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損益計算書
Sysco Corp.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | セールス | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|---|
| 2024/06/29 | |||
| 2023/07/01 | |||
| 2022/07/02 | |||
| 2021/07/03 | |||
| 2020/06/27 | |||
| 2019/06/29 | |||
| 2018/06/30 | |||
| 2017/07/01 | |||
| 2016/07/02 | |||
| 2015/06/27 | |||
| 2014/06/28 | |||
| 2013/06/29 | |||
| 2012/06/30 | |||
| 2011/07/02 | |||
| 2010/07/03 | |||
| 2009/06/27 | |||
| 2008/06/28 | |||
| 2007/06/30 | |||
| 2006/07/01 | |||
| 2005/07/02 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-06-29), 10-K (報告日: 2023-07-01), 10-K (報告日: 2022-07-02), 10-K (報告日: 2021-07-03), 10-K (報告日: 2020-06-27), 10-K (報告日: 2019-06-29), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-07-01), 10-K (報告日: 2016-07-02), 10-K (報告日: 2015-06-27), 10-K (報告日: 2014-06-28), 10-K (報告日: 2013-06-29), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-07-02), 10-K (報告日: 2010-07-03), 10-K (報告日: 2009-06-27), 10-K (報告日: 2008-06-28), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-07-01), 10-K (報告日: 2005-07-02).
- 売上高
- 期間を通じて長期的には増加傾向が顕著である。初期の2005年には約30,282百万米ドル、2010年代を通じて年次ベースで着実に伸長し、2019年には約60,114百万米ドルへ達した。その後、2020年には新型コロナウイルスの影響により約52,893百万米ドルへ大幅に減少し、2021年も約51,298百万米ドルと低水準が続いた。一方で2022年には約68,636百万米ドルへ急回復し、2023年には約76,325百万米ドル、2024年には約78,844百万米ドルと、過去最高水準を更新している。2019年比で2024年は約31%高水準に達しており、パンデミック後の回復と成長が顕著である。全体としては、パンデミック前後の一時的な鈍化を挟みつつ、2022年以降に売上高のボリュームが大幅に拡大している。
- 営業利益
- 長期的には約1,200～2,300百万米ドルのレンジで推移する期間が続く中、2015年頃に低下する局面が見られた後、2016年以降は回復基調となっている。2018年と2019年には約2,329～2,330百万米ドルと過去ピークに近い水準を記録した。その後、2020年には新型コロナの影響で約750百万米ドルへ急落したが、2021年には約1,437百万米ドルへ回復。2022年以降は再び大幅に拡大し、2022年2,339、2023年3,039、2024年3,202となって、売上高の成長と合わせて利益水準が力強く上昇している。2024年時点の営業利益は売上高に対して約4%台の利益率に相当し、パンデミック後の回復とともに安定的な利回りを回復させている。
- 当期純利益
- 長期的には變動的な推移を示し、2006年は約855百万米ドル、2005年には961百万米ドルと比較的安定域を示していた。2010年代前半は1000百万米ドル台前後で推移するが、2014年〜2015年には687百万米ドルへ低下する局面があった。その後は徐々に回復し、2019年には約1,674百万米ドルへ達した。2020年には約215百万米ドルへ急落し、パンデミックの影響が顕著であった。2021年は約524百万米ドル、2022年には約1,359百万米ドルへ回復、2023年は約1,770百万米ドル、2024年には約1,955百万米ドルへと安定した成長を示している。2024年時点では、パンデミック前の水準を回復しつつ、2019年比でも着実に高水準へと持ち直している。なお、純利益の年度間変動はマージンの変動にも影響され、2020年の極端な低下後には2021-2024年を通じて回復基調が顕著である。
貸借対照表:資産
Sysco Corp.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2024/06/29 | ||
| 2023/07/01 | ||
| 2022/07/02 | ||
| 2021/07/03 | ||
| 2020/06/27 | ||
| 2019/06/29 | ||
| 2018/06/30 | ||
| 2017/07/01 | ||
| 2016/07/02 | ||
| 2015/06/27 | ||
| 2014/06/28 | ||
| 2013/06/29 | ||
| 2012/06/30 | ||
| 2011/07/02 | ||
| 2010/07/03 | ||
| 2009/06/27 | ||
| 2008/06/28 | ||
| 2007/06/30 | ||
| 2006/07/01 | ||
| 2005/07/02 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-06-29), 10-K (報告日: 2023-07-01), 10-K (報告日: 2022-07-02), 10-K (報告日: 2021-07-03), 10-K (報告日: 2020-06-27), 10-K (報告日: 2019-06-29), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-07-01), 10-K (報告日: 2016-07-02), 10-K (報告日: 2015-06-27), 10-K (報告日: 2014-06-28), 10-K (報告日: 2013-06-29), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-07-02), 10-K (報告日: 2010-07-03), 10-K (報告日: 2009-06-27), 10-K (報告日: 2008-06-28), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-07-01), 10-K (報告日: 2005-07-02).
