デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
四半期データ
ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。
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ROEを2つのコンポーネントに分解
Expedia Group Inc.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 総資産利益率（ROA）
- データは2018年度から2022年度まで順次示されており、2018年度においては比較的安定しており、2%台から3%台の範囲で推移している。一方、2020年度の第1四半期（2020/03/31）以降、ROAは大きく低下し、2020年度の第3四半期（2020/09/30）にはマイナスに転じている。特に2020/12/31以降、ROAは極端に悪化し、2020年度の最終四半期には-13.98%に達している。その後、2021年度の第1四半期にはプラスに回復しつつも、再び低迷し、2021年度末にはほぼ横ばい、2022年度に若干改善の兆しをみせているものの、依然としてプラス圏に回復しきれていない。
- 財務レバレッジ比率
- 財務レバレッジ比率は、2017年度から2019年度までおおむね4.0から5.4の範囲で推移している。2019年度後半より急激に上昇し、2020年度には8.99に達した。特に2020年度から2022年度にかけて、比率は顕著に増加し、2020/06/30以降には10を超えており、2022年度には最大の11.83に達している。この傾向は、負債の増加または資本の減少を反映し、財務リスクの高まりを示唆している可能性がある。
- 自己資本利益率（ROE）
- ROEは2018年度まではおおむね7%台から14%台で推移し、良好な収益性を示している。2019年度の高値（最も高い14.33%）の後、2020年度には大きく悪化して負の値を記録し、2020/03/31には-27.89%、2020/12/31には-103.16%と、経営成績が著しく悪化している。2021年度に入り、徐々に改善を見せ、2021/06/30には22.52%まで回復したものの、その後またもや負の値に落ち込み、2022年度には再び0.58%とほぼ横ばいで推移している。全体としては、2020年度において著しい収益性の悪化と経営の困難さを示す結果となっている。
ROEを3つの要素に分解
Expedia Group Inc.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 純利益率
- 2017年にはデータが欠損している期間もあるが、2018年度から2021年度第3四半期にかけては一定の範囲内で推移している。特に2019年度の各四半期は約3.6％から5.4％の範囲で比較的安定した利益率を示していたが、2020年度第3四半期以降急激に悪化し、2020年度第4四半期には-50.24％まで下落した。2021年度には一部改善傾向を見せ、2022年度のデータでは約4.87％に回復している。これらの変動は、コロナ禍の影響や事業構造の変化に伴う収益性の変動を反映している可能性がある。
- 資産回転率
- 資産回転率は、2018年度から2022年度まで全般的に横ばいまたは緩やかな低下傾向を示している。特に2020年度第3四半期以降、2020年度第4四半期にかけて急激に低下し、0.19まで減少した。その後、2021年度にやや持ち直し、2022年度に向かって再び改善基調に転じている。全体として、資産の効率的な活用には一定の変動が見られる。
- 財務レバレッジ比率
- 財務レバレッジ比率は、2017年度と2018年度に安定した範囲（約4.1から5.2）を示していたが、2020年度第3四半期以降、一時的に8.99まで上昇したことが観察できる。特に2021年度においても高水準（約10.38）を維持し、2022年度にはやや低下したものの、依然として高いレベルを維持している。これにより、負債による資本の増加やレバレッジの積極的な活用が見て取れる。
- 自己資本利益率（ROE）
- ROEは2018年度から比較的安定し、2019年度第2四半期までは10％台で推移しているが、2020年度に入ると大きく悪化し、2020年度第4四半期には-103.16％と極端に低下している。これは、純利益のマイナスや資本効率の低下を反映していると考えられる。その後、2021年度に若干の回復を示すものの、2022年度には再びマイナス圏に沈むなど、事業の収益性の変動が著しいことを示唆している。
