損益計算書の構造
四半期データ
Kinder Morgan Inc.、連結損益計算書の構成(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-Q (報告日: 2016-09-30), 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-Q (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31).
- 収益構造の変化と安定性
- 2015年から2019年までにおいて、総収益は大きな変動を示さず、比較的安定した水準を維持している。特に、サービスが収益の大部分を占めており、割合は約54％から66％の範囲で変動している。一方、コモディティ販売は約17％から35％の範囲内で推移し、収益構造において重要な位置を占め続けた。2019年以降、2020年3月期の詳細データは欠落しているが、過去の傾向から収益の多角化が顕著であったと推測される。
- 売上原価と粗利の動向
- 売上原価率は2015年から2018年前半にかけて約30％前後で推移し、その後若干の改善を見せている。これに伴い、粗利益率は概ね70％前後で推移しているが、2015年の77.06％をピークにやや低下し、2018年には68％台に低迷した後、再び上昇傾向を見せ、2019年には76％近くで推移している。これにより、売上のコスト効率の改善と収益性の安定が示唆される。
- 経費項目の動向と営業利益
- 運用と保守費用は収益比で概ね15％から20％の範囲内で推移し、比較的高い水準を維持している。減価償却費は約15％を超える水準で一定しており、これが利益率の圧迫要因の一つとなっている。一般および管理費は収益比では概ね4％前後で推移し、経費全体に占める割合は安定している。営業利益は2015年には約30％の比率で高い水準を示していたが、2015年後半には一時的にマイナスに転じ、その後回復傾向を示すも、2016年の一部には再度低迷が見られる。2018年には再び高水準に戻り、2019年には30％前後の安定した利益率を確保している。
- 税引前利益と純利益の変動
- 税引前利益は2015年には17.88％と堅調に推移したが、2015年後半のマイナスにより大きく低下した。その後、2016年から2019年にかけては、20％前後のポジティブな数値を維持している。特に、2018年と2019年には20％を超える水準となっており、収益性の回復が見られる。一方、純利益も同様に、2015年には11.65％だったが、2016年から2019年にかけて大きな変動を示しつつも、概ね10％台の高い水準を維持している。特に、2019年には16％台に回復している点は注目される。
- 非支配持分と親会社帰属純利益
- 2015年から2016年までに非支配持分に帰属する純損失は小幅であり、全体の安定性を示している。しかし、2018年以降は非支配持分の比率が大きく低下し、キンダー・モルガン・インクに帰属する純利益の比率が高まっている。それに伴い、2019年には親会社帰属の純利益が約16％と堅調に推移しており、投資効率の改善が示唆される。
- 財務的安定性と収益性の相関
- 収益構造の堅調さとともに、営業利益と純利益の増加から、コスト管理の改善と収益性の向上が見られる。一方、税引前利益や純利益の変動性から、市場環境や一時的な損失・損益計上の影響を受けやすい構造にあることが示唆される。総合的には、2015年から2019年にかけて、収益の安定性とともに利益率が回復傾向にあり、財務の健全性が向上していると判断できる。