- 分析の前提とデータの性質
- 本データは2005/07/02から2024/06/29までの年次における2項目の金額（百万米ドル）を示しており、欠損値は存在しない。
- 流動資産の推移と主要観察
- 初期水準は約4000百万ドルで推移し、2014年には約6682百万ドルへ増加。2015年に11494百万ドルへ急増し、約72%の前年比較となる。その後2016年-2019年は8000-10000百万ドル台へ減少・変動し、最も低い水準は2017年の約8033百万ドルである。2020年には再び大きく持ち直し、約12348百万ドルへ上昇。その後は2021年-2024年まで約1万0千億ドル前後で推移している。総資産に対する流動資産の比率は、2005年時点約0.48、2014年時点約0.51と安定して高水準を維持。2015年には約0.64へ急上昇し、2016年には約0.60、2017-2019年には約0.45-0.50程度へ低下。2020年には約0.55へ再上昇し、その後2021-2024年は約0.44-0.50の範囲で推移している。これらは、総資産の成長ペースと流動資産の成長ペースが時期によって乖離する局面があったことを示す。
- 総資産の推移と主要観察
- 総資産は2005年から2014年にかけて緩やかに成長し、13168百万ドルへ到達。2015年には17989百万ドルへ急増し、約+36.8%の大幅成長を示す。その後2016年に16722百万ドルへ減少するが、2017年-2019年には17757-18070百万ドルの範囲で横ばい〜緩やかな成長を続ける。2020年には22628百万ドルへ再び大幅に拡大し、その後は2021年に21414百万ドルまで下落するも、2022年-2024年には再び増加傾向を辿り最終的に24917百万ドルへ到達している。
貸借対照表:負債と株主資本
Sysco Corp.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 現在の満期を含む長期債務 | 株主資本 | |
|---|---|---|---|---|
| 2024/06/29 | ||||
| 2023/07/01 | ||||
| 2022/07/02 | ||||
| 2021/07/03 | ||||
| 2020/06/27 | ||||
| 2019/06/29 | ||||
| 2018/06/30 | ||||
| 2017/07/01 | ||||
| 2016/07/02 | ||||
| 2015/06/27 | ||||
| 2014/06/28 | ||||
| 2013/06/29 | ||||
| 2012/06/30 | ||||
| 2011/07/02 | ||||
| 2010/07/03 | ||||
| 2009/06/27 | ||||
| 2008/06/28 | ||||
| 2007/06/30 | ||||
| 2006/07/01 | ||||
| 2005/07/02 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-06-29), 10-K (報告日: 2023-07-01), 10-K (報告日: 2022-07-02), 10-K (報告日: 2021-07-03), 10-K (報告日: 2020-06-27), 10-K (報告日: 2019-06-29), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-07-01), 10-K (報告日: 2016-07-02), 10-K (報告日: 2015-06-27), 10-K (報告日: 2014-06-28), 10-K (報告日: 2013-06-29), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-07-02), 10-K (報告日: 2010-07-03), 10-K (報告日: 2009-06-27), 10-K (報告日: 2008-06-28), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-07-01), 10-K (報告日: 2005-07-02).