ROEを5つの要素に分解
Expedia Group Inc.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 収益性指標の動向
- EBITマージン率は、2017年度後半から徐々に上昇傾向を示し、2019年度には約7.8%に達した。ただし、2020年度以降、特に2020年第三四半期はマイナスに転じ、最も低い-51.45%に落ち込み、その後も経済環境の変化に伴い大幅に変動している。特に2021年度以降は回復傾向を示し、2022年第1四半期には8.68%まで回復していることから、収益性の回復と企業の収益改善が見られる。
- 効率性の指標
- 資産回転率は、通期を通じて概ね0.2から0.6の範囲で推移し、2020年度に大きく低下した後、2021年度にかけてやや回復している。特に2020年第3四半期には0.28まで低迷しており、資産の効率的な活用が困難であった可能性が示唆される。一方、2022年第1四半期では0.4まで回復し、資産を用いた収益生成能力が改善している。これからは資産効率のさらなる向上が望まれる。
- 財務レバレッジと負債比率の変動
- 財務レバレッジ比率は、2017年度から2022年第1四半期まで平均して約4.3から11.8の範囲を変動している。特に、2020年度後半の上昇（最大15.05）により、より積極的な負債活用が推測される。ただし、その後はやや安定し、2022年度までに11を超える水準に達している。これに伴い、税負担率と自己資本利益率（ROE）には大きな変動が見られ、2020年以降、ROEは一時マイナスに転じ、2022年第1四半期には22.52%まで回復している。
- 負担比率と収益性の相関
- 税負担率は2018年度以降、0.72から0.94まで上昇しており、企業の税負担負荷が増加傾向にあることを示している。一方、利息負担率は2017年度から2020年度まで安定的に維持されていたが、2020年第3四半期以降、負の値を示すなど変動している。これは、企業が負債コストの調整や資本構造の変化に取り組んだ結果と推測される。
- 総合的な企業の財務パフォーマンス
- 全体として、企業の収益性は2017年度から2019年度にかけて安定していたが、2020年度にはCOVID-19の影響等により大きく悪化し、その後回復傾向を示している。財務レバレッジの増加はリスクの高まりを伴う一方で、ROEの回復は株主利益の増加の兆しを示唆しており、慎重な資本構造の調整が行われていることが推測される。資産回転率も、コロナ禍により一時的に低迷したが、最新の四半期には回復傾向にあり、企業の財務効率と収益性の改善に向けた動きが見て取れる。
ROAを2つのコンポーネントに分解
Expedia Group Inc.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 純利益率の傾向と分析
- 四半期を通じて、純利益率は概ね変動しつつも、2021年の第一四半期までには黒字を維持していることが確認できる。特に2020年第三四半期までにおいては、黒字範囲内で安定した数値を示していたが、2020年第四四半期に大きな悪化がみられ、その後2021年にかけて回復の兆しが見られる。一方、2022年には再び黒字となったが、その水準は過去の高水準から後退している。
これらの動きから、新型コロナウイルス感染症の影響や市場変動が純利益率に大きな影響を与え、景気回復時に一時的に黒字化したものの、完全な安定には至っていないと推測される。 - 資産回転率の推移と解釈
- 資産回転率は2020年に向けて着実に低下しており、2020年第三四半期以降は0.2 - 0.3の範囲で推移している。これは、資産に対する収益の効率性が低下したことを示している。特に2020年以降の低下は、新型コロナ禍において事業活動の制約や投資の停滞、または収益構造の変化によるものと考えられる。
この指標の低下は、資産の効率的な運用に課題を抱えている可能性を示唆し、今後の経営戦略において資産効率改善策が求められることが示唆される。 - 総資産利益率 (ROA)の動向と示唆
- 2020年第一四半期に大きくマイナスに落ち込み、その後もマイナス圏に長期間留まっている。特に2020年第三四半期以降は大きな悪化が続き、2021年の黒字化に向けて徐々に改善傾向にあるが、なおもマイナス圏に留まっている。これは、総資産に対する利益獲得効率が極めて低い状態を反映しており、特に2020年の厳しい経営環境や市場の影響を受けていると推測される。
