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Carnival Corp. & plc (NYSE:CCL)

$22.49

この会社は アーカイブに移動しました! 財務データは2024年3月27日以降更新されていません。

デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
四半期データ

Microsoft Excel

ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。

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ROEを2つのコンポーネントに分解

Carnival Corp. & plc、 ROE の分解(四半期データ)

Microsoft Excel
ROE = ROA × 財務レバレッジ比率
2024/02/29 = ×
2023/11/30 = ×
2023/08/31 = ×
2023/05/31 = ×
2023/02/28 = ×
2022/11/30 = ×
2022/08/31 = ×
2022/05/31 = ×
2022/02/28 = ×
2021/11/30 = ×
2021/08/31 = ×
2021/05/31 = ×
2021/02/28 = ×
2020/11/30 = ×
2020/08/31 = ×
2020/05/31 = ×
2020/02/29 = ×
2019/11/30 = ×
2019/08/31 = ×
2019/05/31 = ×
2019/02/28 = ×
2018/11/30 = ×
2018/08/31 = ×
2018/05/31 = ×
2018/02/28 = ×

レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-02-29), 10-K (報告日: 2023-11-30), 10-Q (報告日: 2023-08-31), 10-Q (報告日: 2023-05-31), 10-Q (報告日: 2023-02-28), 10-K (報告日: 2022-11-30), 10-Q (報告日: 2022-08-31), 10-Q (報告日: 2022-05-31), 10-Q (報告日: 2022-02-28), 10-K (報告日: 2021-11-30), 10-Q (報告日: 2021-08-31), 10-Q (報告日: 2021-05-31), 10-Q (報告日: 2021-02-28), 10-K (報告日: 2020-11-30), 10-Q (報告日: 2020-08-31), 10-Q (報告日: 2020-05-31), 10-Q (報告日: 2020-02-29), 10-K (報告日: 2019-11-30), 10-Q (報告日: 2019-08-31), 10-Q (報告日: 2019-05-31), 10-Q (報告日: 2019-02-28), 10-K (報告日: 2018-11-30), 10-Q (報告日: 2018-08-31), 10-Q (報告日: 2018-05-31), 10-Q (報告日: 2018-02-28).

総資産利益率 (ROA) の動向
データによれば、2018年の期間を通じてROAは正の値を示し、特に2018年5月から2020年2月まで比較的安定した高い水準で推移している。一方、2020年11月以降は急激に低下し、2021年には負の領域に入り、その後もマイナスの範囲で変動し続けている。最新の2024年2月の値は0.81％まで回復しているが、依然として低水準にあることから、総資産に対する利益獲得効率が大きく低下した状態が続いていると考えられる。
財務レバレッジ比率の推移
財務レバレッジ比率は、2018年から2024年にかけて着実に上昇している。特に2020年以降は急激に増加し、2023年には7.14を超えるまで高まっていることから、企業の借入金や負債に依存する割合が増加していることが示唆される。一方、レバレッジの上昇に伴い、財務リスクが高まっている可能性も考えられる。
自己資本利益率 (ROE) の変動
ROEは、2018年から2019年までは比較的安定した高水準を示していたが、その後、2020年以降は著しい悪化を見せている。2020年2月以降の値は-57.68％から2023年2月にかけて-1.08％まで改善し、2023年11月には再び正の値を示すなど、大きく変動している。これは、企業の自己資本に対して得られる利益率が、経営や市場環境の変動に伴ってかなりの振れ幅を持っていることを示している。

ROEを3つの要素に分解

Carnival Corp. & plc、 ROE の分解(四半期データ)

Microsoft Excel
ROE = 純利益率 × 資産回転率 × 財務レバレッジ比率
2024/02/29 = × ×
2023/11/30 = × ×
2023/08/31 = × ×
2023/05/31 = × ×
2023/02/28 = × ×
2022/11/30 = × ×
2022/08/31 = × ×
2022/05/31 = × ×
2022/02/28 = × ×
2021/11/30 = × ×
2021/08/31 = × ×
2021/05/31 = × ×
2021/02/28 = × ×
2020/11/30 = × ×
2020/08/31 = × ×
2020/05/31 = × ×
2020/02/29 = × ×
2019/11/30 = × ×
2019/08/31 = × ×
2019/05/31 = × ×
2019/02/28 = × ×
2018/11/30 = × ×
2018/08/31 = × ×
2018/05/31 = × ×
2018/02/28 = × ×

レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-02-29), 10-K (報告日: 2023-11-30), 10-Q (報告日: 2023-08-31), 10-Q (報告日: 2023-05-31), 10-Q (報告日: 2023-02-28), 10-K (報告日: 2022-11-30), 10-Q (報告日: 2022-08-31), 10-Q (報告日: 2022-05-31), 10-Q (報告日: 2022-02-28), 10-K (報告日: 2021-11-30), 10-Q (報告日: 2021-08-31), 10-Q (報告日: 2021-05-31), 10-Q (報告日: 2021-02-28), 10-K (報告日: 2020-11-30), 10-Q (報告日: 2020-08-31), 10-Q (報告日: 2020-05-31), 10-Q (報告日: 2020-02-29), 10-K (報告日: 2019-11-30), 10-Q (報告日: 2019-08-31), 10-Q (報告日: 2019-05-31), 10-Q (報告日: 2019-02-28), 10-K (報告日: 2018-11-30), 10-Q (報告日: 2018-08-31), 10-Q (報告日: 2018-05-31), 10-Q (報告日: 2018-02-28).

純利益率
2019年ごろまでは比較的安定したプラスの値を示しており、16.69%から14.36%の範囲に維持されていた。2020年に入ると急激な悪化が見られ、2020年11月にはマイナス182.95%、2021年2月に至っては-6426.76%と極端な値に達している。これは、COVID-19パンデミックの影響により、売上や利益が著しく減少したことを反映していると考えられる。その後の2022年以降は改善傾向を示しつつ、マイナス圏から徐々に回復し、2024年2月には小幅にプラス1.79%となっていることから、収益の回復の兆しが現れつつあると判断できる。
資産回転率
期間を通じて低水準で推移しており、2018年後半から2023年にかけては0.01から0.45の範囲内でやや上昇傾向を示している。特に2020年に入ると著しく低下し（0.01や0）、2021年以降は緩やかに上昇している。資産の効率的な活用が困難となっていた可能性や、事業活動の停滞による資産の遊休化状況が示唆される。最終的に2024年2月には0.45に近い水準に達しており、徐々に運用効率の改善が進んできていることがうかがえる。
財務レバレッジ比率
全期間を通じて上昇傾向にあり、2018年の1.7から2024年2月には7.14へと増加している。これは、自己資本に対して借入金などの負債の比率が拡大していることを示している。特に2020年以降の急激な上昇が顕著で、財務リスクの増大を伴っている可能性が高い。高レバレッジは潜在的な収益増加の可能性を持つ一方で、財務状況の脆弱さも示唆している。
自己資本利益率 (ROE)
2019年までは比較的良好な水準（約12%台）を示していたが、2020年以降は大きく悪化し、2020年11月には-111.15%、2021年2月には-84.91%、2022年末には-79.34%と負の値が続いている。これは、純利益の激減に加え、資本効率の低下を反映していると考えられる。2023年になってやや改善の兆しを見せており、6.06%のプラス値を示しているが、依然として回復途上にあるとみられる。

ROEを5つの要素に分解

Carnival Corp. & plc、 ROE の分解(四半期データ)

Microsoft Excel
ROE = 税負担率 × 利息負担率 × EBITマージン率 × 資産回転率 × 財務レバレッジ比率
2024/02/29 = × × × ×
2023/11/30 = × × × ×
2023/08/31 = × × × ×
2023/05/31 = × × × ×
2023/02/28 = × × × ×
2022/11/30 = × × × ×
2022/08/31 = × × × ×
2022/05/31 = × × × ×
2022/02/28 = × × × ×
2021/11/30 = × × × ×
2021/08/31 = × × × ×
2021/05/31 = × × × ×
2021/02/28 = × × × ×
2020/11/30 = × × × ×
2020/08/31 = × × × ×
2020/05/31 = × × × ×
2020/02/29 = × × × ×
2019/11/30 = × × × ×
2019/08/31 = × × × ×
2019/05/31 = × × × ×
2019/02/28 = × × × ×
2018/11/30 = × × × ×
2018/08/31 = × × × ×
2018/05/31 = × × × ×
2018/02/28 = × × × ×

レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-02-29), 10-K (報告日: 2023-11-30), 10-Q (報告日: 2023-08-31), 10-Q (報告日: 2023-05-31), 10-Q (報告日: 2023-02-28), 10-K (報告日: 2022-11-30), 10-Q (報告日: 2022-08-31), 10-Q (報告日: 2022-05-31), 10-Q (報告日: 2022-02-28), 10-K (報告日: 2021-11-30), 10-Q (報告日: 2021-08-31), 10-Q (報告日: 2021-05-31), 10-Q (報告日: 2021-02-28), 10-K (報告日: 2020-11-30), 10-Q (報告日: 2020-08-31), 10-Q (報告日: 2020-05-31), 10-Q (報告日: 2020-02-29), 10-K (報告日: 2019-11-30), 10-Q (報告日: 2019-08-31), 10-Q (報告日: 2019-05-31), 10-Q (報告日: 2019-02-28), 10-K (報告日: 2018-11-30), 10-Q (報告日: 2018-08-31), 10-Q (報告日: 2018-05-31), 10-Q (報告日: 2018-02-28).