- 要約と結論
- データ期間を通じて総負債は着実に増加する傾向を示し、特に2015年と2020年の2回の顕著なピークが観察される。流動負債は2014年まで比較的横ばいから緩やかに上昇していたが、2015年に急増し（約4368百万米ドル→約9400百万米ドル）、その後は再度変動を伴いながら2020年代にかけて強めに拡大している。長期債務を含む現在の満期を含む長期債務は、2014年までの水準から2015年に急伸して7322百万米ドルへ上昇した後、2020年には14447百万米ドルへ再度大きく増加している。株主資本は2011-2014年にかけて安定的に増加したものの、2016年以降大幅に減少し、2020年には最も低水準となったが、2021-2024年にかけて回復傾向が見られる。総じて、資本構成には高水準のレバレッジと大規模な資金調達（リファイナンスまたは新規発行の可能性）の影響が長期にわたり続いており、株主資本の回復が遅延する構造が続いていると読み取れる。
- 流動負債の動向
- 2005年から2014年は概ね安定成長の範囲内で推移していたが、2015年に急激に増加（約4368百万→約9400百万米ドル、約2.15倍）、大幅な資金ニーズの高まりを示唆する。その後は2016年に再び低下した後、2017年以降も増減を繰り返す形で推移。2020年以降は再び上昇を強め、2024年には約9241百万米ドルへ達している。短期の支払能力と資金繰りに関する不確定要因が高まりつつある可能性がある。
- 総負債の動向と資本構成への示唆
- 総負債は2005年から着実に増加し、2014年の約7901百万米ドルから2015年には約12688百万米ドルへ大きく跳ね上がった。その後も高水準を維持し、2018年前後には約15526百万米ドル、2020年には約21435百万米ドルと急増。その後も2024年には約23026百万米ドルへ上昇している。株主資本は2011-2014年にかけて増加した後、2016年以降急激に低下し、2020年には約1159百万米ドルと最も低水準へ。その後2021-2024年にかけて回復の動きが見られるが、総資本に対する株主資本の比率は長期にわたり低位を維持している。これらの動きは、財務レバレッジの拡大と資本構成の大幅な見直しが長期にわたり続いたことを示唆する。長期債務を含む項目は2015年に急増し7322百万米ドルへ、2020年には14447百万米ドルへと再度大幅に膨らみ、その後は10000〜12000百万米ドル程度で安定を試みている。
- 長期債務（現在の満期を含む）の動向
- 2005-2014年は穏やかに増加する局面が続き、2014年までの水準は2760百万米ドル程度だったが、2015年に急増して7322百万米ドルへと大幅拡大した。その後も従来水準を大きく上回る水準を維持し、2016年・2017年・2018年と拡張傾向を継続。2020年には14447百万米ドルへ再びピークに達し、その後は2021年以降は11083〜11982百万米ドルの範囲で推移している。総じて、長期債務の水準は大幅に高止まりする局面が長く続き、資金調達戦略の見直しや再編成の影響を示唆する。
- 株主資本の動向
- 2005-2014年には安定的に増加し、2014年時点で約5267百万米ドルへ到達。その後、2016年以降は大幅に減少し、2019-2020年には約1159百万米ドルと最低水準まで落ち込む。その後2021年以降は回復傾向を示し、2023年には約2009百万米ドル、2024年には約1860百万米ドルへと回復している。株主資本の大幅な縮小は資本構成の悪化を示す重要な指標であり、資本コストや希薄化の観点から財務戦略の再評価を要する状況を示唆している。
キャッシュフロー計算書
Sysco Corp.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動に充てられるネットキャッシュ | 財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2024/06/29 | |||
| 2023/07/01 | |||
| 2022/07/02 | |||
| 2021/07/03 | |||
| 2020/06/27 | |||
| 2019/06/29 | |||
| 2018/06/30 | |||
| 2017/07/01 | |||
| 2016/07/02 | |||
| 2015/06/27 | |||
| 2014/06/28 | |||
| 2013/06/29 | |||
| 2012/06/30 | |||
| 2011/07/02 | |||
| 2010/07/03 | |||
