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Datadog Inc. (NASDAQ:DDOG)

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貸借対照表:負債と株主資本

貸借対照表は、債権者、投資家、アナリストに、会社のリソース(資産)とその資本源(資本および負債)に関する情報を提供します。通常、企業の資産の将来の収益能力に関する情報や、売掛金や棚卸資産から生じる可能性のあるキャッシュフローの指標も提供します。

負債は、過去の出来事から生じる会社の義務を表し、その決済は企業からの経済的利益の流出をもたらすと予想されています。

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Datadog Inc.、連結貸借対照表:負債および株主資本

千米ドル

Microsoft Excel
2024/12/31 2023/12/31 2022/12/31 2021/12/31 2020/12/31
買掛金
未払報酬とコミッション
その他の納税義務および売上税
その他の未払費用
未払いのクラウドホスティングおよびインフラストラクチャ費用
早期行使責任、ストックオプション
未払費用およびその他の流動負債
オペレーティング・リース負債、当流
転換シニアノート、ネット、流動
繰延収益(当期)
流動負債
オペレーティング・リース負債、非流動
転換社債シニアノート、ネット、非流動
繰延収益(非流動)
その他の負債
非流動負債
総負債
クラスA普通株式、1株当たり額面0.00001ドル
クラスB普通株式、1株当たり額面0.00001ドル
追加資本金
その他の包括利益累計額(損失)
利益剰余金(累積赤字)
株主資本
総負債および株主資本

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31).


総負債の推移と傾向
2020年から2024年にかけて、総負債は着実に増加している。特に、流動負債は2020年の約298億千米ドルから2024年には約1862億千米ドルに拡大しており、その増加幅は顕著である。長期負債も同様に増加を見せており、特に転換シニアノートやシニアノート(ネット)などの社債の増加が目立つ。これにより、会社の資本構造がより負債依存に傾いている兆候と考えられる。総負債比率の上昇は、財務レバレッジの拡大を示唆している。なお、一部の負債項目は変動が激しく、クラウドホスティング費用の未払費用は2022年に急騰し、その後著しく減少している。これは一時的な仕入れまたは支出の増加と解釈できる。
株主資本の変動と資本構造
株主資本は2020年の約9.57億千米ドルから2024年には約27.14億千米ドルに増加している。特に、追加資本金の増加が著しく、2020年の約11.03億千米ドルから2024年には約26.89億千米ドルへと大幅に拡大している。利益剰余金は一時的な赤字を経て、2024年には約3004万千米ドルの黒字に転じている点が注目される。これにより、株主資本の増加は主に新規株式発行と利益の回復によると考えられる。株式の額面総額はあまり変動しておらず、株主資本の増加は純資産の積み増しに依存している。
総じて、資本構造は負債の拡大とともに増強しているため、財務のレバレッジは高まっているが、自己資本も堅調に増加している。
流動比率と支払能力の動向
流動負債は2020年の約29.78億千米ドルから2024年には約186.27億千米ドルに増加し、流動資産の増加に追随している。 流動負債の増加速度は速く、2024年には倍増以上していることから、短期的な支払能力に懸念も示唆される。特に、未払報酬や未払税金、未払費用などの項目は増加傾向にあり、経営の流動性管理の重要性が高まっている。一方、未払費用の一部は2022年にピークを迎えた後、減少に向かっており、短期負債の一部は調整されている可能性がある。総じて、短期の負債圧縮や流動性の改善策が必要となる場面もあると考えられる。
収益とキャッシュフローの状況
繰延収益は2020年の約2.05億千米ドルから2024年には約9.62億千米ドルと増加傾向にある。これは、契約やサービスの前受金増加を示しており、将来の収益安定化を示唆している。これにより、収益基盤の強化とともに、キャッシュフローのテンポや長期安定性の改善が期待できる。一方、その他の包括利益額は大きな変動を示し、特に2022年にはマイナスに転じていることから、評価損や為替差損の影響も考えられる。全体として、利益の規模と安定性は向上しているが、一定のリスクも内在していることが示唆される。
まとめ
全体として、財務状況は堅調に推移している。負債は増加傾向を示しつつも、資本も同時に拡大しており、経営の財務レバレッジは高まっているが、株主資本の増加も見られる。流動性管理の観点では、短期負債の増加に伴う支払能力の調整が必要と考えられる。一方、収益の安定化や資本調達の強化により、長期的な事業基盤の強化が進んでいる状況である。今後は、負債管理とキャッシュフローの最適化に注力する必要がある。