税負担率の推移
2018年2月から2023年2月までの期間、税負担率は概ね0.96から0.99の範囲内で安定して推移しており、特に顕著な変動は見られない。このため、法人税負担の負担割合はほぼ一定と考えられるが、2024年2月の値を除き、他の期間では不明確な変動は見られない。
利息負担率の傾向
2018年2月から2021年5月までの期間は、利息負担率が0.9～0.94の範囲内で比較的安定している。一方、2021年11月以降のデータでは大きな変動が見られ、特に2023年2月と5月にはマイナス値（-3.84および-0.03）が示されている。このことから、2021年以降、金利負担や債務状況に変化があった可能性があると推察される。
EBITマージン率の動向
2018年から2021年にかけては平均して10%台後半から16%台の範囲で推移し、比較的安定していた。その後、2021年11月以降は著しいマージンの悪化が見られ、2022年にかけて負の値を取り始める。特に2022年2月以降は-58.18%から-167.26%、さらには-5383.1%と極端な値を記録し、市場環境や事業コストの増大、収益性の著しい低下を示唆している。
資産回転率の変化
資産回転率は2018年にかけて比較的安定しており、0.45前後で推移していた。しかし、2020年以降は急激に低下し、2020年11月には0.01を下回り、その後も微増ながら低水準を維持している。2023年時点ではほぼ0.44に近い値まで回復しているが、市場や事業活動の縮小、資産の非効率な利用が影響している可能性がある。
財務レバレッジ比率の推移
財務レバレッジ比率は2018年から2023年にかけて増加傾向を示し、2023年11月には8.84まで上昇している。これは借入金等の負債比率が高まっていることを示し、財務リスクの増加を意味している。特に2020年以降の上昇傾向が顕著で、企業の財務構造の変化を反映していると考えられる。
自己資本利益率（ROE）の変動
2018年以降、ROEは一貫してマイナス圏にあり、特に2021年までの期間は深刻な損失を反映し、-51.05%から-111.15%と大きく悪化している。その後、2023年2月には一時的に0.06%まで回復したが、引き続き変動の大きい状態にあり、収益性の改善には至っていないことを示している。全体として、収益性の低迷と財務負担の増大が同時に進行していることが示唆される。

ROAを2つのコンポーネントに分解

Carnival Corp. & plc、 ROA の分解(四半期データ)

Microsoft Excel
ROA = 純利益率 × 資産回転率
2024/02/29 = ×
2023/11/30 = ×
2023/08/31 = ×
2023/05/31 = ×
2023/02/28 = ×
2022/11/30 = ×
2022/08/31 = ×
2022/05/31 = ×
2022/02/28 = ×
2021/11/30 = ×
2021/08/31 = ×
2021/05/31 = ×
2021/02/28 = ×
2020/11/30 = ×
2020/08/31 = ×
2020/05/31 = ×
2020/02/29 = ×
2019/11/30 = ×
2019/08/31 = ×
2019/05/31 = ×
2019/02/28 = ×
2018/11/30 = ×
2018/08/31 = ×
2018/05/31 = ×
2018/02/28 = ×

レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-02-29), 10-K (報告日: 2023-11-30), 10-Q (報告日: 2023-08-31), 10-Q (報告日: 2023-05-31), 10-Q (報告日: 2023-02-28), 10-K (報告日: 2022-11-30), 10-Q (報告日: 2022-08-31), 10-Q (報告日: 2022-05-31), 10-Q (報告日: 2022-02-28), 10-K (報告日: 2021-11-30), 10-Q (報告日: 2021-08-31), 10-Q (報告日: 2021-05-31), 10-Q (報告日: 2021-02-28), 10-K (報告日: 2020-11-30), 10-Q (報告日: 2020-08-31), 10-Q (報告日: 2020-05-31), 10-Q (報告日: 2020-02-29), 10-K (報告日: 2019-11-30), 10-Q (報告日: 2019-08-31), 10-Q (報告日: 2019-05-31), 10-Q (報告日: 2019-02-28), 10-K (報告日: 2018-11-30), 10-Q (報告日: 2018-08-31), 10-Q (報告日: 2018-05-31), 10-Q (報告日: 2018-02-28).

