損益計算書の構造
McKesson Corp.、連結損益計算書の構成
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-03-31), 10-K (報告日: 2014-03-31), 10-K (報告日: 2013-03-31), 10-K (報告日: 2012-03-31), 10-K (報告日: 2011-03-31).
- 売上原価に関する分析:
- 売上原価は収益に対する割合が概ね94％台と高水準を維持しており、売上高に対するコスト比率はほぼ安定している。2013年以降、僅かな増減はあるものの、長期的なトレンドに大きな変化は見られない。この高い売上原価比率は、原材料や商品仕入れコストの効率性に課題がなく、収益性を圧迫している可能性を示唆している。
- 粗利益の変動と収益性:
- 粗利益の収益に占める割合は2011年から2016年まで5.33％から5.98％まで増加傾向を示している。特に2014年以降において粗利益率の改善が窺えるものの、全体としては一定の範囲内にとどまっている。この背景には販売・管理費との差次の拡大やコスト管理の改善が関与している可能性がある。
- 販売費および研究開発費の動向:
- 販売費・流通費・管理費は全体の収益に対し3.12％から4.41％まで上昇し、2015年に一時的にピークが見られる。また、研究開発費は収益比率で大きな変動なく推移しており、長期的にはコスト効率の維持に努めていることが示唆される。ただし、販売費の増加は運営費の増大とも連動しており、コストの圧迫要因となっている可能性がある。
- 営業利益の推移:
- 営業利益率は2011年の1.62％から2013年の1.89％まで改善した後、2014年には1.72％、2015年には1.66％とわずかな低下を見せたが、2016年には1.86％まで回復している。この傾向から、収益性の向上とともに一定の変動を示すものの、比較的安定した営業利益率を維持していることがわかる。
- その他の収益とコスト:
- 受取利息やその他の収入は収益に対して低比率ながらも安定している。一方、株式投資の減損や利息の負担が見られ、これらの財務コストが収益を若干圧迫していることが示される。また、為替や投資関係のリスクも考慮されるべき素材である。
- 税引前および純利益の動向:
- 税引前利益は収益の約1.45％から1.57％の間で推移し、2016年には1.70％まで増加している。税負担は約0.45％から0.54％の範囲であり、税効率に大きな変動は見られない。純利益は収益に対して1.07％から1.21％の間で変動し、2016年にはピークを迎えている。この結果、長期にわたり安定した収益性を示していると評価できる。
- 非継続事業の影響と最終利益:
- 非継続事業の影響は2014年以降に一時的に費用計上され、その後撤回または削減されている。非支配持分に帰属する純損益もわずかなマイナスを示すが、全体の純利益に対する比率は比較的小さく、最終的な当期純利益は2016年において収益の約1.18％に相当し、引き続き安定した利益を確保している。
- 総合的な判断:
- 全体としては、売上原価率の高さに課題があるものの、粗利益率の改善や営業利益の安定維持により、収益性の一定の向上が示唆されている。コスト管理と収益性のバランスを取ることが今後の課題と考えられる一方で、純利益の安定した動きは財務の健全性を裏付けている。投資活動やリスク管理の面では引き続き注意が必要であるが、長期的な事業の継続性は維持されていると推測される。