.52 | 3.52 | 2.00 |
2013/12/31 | 2.80 | 2.79 | 1.40 |
2012/12/31 | 1.89 | 1.85 | 3.75 |
2011/12/31 | 1.74 | 1.56 | 0.00 |
2010/12/31 | 0.61 | 0.51 | 0.00 |
2009/12/31 | -0.82 | -0.82 | 0.00 |
2008/12/31 | -0.48 | -0.48 | 0.00 |
2007/12/31 | 0.33 | 0.33 | 0.00 |
2006/12/31 | 1.25 | 1.24 | 0.00 |
2005/12/31 | 0.80 | 0.80 | 0.00 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 収益性の動向
-
一株当たり基本利益と希薄化後一株当たり利益は、2005年から2015年にかけて比較的安定した成長を示している。特に、2006年から2011年の間には顕著な増加傾向が見られ、2012年以降も比較的高水準を維持している。一方、2020年以降には大きな減少が見られ、2021年には若干の回復を示すものの、2022年には再び低迷している。
これらの動向は、2015年頃までの堅調な収益成長と、その後の大きな変動を反映しており、特に2020年のパンデミックなど外部要因による影響が一株当たり利益の低迷に寄与している可能性が示唆される。 - 配当金の変動
-
一株当たり配当金については、2015年以降のデータが比較的整っており、2015年から2019年にかけては徐々に増加傾向を示している。2015年の配当は約3ドル台で推移し、2017年には3ドルを超える水準に達していることが確認できる。ただし、2020年には配当金のデータが欠損しており、その後の情勢については不明である。
全体として、利益の概ね安定的な増加に伴い、配当金も増配傾向にあると考えられる。 - 全体の収益と損失の傾向
-
2019年までは一株当たり利益はプラスの水準で推移し、比較的安定した収益基盤を窺わせる。しかし、2020年と2021年には大きなマイナスに転じており、これが一株当たり利益の著しい低迷をもたらしている。これにより、これらの年における収益性の一時的な低迷または損失拡大が示されている。2022年の回復傾向からは、何らかの事業回復や外部環境の改善による収益の改善が期待される。
総じて、財務指標は、過去数年間にわたり安定を示していたが、2020年の不振により一時的に収益性が著しく低下したことが読み取れる。