貸借対照表の構造:資産
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31).
- 総資産に占める流動資産の割合の推移
- 2018年から2023年にかけて、流動資産の割合は大きく変動しながらも、概ね70%から88%の範囲内で推移している。特に2018年の年末や2020年の第1四半期に高い割合を示しており、流動資産の比率が相対的に高まる傾向が観察される。これは、短期資産の増加や現金及び短期有価証券の増加によるものと考えられる。
- 現金および現金同等物の割合と動向
- 2020年の第2四半期までに高い割合を示し、その後は段階的に減少傾向にある。特に2023年の第3四半期には11.3%に低下しており、流動性資産の比率が縮小していることが示唆される。現金保有の減少は、投資や運転資金の活用、または資産の流動性ポジションの変化を反映している可能性がある。
- 短期有価証券の割合とその動き
- 短期有価証券の割合は、2018年から2023年にかけておおむね増加傾向にある。特に2018年の第2四半期には30%を超え、2023年の同時点でも35%前後に維持されている。これは資産運用や流動性確保の目的で、短期投資の比率を高めていることを示す。
- 売掛金の動向
- 売掛金の総資産に占める割合は、全体として安定しており、10%から13%の範囲内で推移している。2022年以降はやや増加傾向を示し、2023年第3四半期には約11%に達している。売掛金の安定した比率は、顧客基盤の継続性を反映しつつも、回収管理の維持を示唆している。
- 在庫の比率と変動
- 在庫の割合は概ね5%前後で推移しており、2022年第4四半期にやや上昇した後、2023年第3四半期には6.17%を記録している。これは、生産活動や販売需要の変動に応じて在庫を調整している可能性を示している。一方で、これまでの比較的低い比率は、効率的な在庫管理を示唆している。
- 有形固定資産とその他資産の動向
- 有形固定資産は徐々に比率を拡大させており、2023年には約28%に達している。資産の有形化や生産設備の拡充を反映していると考えられる。また、オペレーティングリース使用権資産の導入により、資産構成において流動性と長期資産のバランスが調整されていることが見て取れる。総じて、有形固定資産の比率が増加傾向にあることは、資産の実体的な増加や事業拡大の証左と推察される。
- その他重要な資産の動向
- 繰延税金資産は2018年以降、比較的一定水準(約4.5%から7.6%)で推移し、税効果の見積もりや税務戦略の継続を示唆している。好意や無形資産は2022年以降、やや増加または減少を示しながらも、資産合計に占める割合は比較的小さく変動している。これらの資産は企業の無形価値や税効果の変動を反映している可能性がある。