純利益率の傾向
2019年まで比較的安定した純利益率の範囲（約14%から17%）が観察され、その後に著しい悪化が見られる。2020年以降、特に2021年の中盤からの期間では、純利益率がマイナスに転じ、2022年には更に深刻な赤字を記録している。2023年には一部回復の兆しも見られるが、依然としてマイナス圏にとどまっている。これらの動向は、外部要因や経営状況の変化、あるいは大規模なコスト増加や収益減少などが影響した可能性を示唆している。
資産回転率の変動
資産回転率は2018年以降、全期間を通じて一貫して低下傾向を示している。特に2020年以降は、0.01から0.45の範囲で推移し、2020年には極端に低くなり、2022年以降徐々に回復している。この動きは、資産の効率的な運用が困難になったことや、事業活動の縮小、あるいは資産の非効率化を反映している可能性がある。資産回転率の低下は、収益性の低下と関連している可能性がある。
総資産利益率（ROA）の変遷
総資産利益率は、2019年までは若干の低下を示しながらも比較的堅実な水準を保っていたが、2020年以降、著しい悪化をたどった。特に2020年から2021年にかけて大きくマイナスに転じ、その後も改善の兆しは乏しい。2023年までには若干の回復が見られるものの、依然としてマイナス状態にある。この状況は、事業の収益性の低下や資産の効率的運用の難しさを示唆している。全般的に、これらの指標の動きは、企業の財務パフォーマンスの大きな低迷を反映していると考えられる。

ROAを4つの要素に分解

Carnival Corp. & plc、 ROA の分解(四半期データ)

Microsoft Excel
ROA = 税負担率 × 利息負担率 × EBITマージン率 × 資産回転率
2024/02/29 = × × ×
2023/11/30 = × × ×
2023/08/31 = × × ×
2023/05/31 = × × ×
2023/02/28 = × × ×
2022/11/30 = × × ×
2022/08/31 = × × ×
2022/05/31 = × × ×
2022/02/28 = × × ×
2021/11/30 = × × ×
2021/08/31 = × × ×
2021/05/31 = × × ×
2021/02/28 = × × ×
2020/11/30 = × × ×
2020/08/31 = × × ×
2020/05/31 = × × ×
2020/02/29 = × × ×
2019/11/30 = × × ×
2019/08/31 = × × ×
2019/05/31 = × × ×
2019/02/28 = × × ×
2018/11/30 = × × ×
2018/08/31 = × × ×
2018/05/31 = × × ×
2018/02/28 = × × ×

レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-02-29), 10-K (報告日: 2023-11-30), 10-Q (報告日: 2023-08-31), 10-Q (報告日: 2023-05-31), 10-Q (報告日: 2023-02-28), 10-K (報告日: 2022-11-30), 10-Q (報告日: 2022-08-31), 10-Q (報告日: 2022-05-31), 10-Q (報告日: 2022-02-28), 10-K (報告日: 2021-11-30), 10-Q (報告日: 2021-08-31), 10-Q (報告日: 2021-05-31), 10-Q (報告日: 2021-02-28), 10-K (報告日: 2020-11-30), 10-Q (報告日: 2020-08-31), 10-Q (報告日: 2020-05-31), 10-Q (報告日: 2020-02-29), 10-K (報告日: 2019-11-30), 10-Q (報告日: 2019-08-31), 10-Q (報告日: 2019-05-31), 10-Q (報告日: 2019-02-28), 10-K (報告日: 2018-11-30), 10-Q (報告日: 2018-08-31), 10-Q (報告日: 2018-05-31), 10-Q (報告日: 2018-02-28).

