貸借対照表の構造:負債と株主資本
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レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-03-31).
- 債務構造の変遷
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買掛金の比率は、2017年から2022年にかけて概ね上昇傾向にあり、最終年度には2.13%となっている。未払いの報酬と福利厚生も少なからず増加し、特に2022年には1.32%に達した。一方、未払いの法人税は比較的安定して推移し、2022年には0.75%に増加している。販売関連準備金とオペレーティング・リース負債の割合も増加傾向であり、特に販売関連準備金は2020年以降2%台を超え、2022年には2.52%となった。
未払費用やその他の負債は総じて減少傾向にあったが、2022年には1.71%に上昇し、流動負債の比率は2022年においてやや低下しているものの、一定の変動を見せている。長期借入金の当座預金残高は2022年に15.86%と一時的に突出し、その後減少傾向にある。長期負債の比率は全体的に増加しており、2022年には54.98%に達し、負債の長期化が進行している。
- 資本構成の動向
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資本金の額は、各年度ともに示されておらず、株主資本の内訳を見ると、追加資本金の比率は2017年の33.01%から2019年以降は約15%前後で推移しており、安定的な資本金の蓄積が示唆される。自己株式の純減は継続的であり、2022年には-4.92%と最大の削減を示した。剰余金は増加傾向にあり、2022年には20.59%から25.77%と大幅に上昇している。
株主資本は、2017年の42.55%から2022年には36.39%へとやや縮小した。ただし、総負債に対する自己資本の割合は改善の兆しが見られ、負債比率の増加に対して資本構成の相対的強化を示唆している。尚、普通株式の比率は常に0%であり、優先株も発行されていないことから、資本構成は純粋な普通株式を基盤にしている。
- 財務の健全性とリスク
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負債総額は2017年の57.45%から2022年の63.61%にやや増加し、負債依存度は高まっているが、その内訳を見ると長期負債が全体の約55%を占めており、長期の資金調達に依存していることがわかる。特に、流動負債は2022年に8.64%に下がるものの、総負債比率の増加傾向は財務のリスクを高めている可能性がある。
また、長期繰延税金やその他の長期負債も一定程度存在するものの、その比率は比較的安定している。総じて見れば、負債比率の増加は財務レバレッジの拡大を示すため、財務の健全性に対する注意喚起が必要と考えられる。
全体として、資本の増強と負債の長期化による財務構造の変化が観察されるが、それに伴うリスク管理の必要性も併せて考慮される必要がある。