| 2009/06/27 | |||
| 2008/06/28 | |||
| 2007/06/30 | |||
| 2006/07/01 | |||
| 2005/07/02 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-06-29), 10-K (報告日: 2023-07-01), 10-K (報告日: 2022-07-02), 10-K (報告日: 2021-07-03), 10-K (報告日: 2020-06-27), 10-K (報告日: 2019-06-29), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-07-01), 10-K (報告日: 2016-07-02), 10-K (報告日: 2015-06-27), 10-K (報告日: 2014-06-28), 10-K (報告日: 2013-06-29), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-07-02), 10-K (報告日: 2010-07-03), 10-K (報告日: 2009-06-27), 10-K (報告日: 2008-06-28), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-07-01), 10-K (報告日: 2005-07-02).
- 全体傾向の要約
- 三つのキャッシュフロー項目は年度によって異なる動きを示し、安定性と資本配分の変化が年ごとに表れている。営業活動によるネットキャッシュは長期的には増加傾向を強め、2019年には高水準に達した後、2020年に一時的に低下したが、2021年以降は回復を続け、2023年および2024年には過去最高水準へと回復している。投資活動に充てられるネットキャッシュはほぼ一貫してマイナスで推移し、特に2013年には大幅な投資支出が発生して大きく拡大した。その後も時期により変動はあるものの、総じて資本的支出の水準は高めに保たれている。財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュは、2010年代には利益を伴う資金調達を示す年と、資金還元を伴う年が混在した。2015年と2020年には特に大きな正の値を記録して資金調達を行った一方、2021年以降は大幅な負の値が目立ち、資金の撤収傾向が強まっている。これらの組み合わせは、日常運転資金の安定確保と戦略的投資の資金調達源の組み合わせを年度ごとに最適化する必要性を示唆している。
- 営業活動によるネットキャッシュの傾向
- 2005年から2009年は小幅な変動を経ており、2010年には大きく落ち込むが、その後2011年から2019年にかけて回復と拡大の局面が続く。特に2016年以降は着実に高水準へと上昇し、2019年には約2411へ達した。2020年にはパンデミックの影響で一時的に低下し、2021年は再び回復して約1904、2022年は約1791と小幅に変動。2023年には約2868、2024年には約2989と、過去最高水準へと再度上昇している。全体としては、2010年代後半の安定した成長と、2020年以降の急回復が特徴的である。
- 投資活動に充てられるネットキャッシュの傾向
- 投資活動は長期にわたりキャッシュアウトフローが継続する性質を示す。年次の推移は比較的低〜中程度の出費を繰り返す形だが、2013年には-3584と突出した大規模投資支出を記録している。その後も2018年(-1878)および2020年(-1962)と大きめの支出が見られる。一方、他の年度はおおむね-400〜-900程度の範囲で推移しており、資産買収・設備投資などの継続的な資本投入が継続的に発生していることが読み取れる。
- 財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュの傾向
- 財務活動は年度により大きく振れる性質を示す。2015年と2020年には大規模な正のキャッシュフローを記録しており、それぞれ資金調達を活発化させたことを示唆している（約+3898、+4720）。一方、2021年には大幅な負のキャッシュフロー（約-4628）を計上し、以降も2022年-2024年は-1987、-2056、-1038の範囲で推移している。正のキャッシュフロー期は資金調達の機会を提供した一方、負のキャッシュフロー期は返済・還元など資金の流出が顕著となっている。
一株当たりのデータ
