デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
四半期データ
ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。
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ROEを2つのコンポーネントに分解
Newmont Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
総資産利益率（ROA）については、2019年初頭にはデータが欠損しているが、2020年に入ると数字が明らかになり、2020年から2021年にかけて一定の範囲内で比較的高い水準（6%台から9%台）を示していることがわかる。これは、収益性が高い期間を反映しているものである。ただし、2022年以降は継続的に低下し、2023年3月期にはマイナス領域に入り、持続的な収益性の低下を示している。
財務レバレッジ比率については、全期間を通じてほぼ安定し、1.8前後で推移していることから、過剰な借入を避け、比較的自己資本に対して適度な負債を利用していることが伺える。一部で1.99に達している時期もあるが、全体的に大きな変動は見られず、財務の安定性が維持されていると考えられる。
自己資本利益率（ROE）については、2019年に欠損値があり、その後の期間では一時的に高水準（2019年から2021年にかけて13%から17.76%程度）を維持した後、2022年以降は急激な低下傾向を示している。特に2023年にはマイナス域に突入し、以前のような収益性の高さを失っていることから、株主資本に対する利益創出能力が著しく低下したことが明らかである。
総合的に見ると、2020年から2021年にかけて比較的好調な経営指標を示していたものの、その後の期間には収益性の著しい悪化が顕著となり、今後の財務戦略および経営の改善が求められる状況にあると考えられる。
ROEを3つの要素に分解
Newmont Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 純利益率の推移と変動傾向
- 2019年12月から2021年3月までには純利益率は比較的高い水準（約16.67％から36.79％）を維持し、その後数値は下降傾向に転じ、2022年度の後半からネガティブ領域（約−3.6％から−21.11％）に入っている。2023年以降もマイナスが続き、特に2023年12月と2024年3月には著しい赤字を示している。これらの動きから、収益性の低下と収益悪化が継続していることが示唆される。
- 資産回転率の変動と安定性
- 資産回転率は2019年6月以降比較的安定して高い水準（0.24から0.31の範囲）を保っており、一定の資産効率性を維持していたことが伺える。ただし、2023年の終わり頃に0.21まで低下し、その後0.24に若干回復しているが、全体としては過去の水準に比べやや低下傾向にある。これにより、資産の効率的運用が損なわれている可能性が示される。
- 財務レバレッジの継続的な安定
- 財務レバレッジ比率は全期間を通じてほぼ一定（約1.75〜2.00の範囲）を維持しており、借入金を含むレバレッジレベルは大きな変動なく安定している。特に2022年以降も１.９付近を保ち、財務構造の安定性を示していると考えられる。
- 自己資本利益率（ROE）の動向と財務効率性
- 2019年後半から2021年にかけてROEは一定の範囲（約8.96％〜17.76％）で推移し、比較的高い収益性を示していたが、その後は急激に低下し、2023年にはマイナス値（−8.59％まで）に落ち込んでいる。これらの結果は、収益性の悪化とともに資本効率の低下を反映しており、経営の財務効率性に厳しい局面が到来していることを示唆している。
ROEを5つの要素に分解
Newmont Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 傾向と変動:
- 全体的に、2020年以降の財務データにおいて、税負担率は比較的安定して推移しており、2024年3月期には負の値を示すなど、異常な変動も観察される。一方、利息負担率は概ね一定の水準を保ちつつも、2024年時点で大きなマイナス値を示し、負債コストの負担が増大した可能性を示唆している。
- 収益性の推移:
- EBITマージン率は、2019年から2021年にかけて高水準で推移していたものの、その後顕著に低下し、2022年以降はマイナスに転じている。このトレンドは、収益性の悪化や経済環境の悪化に起因する可能性がある。特に2023年と2024年のデータでは、極端な値も見られ、収益力の著しい低下と経営環境の悪化を反映している。
- 資産の効率性:
- 資産回転率は、2019年から2021年にかけて緩やかに上昇し、資産の効率的な運用を示唆していたが、2022年以降は再び低下し、2024年には最も低い値になっている。これにより、資産の利用効率が低下し、資産ベースの収益力が弱まっている可能性が考えられる。
- 財務レバレッジの動向:
- 財務レバレッジ比率は、概ね一定範囲内で推移し、2019年から2024年にかけて特段の変動は見られない。これは、借入を含む資本構造を安定させつつも、負債比率の増減が収益性やリスクに大きく影響していないことを示すと考えられる。
- ROE（自己資本利益率）の推移:
- ROEは、2019年から2021年まで一時的に回復傾向にあったものの、2022年以降は著しく低迷し、2024年にはマイナスに落ち込んでいる。これにより、自己資本に対する収益性が著しく低下し、経営効率の低下と資本コストと収益の乖離が進んでいる可能性が示唆される。
- 総合評価:
- 2020年以降、主要な財務指標は全般的に悪化の一途をたどっており、特に収益性と収益性の指標であるEBITマージン率とROEに顕著な低下が見られる。資産効率の低下と合わせて、経営環境の悪化や市場条件の困難さが反映されていることが考えられる。一方、財務レバレッジの安定性は一定の資本構造の維持を示すも、収益性の著しい低下が全体の財務健全性や投資価値に影響を与える可能性を示している。
ROAを2つのコンポーネントに分解
Newmont Corp.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 純利益率の推移と傾向
