損益計算書の構造
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31).
- 売上高高に占める割合
- 2017年から2021年まで一定の100%を維持しており、売上高に対する比率は変動していないことから、売上高の基準となる値としての位置づけが変わっていないことが示唆される。ただし、売上高そのものの変動は示されていないため、売上高の推移に関しては追加情報が必要である。
- 売上原価
- 売上原価の比率は2017年では88.63%、2018年では84.37%、2019年では89.93%、2020年では87.73%、2021年では74.1%と推移している。特に2021年に大幅に低下し、売上原価が売上高に占める割合が減少していることから、原価管理の改善または製品構成の変化があった可能性がある。
- 売上総利益率
- 売上総利益率は、2017年に11.37%、2018年に15.63%、2019年に10.07%、2020年に12.27%、2021年に25.9%と推移しており、2021年に著しい改善を示している。これにより、2021年には利益率の向上が図られており、収益性の改善が達成されたと考えられる。
- 販売費及び一般管理費
- 比率はほぼ一定で、2017年に4.07%、2018年に3.56%、2019年に3.98%、2020年に4.28%、2021年に3.48%と推移し、ほぼ横ばいの範囲に留まっている。これは、運営費の管理が一定水準で継続されていることを示す。
- 減損、事業再編、その他の費用
- この項目は2019年に16.42%と顕著に増加し、その後データが欠損しているため、完全な動向は把握できない。ただし、2019年の急激な増加から、当該年度に特異な資産除却や事業再編が行われた可能性が考えられる。
- 営業利益(損失)
- 2017年に6.29%、2018年に9.68%、2019年に-12.29%、2020年に4.76%、2021年に19.98%と、2021年には大きく改善している。特に、2019年の大幅な損失から2020年の回復を経て、2021年には利益を確保していることから、収益性の回復と経営改善の効果があったと推察される。
- 金利関連項目
- 受取利息は年々わずかに増減しながらも比較的小さな割合で推移しており、2021年には0.2%、利息もやや減少して1.57%、支払利息は2021年に1.37%と微減している。これらは財務構造の安定性や資金調達状況の改善を反映している可能性がある。
- 外貨取引利益(損失)
- こちらも、2018年の-2%、2020年の-0.74%、2021年の-0.64%と、損失が継続しているものの比較的小さな割合で変動しており、為替リスク管理の一定の効果が示唆される。
- その他の収入(費用)
- 2017年から2021年にかけて安定した割合を示し、0.15%程度まで推移している。これは、通常の営業活動外の収入・費用が一定水準に管理されていることを示している。
- 期中純利益(損失)
- 税引前利益は2017年に5.05%、2018年に5.75%、2019年に-14.1%、2020年に2.08%、2021年に18%と推移しており、2019年に大きな損失を出した後、2021年には回復基調にあることがわかる。特に2021年の利益水準の改善は、経営再建やコスト削減の効果を示す可能性がある。
- 税引後純利益及び帰属利益
- 税引後純利益は2017年に-1.63%、2018年に4.95%、2019年に-11.58%、2020年に8.75%、2021年に13.17%と推移し、2019年にマイナスが突出している。その後は2020年と2021年にかけて回復し、2021年にはプラスに転じている。これにより、総じて利益の回復と安定が進行していると解釈できる。
- 結論
- 総合すると、2017年から2019年にかけては利益率が不安定であり、2019年には損失も発生していた。しかし、2020年以降は経営改善やコストの管理改善により、大きな収益性の向上が見られる。特に2021年には売上総利益率や純利益が大きく改善し、過去の損失局面からの回復を果たしたと評価できる。一方で、一部の費用項目や外貨取引に関するリスクは引き続き存在しているため、今後も慎重な経営運営が求められる。