Sysco Corp.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2024/06/29 | |||
| 2023/07/01 | |||
| 2022/07/02 | |||
| 2021/07/03 | |||
| 2020/06/27 | |||
| 2019/06/29 | |||
| 2018/06/30 | |||
| 2017/07/01 | |||
| 2016/07/02 | |||
| 2015/06/27 | |||
| 2014/06/28 | |||
| 2013/06/29 | |||
| 2012/06/30 | |||
| 2011/07/02 | |||
| 2010/07/03 | |||
| 2009/06/27 | |||
| 2008/06/28 | |||
| 2007/06/30 | |||
| 2006/07/01 | |||
| 2005/07/02 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-06-29), 10-K (報告日: 2023-07-01), 10-K (報告日: 2022-07-02), 10-K (報告日: 2021-07-03), 10-K (報告日: 2020-06-27), 10-K (報告日: 2019-06-29), 10-K (報告日: 2018-06-30), 10-K (報告日: 2017-07-01), 10-K (報告日: 2016-07-02), 10-K (報告日: 2015-06-27), 10-K (報告日: 2014-06-28), 10-K (報告日: 2013-06-29), 10-K (報告日: 2012-06-30), 10-K (報告日: 2011-07-02), 10-K (報告日: 2010-07-03), 10-K (報告日: 2009-06-27), 10-K (報告日: 2008-06-28), 10-K (報告日: 2007-06-30), 10-K (報告日: 2006-07-01), 10-K (報告日: 2005-07-02).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 全体の傾向と主要洞察
- 期間全体を通じて、基本EPSと希薄化後EPSは長期的な上昇傾向を示し、最も低い水準は2020年の0.42ドル付近で観察される。2020年以降は急速に回復し、2023年には約3.49〜3.47ドル、2024年には約3.90ドルと、過去の高水準へ再び接近している。配当 per shareは2005年の0.58ドルから2024年の2.01ドルへ、比較的安定的かつ継続的な増配を見せており、EPSの回復局面と同期して財務の安定性を示唆する。全体として、EPSはパンデミック期の影響を受けつつも長期的には成長を維持し、キャッシュマインドを反映する配当方針は一貫して堅調に推移している。
- 基本EPSと希薄化後EPSの比較
- 両指標はほぼ同様の推移を示し、年次の差は小さい。例として、2019年には基本EPSが3.24ドル、希薄化後EPSが3.20ドル、2020年にはいずれも0.42ドル、2023年には3.49ドル対3.47ドルとなっている。差は0.01〜0.04ドル程度にとどまっており、発行済株式数の変動による希薄化の影響は相対的に小さいと読み取れる。これらは、株式報酬や転換可能株式の影響が限定的であるか、あるいはEPSの算定方法による微差に留まっていることを示唆する。
- 配当の動向と財務方針
- 配当は全期間を通じて増加傾向を維持しており、2005年0.58ドルから2024年2.01ドルへ着実に上昇している。増配の頻度は高く、年ごとの増分は概ね0.04〜0.07ドル程度で推移することが多い。特筆すべきは、2020年のEPS急落にもかかわらず配当を増やし続けた点で、現金創出能力の安定性と資本配分方針の優先度の高さを示唆する。EPS回復局面と並行して、配当水準は高止まりもしくは追加拡大の余地を確保している可能性がある。
- 2020年の特異点と回復のパターン
- 2020年は基礎EPSが0.42ドルへ急落する局面を迎えたが、希薄化後EPSも同様の水準で推移した。以降、2021年には再び1.03ドル、水準を徐々に引き上げ、2022年には2.66ドル、2023年には3.47〜3.49ドル、2024年には3.89〜3.90ドルへ回復・上方修正している。これにより、パンデミック期の影響を短期間で吸収し、回復力の強さを示している。配当面では、同期間での増配を維持しており、財務体質の安定性と資本配分の柔軟性が併存していることが読み取れる。