損益計算書
四半期データ

損益計算書は、一定期間にわたる企業の事業活動の財務結果に関する情報を示しています。損益計算書は、会社が期間中にどれだけの収益を生み出したか、そしてその収益を生み出すことに関連してどのような費用がかかったかを伝えます。

Enphase Energy Inc.、連結損益計算書(四半期データ)

千米ドル

3ヶ月終了	2023/12/31	2023/09/30	2023/06/30	2023/03/31	2022/12/31	2022/09/30	2022/06/30	2022/03/31	2021/12/31	2021/09/30	2021/06/30	2021/03/31	2020/12/31	2020/09/30	2020/06/30	2020/03/31	2019/12/31	2019/09/30	2019/06/30	2019/03/31
純売上高	302,570)	551,082)	711,118)	726,016)	724,652)	634,713)	530,196)	441,292)	412,719)	351,519)	316,057)	301,754)	264,839)	178,503)	125,538)	205,545)	210,032)	180,057)	134,094)	100,150)
収益コスト	(155,908)	(289,069)	(387,776)	(399,645)	(413,951)	(366,797)	(311,191)	(264,319)	(249,405)	(211,161)	(188,256)	(178,805)	(142,901)	(83,522)	(77,151)	(124,870)	(132,151)	(115,351)	(88,775)	(66,811)
粗利	146,662)	262,013)	323,342)	326,371)	310,701)	267,916)	219,005)	176,973)	163,314)	140,358)	127,801)	122,949)	121,938)	94,981)	48,387)	80,675)	77,881)	64,706)	45,319)	33,339)
研究開発	(55,291)	(54,873)	(60,043)	(57,129)	(49,683)	(44,188)	(39,256)	(35,719)	(31,589)	(29,411)	(22,708)	(21,818)	(15,801)	(15,052)	(13,192)	(11,876)	(11,168)	(11,085)	(9,604)	(8,524)
セールス&マーケティング	(53,409)	(55,357)	(58,405)	(64,621)	(64,913)	(55,257)	(53,588)	(41,344)	(44,470)	(39,296)	(25,586)	(19,622)	(14,139)	(14,645)	(12,371)	(11,772)	(10,690)	(9,551)	(9,054)	(7,433)
一般および管理	(33,379)	(33,794)	(34,397)	(36,265)	(37,355)	(32,436)	(32,125)	(38,086)	(29,560)	(34,300)	(20,107)	(20,123)	(12,884)	(13,525)	(11,970)	(12,315)	(10,450)	(9,895)	(8,583)	(9,880)
リストラクチャリング費用	(14,814)	—)	(177)	(693)	(1,790)	(594)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	(1,131)	(469)	(631)	(368)
運営費	(156,893)	(144,024)	(153,022)	(158,708)	(153,741)	(132,475)	(124,969)	(115,149)	(105,619)	(103,007)	(68,401)	(61,563)	(42,824)	(43,222)	(37,533)	(35,963)	(33,439)	(31,000)	(27,872)	(26,205)
営業利益	(10,231)	117,989)	170,320)	167,663)	156,960)	135,441)	94,036)	61,824)	57,695)	37,351)	59,400)	61,386)	79,114)	51,759)	10,854)	44,712)	44,442)	33,706)	17,447)	7,134)
受取利息	20,493)	19,669)	16,526)	13,040)	8,720)	3,680)	796)	460)	414)	110)	98)	73)	673)	110)	282)	1,091)	815)	894)	593)	211)
利息	(2,268)	(2,196)	(2,219)	(2,156)	(2,279)	(2,255)	(2,168)	(2,736)	(12,689)	(12,628)	(12,506)	(7,329)	(5,901)	(5,993)	(5,952)	(3,155)	(2,303)	(2,286)	(1,351)	(3,751)
その他の収入(費用)、純額	4,233)	1,883)	(33)	426)	4,777)	(2,611)	(456)	(2,141)	5,236)	874)	(633)	573)	503)	(1,031)	653)	(924)	1,467)	(943)	(5,480)	(481)
転換社債の一部決済による損失	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	(115)	—)	(13)	(56,369)	(3,037)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)
デリバティブの公正価値の変動	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	—)	(59,692)	15,344)	—)	—)	—)	—)
その他の収入(費用)、純額	22,458)	19,356)	14,274)	11,310)	11,218)	(1,186)	(1,828)	(4,417)	(7,154)	(11,644)	(13,054)	(63,052)	(7,762)	(6,914)	(64,709)	12,356)	(21)	(2,335)	(6,238)	(4,021)
税引前利益(損失)	12,227)	137,345)	184,594)	178,973)	168,178)	134,255)	92,208)	57,407)	50,541)	25,707)	46,346)	(1,666)	71,352)	44,845)	(53,855)	57,068)	44,421)	31,371)	11,209)	3,113)
所得税(繰り立て)給付	8,692)	(23,392)	(27,403)	(32,100)	(14,425)	(19,443)	(15,232)	(5,586)	2,050)	(3,898)	(6,995)	33,364)	1,639)	(5,483)	6,561)	11,868)	72,245)	(272)	(591)	(348)
当期純利益(損失)	20,919)	113,953)	157,191)	146,873)	153,753)	114,812)	76,976)	51,821)	52,591)	21,809)	39,351)	31,698)	72,991)	39,362)	(47,294)	68,936)	116,666)	31,099)	10,618)	2,765)

売上高の推移: 2019年第1四半期から2023年第4四半期まで一貫して増加傾向にあり、特に2020年後半から2022年にかけて顕著な拡大が見られる。一方、2023年第3四半期以降には顕著な減少が示され、最終的な2023年第4四半期の売上高は最も低い値となっている。これは、市場環境や内部要因の変化による影響と考えられる。
営業利益の変動: 営業利益は2019年から2022年まで持続的に増加し、2022年第3四半期には最大値を記録している。一方、2023年第4四半期には著しい減少を示し、赤字に転じている。この傾向は、販売規模の縮小やコスト増加に起因している可能性がある。
純利益の推移: 純利益は2019年から2022年にかけて成長を続けており、2022年のピークに達している。2023年には減少傾向が明確となり、最終的に2023年第4四半期には低迷し、回復の兆しは見られない。この動きは、営業利益の変動と一致している。
収益コストと総利益の関係: 収益コストは年々増加傾向にあり、総利益も共に大きく変動している。特に2022年には総利益の増加が顕著であるが、その後のコスト増大や経済的要因により2023年には総利益が減少に転じている。コストの増加は利益圧縮要因として働いている。
研究開発費と販売・管理費: 研究開発費は年々増加しており、技術革新に向けた投資が継続されている。一方、販売および管理費も上昇しているが、その割合は比較的安定している。これらの投資は将来的な成長の基盤構築を意図していると考えられる。
その他の収入・費用と特殊項目: デリバティブの公正価値の変動やリストラクチャリング費用などの特殊要因が、一時的に収益や損失に大きな影響を与えている。これらの項目は、財務の一時的な変動要因として考慮が必要である。
総括: 全体として、売上高の拡大や利益の増大は2019年から2022年にかけて顕著に見られたが、その後の2023年には大きく縮小し、収益性の改善に向けた課題が示唆される。コスト管理や市場環境の変化に対応した戦略的調整が必要と考えられる。

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