総じて、これらの数値は、コロナ禍の影響により収益性が著しく悪化し、その後も完全な回復には至っていないことを示している。一方、2021年以降の微増や黒字化の兆しは、徐々に環境が改善していることの指標となる。
ROAを4つの要素に分解
Expedia Group Inc.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 分析概要
-
提供された財務データから、全体的な傾向と変動を観察すると、四半期ごとの業績において一定の変動が見受けられる。特に、利益率（EBITマージン率）は、2017年から2022年にかけて大きな変動を示し、特に2020年以降に大幅な低迷とその後の回復の兆しがある。一方、資産回転率と総資産利益率（ROA）も、全体的に下降傾向を示すが、2021年から2022年にかけて回復の兆しを見せている。これらの変動は、経済環境や業界の競争激化、あるいは新型コロナウイルスの影響といった外部要因による可能性が考えられる。
財務比率の変動からは、税負担率と利息負担率において一定の変動が認められるが、特に2022年のデータでは、税負担率がやや上昇し、利息負担率も一定の水準を維持している。これにより、企業の財務負担や収益性の変化を反映していると考えられる。
- 利益指標の動向
- EBITマージン率は、2017年以降、一定の範囲内で推移しているものの、2020年以降に大きな悪化が見られ、その後に回復の兆しを示している。特に、2020年第2四半期以降のマイナス幅の拡大は、新たな事業環境の苦難を示唆している。一方、2021年以降は再び黒字に回復しつつあるが、依然として変動が激しい状態である。
- 資産効率性と収益性
- 資産回転率は、2017年から2022年にかけて全般的に低下傾向にあり、2020年において最低水準に達している。これは、資産の効率的な活用が難しくなっている可能性を示す。一方、総資産利益率（ROA）は、2020年に最も低くなったものの、その後持ち直しており、2022年にはやや改善している。これらの指標は、収益性と資産効率性の間の相関を反映し、経営上の調整や市場の変動により影響を受けていることを示唆している。
- 総括
- 全体として、データ期間を通じて利益率や資産効率性に大きな変動が見られるが、2021年以降はやや改善の兆しが出ていることから、企業の業績が回復局面に入った可能性が示唆される。ただし、依然として利益の変動性や資産効率の低下といった課題も存在しており、今後の財務戦略や外部環境の変化に対する柔軟な対応が求められると考えられる。
当期純利益率の分解
Expedia Group Inc.、純利益率の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 財務比率の傾向
- 税負担率は、2018年から2019年にかけて比較的安定しており、おおむね0.72から0.87の範囲内で変動しているが、2020年に大きく上昇し、0.94に達している。一方、利息負担率は2018年から2019年にかけて一定の範囲（0.63から0.82）で推移した後、2020年にマイナス値（-0.13）を記録している。この変動は、財務構造の変化や資本コストの変動を反映している可能性がある。
- 収益性指標の変化
- EBITマージン率は、2017年度の平均的な値から2019年度にはおおむね7%前後で推移しており、収益性は一定程度維持されていたことが示されている。しかし、2020年度以降は大きく悪化し、2021年にかけて最も低い−51.45%まで落ち込んでいる。これは、パンデミックの影響や市場環境の変化に伴う営業利益の圧迫を示唆している。2022年度には徐々に改善し、8.68%に回復しつつある。
- 純利益率の推移
- 純利益率も2017年度から2019年度にかけて堅調に推移し、最大で5.36%を記録した。2020年度以降は急激に悪化し、2020年には−30.64%、2021年には0.14%まで回復したものの、依然として高い変動性を示している。特に2021年度の回復は、売上高の増加やコスト管理の改善を反映していると推察される。2022年度には再び収益性が向上していることが確認できる。
- 総合的な見解
- 全体として、対象企業は2018年から2019年にかけて比較的安定した財務状況と収益性を維持していた。一方、2020年に入ると外部環境の影響により、収益性指標や負担率に著しい変動が見られ、特に2020年のコロナ禍の影響と考えられる大幅な収益の悪化と財務負担の増加が顕著である。2021年度には、これらの指標が改善傾向を示し、徐々に正常化に向かう動きが見て取れる。全体としては、外部ショックによる一時的な不調を経て、企業は回復に向かっていると考えられる。