- 2019年Q2から2020年Q4にかけて、純利益率は30％台から20％台へと一時的に低下した後、2021年Q1からQ4にかけて再びおおむね20％台で推移していた。しかし、2022年第1四半期には8.53％と低迷し、その後もマイナスに転じる傾向が見られる。2023年には大きくマイナスへと悪化し、2024年第1四半期まで継続してマイナス状態が維持されている。これらの動きは、利益損失の増大やコスト増、あるいは特定の経営・市場要因による収益性の著しい低下を示唆している。
- 資産回転率の動向と示唆
- 資産回転率は2019年第2四半期以降、0.24から0.31の範囲内で比較的一定しており、資産の効率的な活用が継続して行われていることを示す。2022年第4四半期には0.21と一時的に低下したものの、全体として大きな変動はなく、資産効率は一定の水準を保っているとみられる。ただし、2023年第4四半期以降は0.21から0.24へとやや回復傾向を示している。
- 総資産利益率（ROA）の傾向と状況
- ROAは2019年第2四半期以降、比較的高い水準（7％台から9％台）で推移していたが、2021年以降は低下傾向にあり、2022年第4四半期には約2％台にまで落ち込んでいる。特に2023年以降はマイナスの領域に入り、2024年第1四半期に至っても-4.8％と非常に低迷している。これは、利益率の低下と資産効率の維持困難を反映しており、会社の収益性が著しく厳しい状況にあることを示唆している。
- 総合的な財務状況の示唆
- 全体として、純利益率が2022年以降大きく悪化し、2023年にはマイナスに転じていることから、収益性の深刻な悪化が明らかである。資産回転率は一定の範囲内で推移しているものの、ROAの低下は収益力の低下を補えず、資産の有効活用が困難になっていることを示している。これらの傾向は、経営環境の変動やコスト管理の課題、または市場の逆風などに起因している可能性があると考えられる。
ROAを4つの要素に分解
Newmont Corp.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 税負担率の動向
- 2019年第4四半期から2021年第1四半期にかけて、税負担率はおおむね低下傾向を示しており、最終的には2023年第3四半期に-16.5％となり、赤字による税効果の逆流を示唆している。この期間中、税負担率の減少は経営成績の悪化や税務上の特別要因が影響している可能性がある。
- 利息負担率の推移
- 利息負担率は、2019年第4四半期から2023年第1四半期まで比較的一定範囲（0.86～0.94）で推移しており、財務コストの安定が示されている。ただし、2023年第2四半期に-0.46、同年第4四半期に-3.63と負の値を示し、異常な変動を見せている。これにより、負債や財務構造の変更、または一時的な会計処理の特殊要因が考えられる。
- EBITマージン率の変動
- EBITマージン率は、2019年から2021年にかけて一時的に高水準（40％台後半）を維持していたが、2022年以降は著しく低下し、2023年第3四半期にはマイナス（-0.33％）に転じている。この明確な減少は、収益性の悪化やコスト増加、または採算性改善施策の遅れを示す可能性がある。
- 資産回転率の傾向
- 資産回転率は、2019年から2021年には0.24から0.31の範囲で比較的安定して推移しており、資産の効率的運用を示唆していた。一方、2022年には一時的に0.21まで低下したが、2023年第4四半期には0.24に回復している。これは、資産運用効率の変動を反映していると考えられる。
- 総資産利益率（ROA）の推移
- 全期間を通じて、ROAは2021年まではプラス圏（最大9.8%）であり、比較的良好な収益性を示していた。しかし、2022年以降は連続してマイナスに陥り、2023年第4四半期には-4.83％まで低下している。これは、総資産に対する収益性の大きな悪化を示しており、資本効率の低下や収益力の脆弱化が進行している可能性がある。
当期純利益率の分解
Newmont Corp.、純利益率の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 税負担率の推移
- 税負担率は2019年3月期には値が明示されていなかったが、2020年以降は一定範囲で変動している。2020年から2021年にかけては、0.49から0.73の範囲で比較的安定した傾向を示し、その後、2022年にかけて徐々に低下し、2023年においてはマイナス値（-16.5）を記録している。これは、税金負担が実質的に逆方向に作用した可能性や、損失計上により税負担が実質的に発生しなかったことを示唆している。全体として、税負担率は2022年度まで安定傾向を保ち、その後大きな変動を見せている。
- 利息負担率の推移
- 利息負担率は2019年3月期から2022年3月期まで、ほぼ一定である0.86から0.94の範囲で推移しており、財務負担の割合に特段の変動を示していない。しかしながら、2022年度以降に負の値（2023年3月期の-3.63）を記録しており、これは金利負担がマイナスに働いた、または資本コストの変化による影響と推察される。これらの変動は、金利環境の変化や資金調達手段の変更を反映している可能性がある。
- EBITマージン率の推移
- EBITマージン率は2019年度に比較的高い水準を維持しており、30％超から40％超の範囲で推移している。しかし、2020年度にかけて急激に低下し、2022年度にはほぼゼロに近づき、2023年度にはマイナス領域にまで落ち込んでいる。特に2023年度の値は-14.6から-13.92に下落しており、収益性の悪化を示している。これは、売上高の減少やコスト増加、または特別損失の計上を反映していると考えられる。
- 純利益率の推移
- 純利益率もEBITマージン率と同様の傾向を示し、2019年度は20％台を維持していたものの、2022年度にかけて顕著に低下し、2023年度にはマイナス領域に入っている。2023年3月期には-21.11と極端な値を記録し、全体として収益性の深刻な悪化を反映している。これには、売上高の減少およびコスト増加、あるいは資産売却や損失計上といった要因が関与している可能性がある。
- 総合的な観察
- これらのデータから、年度を追うごとに収益性と税負担に関する指標は悪化の兆しを見せていることがわかる。特に2022年度以降は、売上や純利益の減少に伴い、財務指標が大きく低下していることが明らかであり、収益性の改善や戦略的な見直しが必要な局面にあると考えられる。今後の財務運営においては、コスト管理や収益構造の改善が重要となるだろう。