財務比率の推移と傾向

税負担率は全期間を通じてほぼ一定しており、0.96から0.99の範囲内で安定していると観察される。これは法人税等の負担が相対的に安定していることを示唆している。

利息負担率も概ね一定範囲内にあり、0.9から0.94の範囲で推移しており、財務コストの負担割合に変動は少ないが、2023年のデータにおいて一時的にマイナス（-3.84）となった期間も見られ、変動性が高まっている可能性が示唆される。

収益性の指標とその変化

EBITマージン率は2018年にはおおむね安定しており、約16%から18%の範囲で推移していたが、2020年初頭以降は大きな変動を示している。特に2020年以降には、COVID-19パンデミックの影響と見られる著しい減少が見られ、2020年11月には-1672.85%にまで悪化している。これにより、企業の収益性が大きく損なわれたことが確認できる。

その後も回復基調を示し、2023年には再び10%台へと回復しているが、先行きへの不確実性は依然として残る。

資産の効率性と運用効率
資産回転率は2018年から2023年にかけて上昇しており、0.45から0.44の範囲から始まり、最終的には0.44に安定している。2020年を境に大きな変動はなく、資産の効率的な運用を示唆している。一方、2020年に一時的に著しく低下した期間も見られることから、特定の四半期において資産利用効率が著しく低下した可能性も考えられる。
収益性の総合評価（ROA）
総資産利益率（ROA）は2018年から2021年にかけて徐々に低下し、-19.97%の最悪期を迎えたのち、2022年以降は徐々に改善傾向を示している。2023年には0.81%まで回復しており、財務状況及び収益性は段階的に改善していると考えられる。一方、マイナスの期間が長期化した2020年の前後は経営環境の厳しさやコスト構造の悪化が大きな要因と推測される。

当期純利益率の分解

Carnival Corp. & plc、純利益率の分解(四半期データ)

Microsoft Excel
純利益率 = 税負担率 × 利息負担率 × EBITマージン率
2024/02/29 = × ×
2023/11/30 = × ×
2023/08/31 = × ×
2023/05/31 = × ×
2023/02/28 = × ×
2022/11/30 = × ×
2022/08/31 = × ×
2022/05/31 = × ×
2022/02/28 = × ×
2021/11/30 = × ×
2021/08/31 = × ×
2021/05/31 = × ×
2021/02/28 = × ×
2020/11/30 = × ×
2020/08/31 = × ×
2020/05/31 = × ×
2020/02/29 = × ×
2019/11/30 = × ×
2019/08/31 = × ×
2019/05/31 = × ×
2019/02/28 = × ×
2018/11/30 = × ×
2018/08/31 = × ×
2018/05/31 = × ×
2018/02/28 = × ×

レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-02-29), 10-K (報告日: 2023-11-30), 10-Q (報告日: 2023-08-31), 10-Q (報告日: 2023-05-31), 10-Q (報告日: 2023-02-28), 10-K (報告日: 2022-11-30), 10-Q (報告日: 2022-08-31), 10-Q (報告日: 2022-05-31), 10-Q (報告日: 2022-02-28), 10-K (報告日: 2021-11-30), 10-Q (報告日: 2021-08-31), 10-Q (報告日: 2021-05-31), 10-Q (報告日: 2021-02-28), 10-K (報告日: 2020-11-30), 10-Q (報告日: 2020-08-31), 10-Q (報告日: 2020-05-31), 10-Q (報告日: 2020-02-29), 10-K (報告日: 2019-11-30), 10-Q (報告日: 2019-08-31), 10-Q (報告日: 2019-05-31), 10-Q (報告日: 2019-02-28), 10-K (報告日: 2018-11-30), 10-Q (報告日: 2018-08-31), 10-Q (報告日: 2018-05-31), 10-Q (報告日: 2018-02-28).

傾向と分析

この期間における財務指標の変動を見ると、2018年から2019年にかけて、税負担率と利息負担率はほぼ一定の水準を維持しており、それぞれおおむね0.98と0.94で推移している。これらの比率は財務コストの一定性を示していると考えられる。

一方、EBITマージン率と純利益率は、2019年に一定の水準（それぞれ約15-16%）を示しているが、その後の期間には大きな変動がみられる。特に、2020年に入ると、これらの指標は急激に悪化し、EBITマージン率は-15%から-1672%まで低下し、純利益率も同様の凄まじい低迷を示している。これは、2020年初頭からの世界的な経済・産業環境の変化や特定の外部要因によるものであると推察される。

2021年以降は、これまでの極端な値からやや改善しつつあるが、依然として大きな不安定さが残っている。特に、2022年から2023年にかけては、EBITマージンと純利益率は回復基調をみせるものの、依然として2020年以前の水準には及ばず、依然として高い変動性を示している。2023年においては、2022年と比較して若干の改善をみせており、マージン率と純利益率の正の値への復帰がみられるが、まだ安定とは言い難い状況である。

総じて、過去数年にわたり企業の財務状況には大きな変動が見られ、特に2020年以降の景気変動の影響が顕著である。これによる収益性の低下と回復の兆しの両方が観測されるものの、依然として高い不確実性と揺れ動く状況が続いていることが指摘できる。