包括利益計算書
包括利益とは、非所有者の源泉からの取引やその他のイベントや状況による、期間中の企業の資本(純資産)の変化です。これには、所有者による投資および所有者への分配に起因するものを除き、期間中の資本のすべての変動が含まれます。
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2018-10-31), 10-K (報告日: 2017-10-31), 10-K (報告日: 2016-10-31), 10-K (報告日: 2015-10-31), 10-K (報告日: 2014-10-31), 10-K (報告日: 2013-10-31).
- 当期純利益
- 2013年から2018年にかけて、当期純利益は一時的な減少と回復を経て、最終的に着実な増加を示している。特に2016年には大幅に減少したが、その後、2017年と2018年にかけては増加傾向に転じており、2018年には最大値を更新している。これにより、過去数年間での収益性の改善と一時的な利益の変動が見られる。
- 売却可能有価証券の未実現構成要素の変更
- この項目は一貫性のある変動を示しており、2013年のマイナスから2014年にプラスに転じ、その後再びマイナスへと変動している。2018年には再びマイナスに転じていることから、売却可能有価証券に関連した未実現損益が年度によって大きく変動していることがわかる。
- キャッシュ・フロー・ヘッジの未実現要素の変化
- この項目は大きな変動を示しており、2014年と2016年に大きなプラスとマイナスを記録している。特に2018年には大きくプラスに振れており、市場ヘッジまたはキャッシュフローの管理に関わる未実現評価損益が改善している可能性が示唆される。
- 確定給付型年金制度の未実現要素の変更
- この項目は2013年に大きなプラスを示した後、2014年に大きくマイナスに振れている。その後は比較的安定した変動を示しており、年金制度の未実現評価損益においても年度ごとに変動があるものの、全体的には低い水準で推移していることがわかる。
- 累積翻訳調整の変更
- この外貨換算調整項目は、2013年から2015年にかけてマイナスの範囲で変動しており、ドル換算の調整に一定の影響を受けていることが推察される。2013年から2014年にかけてやや改善が見られるが、2015年にマイナス幅が拡大している。しかし、その後のデータは欠損しているため、確定的な判断は難しい。
- その他の包括利益(税引後)
- この項目は2013年に大きなプラスを示した後、2014年と2015年に大きくマイナスとなり、その後も小幅ながら変動しているが、2018年に再びプラスに転じて最大値を記録している。これにより、包括利益の一部要素が年度によって大きく変動し、同社のその他包括利益の構成要素に動きがあったことが示されている。
- 包括利益
- 総じて、2013年には大きな額を記録していたが、その後、2014年から2016年にかけては著しい減少を示している。しかしながら、2017年以降は再び増加に転じ、2018年には最大値を上回る回復を示した。これにより、総合的な収益性と株主資本の増加に向けた動きが見られる。