損益計算書の構造
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 売上高の割合について
- 全期間を通じて売上高に対する売上高の割合は一定であり、100%を示している。これにより、売上高の比較において基準が揃っていることが示唆される。
- 売上原価と売上総利益率の推移
- 売上原価の割合は2017年から2022年にかけて概ね減少傾向を示しており、特に2022年には63.31%まで低下している。これに伴い、売上総利益率は同期間にわたり拡大傾向にあり、2022年には36.69%と高水準となっている。これらの動きは、コスト効率の改善や価格設定の上昇などによる利益率の向上を反映していると考えられる。
- 販売費及び一般管理費
- 同費用の割合は全体として比較的安定しており、2019年以降は2%台から3%台の範囲で推移している。一部の期間において変動があるものの、コスト制御は一定レベルで維持されていると見られる。
- 鉱山閉鎖費用とその他の運営費
- 鉱山閉鎖費用は2020年に大きく増加し、その後一部減少したことが観察される。2020年の53.38%や2021年の-16.97%といった変動は、特別損失や資産売却に伴う費用の反映と推測される。その他の運営費は、長期的にマイナス比率を示しており、一定の経費制御や効率化が進んでいることを示唆する。
- 営業利益の動向
- 営業利益は全期間を通じて変動が見られるが、特に2019年の第3四半期に大きく減少し、その後回復局面にある。2020年以降は増加傾向を示し、2022年には約31%まで回復している。これは利益率の改善やコスト構造の最適化を反映していると推察される。
- 支払利息と外貨取引利益
- 支払利息の割合は全期間においてマイナスであり、負債コストの一定水準を維持している。外貨取引利益は変動が激しいが、2022年にはプラスに転じており、為替リスク管理の改善や市場環境の変動が反映されている。
- 純利益と税金の動向
- 連結純利益の割合は2019年第3四半期以降はマイナスに沈む局面もあったが、2021年以降は再びプラスに転じている。2022年には約29.45%の高い純利益率を示し、収益性の回復が顕著である。一方、税引前利益および純利益には、特定期間の特別項目や調整の影響が見られる。
- 連結対象会社および非支配持分の純利益
- 連結純利益は2019年の大きな損失後、2021年から2022年にかけて回復しており、会社全体の収益力向上を示す。非支配持分の割合は一定範囲内で変動しており、モザイクが支配する子会社の利益貢献が安定していることを反映している。特に2022年には、非支配持分の純利益が増加し、企業の収益分配の状況が改善していると考えられる。
- 総じて
- 全期間にわたり、売上原価の削減や利益率の向上傾向が顕著であり、営業利益の増加を支援している。特に2021年から2022年にかけては、経営の効率化と収益性の改善が進んだことがうかがえる。特別項目の存在や市場環境の変動も一部影響を及ぼしているが、全体として財務状態の改善の兆しが見られる。