損益計算書の構造
四半期データ
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 売上高および収益構成の傾向
- 四半期ごとの収入は一貫して100%として示されており、収益の絶対額や構成比は示されていないが、他の財務指標の変動から、収益は安定して推移していると考えられる。特に、収益の割合が維持されているため、収入自体の増減は限定的と推測される。
- 収益コストと利益の推移
- 収益コスト(COR)は全期間を通じて負の値で推移し、コスト割合は2020年3月期の37.28%から2025年6月期の43.16%まで徐々に増加している。これに伴い、粗利益率は一時期50%台から低下傾向を見せており、2024年の中間期頃からやや改善する兆しも見られるものの、全体としては低下気味で推移している。特に2023年以降、粗利益率は56%台から57%台へと若干の変動を示しているが、2025年にかけて再び圧迫される傾向も示唆される。
- 研究開発費と販売管理費の動向
- 研究開発費は全期間を通じて収益の約8%から13%の範囲で推移しており、段階的に増加する傾向が見られる。特に2023年以降には13%前後へと上昇し、積極的な投資意欲がうかがえる。一方、販売・一般管理費も収益の約9%から12%にわたり変動し、研究開発費と並行して増加している傾向にある。これに伴い、営業利益率は2020年の約37%から2024年にかけて低下し、最終的に30%前後で安定しつつある。
- 営業利益と純利益の推移
- 営業利益は2020年には約37%の割合から2023年にかけて34%台まで低下し、一時的には半減している時期も見られるが、2024年に回復傾向を示している。純利益に関しては、税引前利益の増減に伴い変動し、2020年の約36.77%から2024年には約33%台へと減少している。ただし、2023年以降の純利益率はやや安定している兆候も見られる。一方、税負担の変動は、法人税引当金の調整により一定の影響を受けていることが示唆される。
- その他の収入や費用と財務の安定性
- その他の収入は安定的に収益の約0.2%から3.4%の範囲で推移しており、継続的な補助的収入源として一定の役割を果たしていると考えられる。利息・借入金費用は、約-1.35%~-3.43%の範囲で推移し、負担は徐々に増加しているが、期を追うごとに緩やかに変動している。これらの費用や収入の動向から、総じて財務の安定性は維持されていると推測できる。
- 全体的な評価
- 収益性においては、収益のコスト増加とともに粗利益率が圧迫される傾向が見られるものの、営業利益や純利益は一定レベルを維持しており、収益構造の安定性は保たれている。研究開発と販売管理費の増加は、新製品や市場拡大への積極的な取り組みを示唆している。全体として、収益性の一部低下はコスト増や費用の増大に起因していると考えられるが、継続した投資と安定した収益構造により、財務の健全性は一定のレベルで維持されていると判断される。